東京エレクトロンは平均年収1,380万円！年代別・役職別年収や働き方も解説

東京エレクトロンは、半導体製造装置のリーディングカンパニーとして世界的に高い評価を得ている企業です。

半導体業界の技術革新を支える高度な専門性と、グローバルな事業展開が特徴的な企業です。

本記事では、東京エレクトロンの平均年収や年代別・役職別の年収について解説します。

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東京エレクトロンの平均年収は1,380万円｜同業他社との比較

有価証券報告書によると、東京エレクトロンの平均年収は1,380万円です。

平均年齢は43.5歳、平均勤続年数は14.9年となっており、安定した雇用環境が整っています。

東京エレクトロンと他社の年収を比較

東京エレクトロンの年収水準を、同じ半導体製造装置業界の主要企業と比較してみます。

業界内での位置づけを確認することで、同社の給与水準の特徴がより明確になります。

企業名	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	データソース
東京エレクトロン	1,380万円	43.1歳	14.7年	有価証券報告書
ディスコ	1,880万円	37.2歳	10.6年	有価証券報告書
アドバンテスト	1,098万円	45.7歳	20.2年	有価証券報告書
レーザーテック	1,681万円	40.1歳	8.3年	有価証券報告書

東京エレクトロンの平均年収は、同業他社と比較して中程度の水準にあることがわかります。

半導体製造装置業界のリーディングカンパニーとしての地位と、高度な技術力が高い給与水準を支えています。

同社は世界トップクラスの半導体製造装置メーカーとして、継続的に高い収益性を維持しているでしょう。

東京エレクトロンにおける給与体系｜年代別・役職別の年収は？

東京エレクトロンの給与体系について、年代別や役職別の詳細を見ていきます。

同社では職務レベルに応じた給与制度を採用しており、実力主義の評価が反映される仕組みとなっています。

役職別の年収

東京エレクトロンでは、GTCと呼ばれる職務レベル制度を採用しています。

各レベルには給与レンジが設定されており、実力と成果に応じて昇給・昇格が行われる仕組みです。

OpenWorkによると、新卒はGTC4または5からスタートし、以下のような年収水準となっています。

レベル10以上が管理職となり、課長クラスで1,400万円以上、部長クラスで2,000万円以上の年収となります。

年1回の評価にもとづいて昇給が行われ、優れた成果を上げれば年齢に関係なく昇進できる制度です。

30代前半で課長に昇進する社員もいれば、50代で平社員の社員もいるなど、実力主義が徹底されています。

年代別の年収

東京エレクトロンの年代別年収について、OpenWorkをもとに、詳しく見ていきます。

年齢とともに着実に年収が上昇していく給与体系が特徴的です。

年齢	平均年収	年収レンジ	月給目安
25歳	575万円	364～906万円	48万円
30歳	726万円	460～1,145万円	61万円
35歳	820万円	520～1,293万円	68万円
40歳	914万円	580～1,442万円	76万円
45歳	1,052万円	667～1,659万円	88万円
50歳	1,228万円	779～1,937万円	102万円

東京エレクトロンでは、30歳で700万円台、45歳で1,000万円を超える水準となっています。

特に45歳から50歳にかけての伸びが顕著で、176万円の増加が見られます。

同社の給与体系は、実力主義を基本としながらも、経験と年齢に応じた安定的な昇給が期待できる制度設計です。

20代から30代にかけては基礎的なスキルと経験を積む時期として、40代以降は管理職としてのキャリアも見据えた給与水準が設定されています。

年収レンジの幅が広いことから、同じ年齢でも個人の実力や成果によって大きな差が生じることが分かります。

残業代

東京エレクトロンでは、残業代は法定通りに全額支給される制度です。

基本給と地域手当の合計額をベースに、残業時間に応じて計算されます。

基本給＋地域手当が固定給という扱いとなり、残業代は固定給をベースに算出される。

引用：Openwork｜年収・給与制度｜開発、在籍3年未満、新卒入社、男性

OpenWorkによると、平均残業時間は月31.7時間です。

部署や時期によって変動はありますが、全体として適切な労働時間管理が行われています。

また、営業職では出張手当も充実しており、出張が多い社員は実質的な収入がさらに高くなる傾向です。

残業代は固定給をベースに算出されるため、地方の工場勤務者と本社赤坂勤務者では、地域手当の差により時給ベースで差が生じます。

賞与（ボーナス）

東京エレクトロンの賞与は、年2回（夏季・冬季）支給される制度です。

賞与額は会社の業績と個人の評価によって決定される仕組みです。

近年、給与制度の見直しが行われ、基本給の割合を高める方向にシフトしています。

以前は基本給が低く賞与の割合が非常に高い構造でしたが、2024年7月から年収ベースは変えずに基本給を増やし賞与を減らす調整が行われました。

以前はボーナスの比率が高く、成果による変動がおおきかったが、給与制度変更によりボーナスの比率が下がったため、あまり差がつかなくなった印象。

引用：Openwork｜年収・給与制度｜プロセスエンジニア、在籍3〜5年、新卒入社、男性

この変更により、総合的には以前よりも良い待遇になったと評価されています。

基本給が上がることで残業代の単価も上昇するため、実質的な年収は向上する結果となりました。

賞与は会社の業績に連動する部分が大きいため、半導体市況の影響を受けやすい特徴です。

好況時には基本給の数か月分を超える賞与が支給されることもあり、社員への還元意欲が高い企業姿勢が見て取れます。

各種手当

東京エレクトロンでは、基本給に加えて充実した手当制度が整備されています。

主な手当としては、地域手当や住宅手当、出張手当などです。

地域手当は勤務地によって異なり、東京本社勤務では月額9万円程度、地方拠点では1万円程度と大きな差があります。

住宅手当は独身寮を出た後も一定期間支給され、単身赴任の場合は単身赴任手当として月額4万円程度が追加されます。

出張手当は営業職を中心に充実しており、出張が多い社員にとっては実質的な収入増加につながっているでしょう。

また、採用地以外に転勤になった場合は、家賃補助として最大12万円程度（家族形態による）が支給されます。

ただし、この家賃補助には7年の上限が設定されています。

男女の年収差

東京エレクトロンでは、同一職群・同一等級において男女の賃金差異はありません。

昇進・昇給や採用基準においても、能力や実績等にもとづく公平な人材登用を行っています。

2025年3月期の有価証券報告書によると、全労働者の男女の賃金差異は59.9%です。

差異が生じている理由は、等級上位層に男性労働者が多いことに起因しています。

ただし、場所によっては男女比率の割に女性管理職は1人もいない。

引用：Openwork｜女性の働きやすさ｜プロセス技術部、エンジニア、在籍3〜5年、中途入社、男性

同社では総合職群と一般職群で構成されており、総合職群の管理職で91.1%、非管理職で90.1%、一般職群で108.2%という水準です。

また、2024年1月には定年後の有期嘱託労働者を対象とする制度変更を行い、正規雇用労働者と同様の等級制度を適用しました。

年齢に関係なくやる気・能力のある労働者に対し公正な評価と適切な報酬を提供しており、有期嘱託労働者の男女の賃金差異の水準は正規雇用労働者の水準に近づいています。

同社は女性管理職比率の向上を目指して、2027年3月期までに日本で5.0%、当社グループ全体で8.0%という目標を掲げ、各種施策を進めています。

東京エレクトロンの働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

東京エレクトロンの働き方について、残業時間や離職率、福利厚生などの観点から詳しく見ていきます。

高い年収水準とともに、働きやすい環境が整備されているかどうかは、転職を検討するうえで重要な判断材料となります。

残業時間

東京エレクトロンの残業時間について、OpenWorkのデータをもとに見ていきます。

平均残業時間は月31.7時間となっており、製造業の平均と比較して標準的な水準と言えます。

部署や職種によって差があり、開発部門や営業部門では繁忙期に残業が増える傾向です。

ただし、残業時間の管理は適切に行われており、長時間労働が常態化している状況ではありません。

また、フレックスタイム制度も導入されており、柔軟な働き方が可能な環境が整備されています。

残業代は全額支給されるため、残業した分は確実に収入として反映されます。

離職率・平均勤続年数

東京エレクトロンの平均勤続年数は14.9年となっており、従業員の定着率の高さを示しています。

具体的な離職率のデータは公開されていませんが、長い平均勤続年数から、働きやすい職場環境が整備されていることが推測可能です。

また、同社では実力主義の評価制度を採用しながらも、長期的なキャリア形成を支援する体制が整っているでしょう。

適切な評価と昇進機会が提供されることで、優秀な人材が長く働き続けられる環境が実現されています。

さらに、充実した福利厚生制度や、ライフステージに応じた柔軟な働き方ができる制度も、高い定着率につながっています。

半導体製造装置業界のリーディングカンパニーとして、安定した経営基盤と将来性も、従業員が長く働きたいと思える要因の1つです。

福利厚生

東京エレクトロンでは、従業員のワーク・ライフ・バランスを支援する充実した福利厚生制度が整備されています。

有給休暇の消化率は65.6%となっており、積極的に休暇を取得できる職場環境が整っています。

育児休業制度については、性別を問わず利用を推進しており、男性社員も安心して子育てに専念できる環境が整っています。

男性労働者の育児休業取得率は60.0%となっており、積極的な取得が進んでいるでしょう。

また、育児や介護などのライフイベントに合わせてフレキシブルな働き方ができるよう、法令で定められている制度に加え、独自の制度も設けています。

さらに、住宅関連の福利厚生も充実しており、独身寮や社宅、家賃補助制度により、住居費の負担を軽減できる仕組みとなっています。

キャリアパス

東京エレクトロンでは、明確なキャリアパスと評価制度が整備されています。

GTCと呼ばれる職務レベル制度により、各自の実力と成果に応じた昇進・昇格の機会が提供されます。

新卒入社の場合、GTC4または5からスタートし、実力次第で年齢に関係なく昇進していくことが可能です。

30代前半で課長に昇進する社員もいれば、50代で平社員として専門性を磨き続ける社員もおり、多様なキャリア形成が認められています。

評価は年1回実施され、期初に設定した目標に対する達成度を上司との面談でアピールすることで、賞与や昇給に反映される仕組みです。

絶対評価を謳っていますが、実際には相対評価の側面もあり、部署内でのバランスを考慮した評価が行われます。

また、次世代リーダーの育成にも力を入れており、グローバルな視点でのキャリア開発機会も提供されています。

海外拠点での勤務経験は、給与面でも大きなメリットがあり、キャリアアップの重要な選択肢の一つです。

東京エレクトロンはどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

東京エレクトロンの事業内容や企業としての特徴について、詳しく見ていきます。

同社の高い年収水準を支える事業基盤と、今後の成長性についても解説します。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	東京エレクトロン株式会社
本社所在地	東京都港区赤坂五丁目3番1号
従業員数	19,573人（連結）、2,224人（単体）
設立	1963年11月
資本金	549億61百万円
売上高	2兆4,316億円（2025年3月期）

東京エレクトロンは、半導体製造装置の開発・製造・販売・保守サービスを主力事業とする企業です。

同社は1963年に㈱東京放送の関係会社として設立され、当初はVTRやカーラジオの輸出及び電子機器関係の輸入業務からスタートしました。

その後、技術専門商社から開発製造機能をもつメーカーへと移行し、現在では世界トップクラスの半導体製造装置メーカーとしての地位を確立しています。

事業内容は、コーティング現像装置やエッチング装置、成膜装置や洗浄装置など、半導体製造プロセスに必要な幅広い装置ラインアップを提供しています。

また、装置の販売だけでなく、保守サービスや技術サポートも重要な事業の柱の1つです。

グローバルな事業展開も特徴的で、日本やアメリカ、ヨーロッパやアジアに生産・開発・販売・サービス拠点を展開し、世界中の半導体メーカーをサポートしています。

年収が高い理由

東京エレクトロンの年収が高い理由は、同社の強固な事業基盤と高い収益性にあります。

第一に、半導体製造装置市場は今後も大きな成長が見込まれる分野です。

生成AIの登場に伴うAI活用の拡大により、半導体の役割と技術革新の重要性はますます高まっています。

半導体デバイス市場は2024年に約6,300億ドルでしたが、2030年頃には1兆ドルを超える市場規模に達すると予測されています。

東京エレクトロンは業界のリーディングカンパニーとして、高い技術力と幅広い製品ラインアップを誇っていることも要因の1つです。

半導体のスケーリング（微細化）と先端パッケージングの両領域において、付加価値の高い新製品と技術サービスを提供することで、高い営業利益率を実現しています。

第三に、同社は利益を次なる成長投資につなげる経営方針を採用している点です。

2025年3月期からの5年間で、研究開発投資1.5兆円以上、設備投資7,000億円以上、人材採用10,000人という大規模な成長投資計画を掲げています。

こうした継続的な投資により、技術革新と市場シェアの拡大を実現し、成果が従業員への還元につながっています。

今後の展望

東京エレクトロンの今後の展望は明るいと考えられます。

同社は中期経営計画として、2027年3月期までに売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE 30%以上という野心的な財務目標を掲げています。

目標達成に向けて、スケーリング（微細化）と先端パッケージングの両領域において、技術開発を加速しているでしょう。

特に、生成AIの普及に伴うデータセンター向け半導体需要の急増は、同社にとって大きなビジネスチャンスとなっています。

AI処理に必要な高性能半導体の製造には、東京エレクトロンの最先端装置が不可欠であり、今後も需要の拡大が見込まれます。

さらに、サステナビリティへの取り組みも積極的に進めており、TSV（TEL’s Shared Value）の考え方にもとづいて、社会的価値と経済的価値の両立を目指しています。

こうした強固な事業基盤と将来性を背景に、東京エレクトロンは今後も持続的な成長と高い収益性を維持していくことが期待されるでしょう。

まとめ

東京エレクトロンの平均年収は1,354万円と、半導体製造装置業界の中でも最高水準にあります。

30歳で700万円台、45歳で1,000万円を超える給与体系となっており、年齢とともに着実に年収が上昇していく特徴です。

同社の高い年収水準を支えているのは、世界トップクラスの半導体製造装置メーカーとしての地位と、高い技術力にもとづく強固な事業基盤です。

また、残業代の全額支給や充実した福利厚生制度、柔軟な働き方を支援する各種制度など、働きやすい職場環境も整備されています。

今後の展望としては、生成AIの普及に伴う半導体需要の拡大が追い風となり、2027年3月期までに売上高3兆円以上という目標の達成が期待されています。

継続的な研究開発投資と人材採用により、技術革新と市場シェアの拡大を目指す同社は、今後も業界をリードする存在であり続けるでしょう。