日本テレビ放送網は平均年収1,135万円｜年代別・役職別の給与や働き方を解説

日本テレビ放送網株式会社は、地上波テレビ放送を主軸に、BS・CS放送、動画配信事業を展開する日本を代表する放送事業者です。

1953年に日本初の民間テレビ放送を開始して以来、70年以上にわたり質の高いコンテンツを提供し続けています。

2025年には年間平均コア視聴率で13年連続三冠王を獲得するなど、業界トップクラスの実績を誇ります。

本記事では、日本テレビ放送網の平均年収や年代別・役職別の年収や働き方、福利厚生についても紹介します。

日本テレビ放送網の平均年収は1,135万円｜同業他社との比較

日本テレビ放送網の平均年収は、OpenWorkのデータによると約1,135万円です。

放送業界の中でもトップクラスの水準で、在京キー局の中でも高い年収水準を維持しています。

同社は2025年に年間平均コア視聴率で13年連続三冠王を獲得するなど、業界をリードする実績を残しています。

日本テレビ放送網の平均手取り年収・月収

日本テレビ放送網の平均年収1,135万円から税金や社会保険料を差し引くと、手取りの年収は約813万円、手取りの月収は約67万円です。

日本テレビ放送網に転職した場合の参考にしてみてください。

日本テレビ放送網と他社の年収を比較

日本テレビ放送網の年収を、同業他社と比較してみましょう。

企業名	平均年収	平均年齢	データソース
日本テレビ放送網	1,135万円	34歳	OpenWork
フジテレビジョン	1,177万円	36歳	OpenWork
TBSテレビ	1,120万円	34歳	OpenWork
テレビ朝日	1,211万円	38歳	OpenWork
テレビ東京	891万円	35歳	OpenWork

在京キー局5社の中で比較すると、日本テレビ放送網の平均年収は中位に位置しています。

最も高いのはテレビ朝日の1,211万円で、テレビ東京は891万円と5社の中では低めです。

日本テレビ放送網の平均年齢が34歳であることを考えると、年齢を重ねるにつれてさらなる年収アップが期待できる給与体系となっています。

日本テレビ放送網における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

日本テレビ放送網の給与体系は、年齢や役職に応じて段階的に上昇する仕組みとなっています。

役職別の年収

日本テレビ放送網における役職別の年収は、職位が上がるごとに大きく増加する傾向があります。

一般社員から主任、係長、課長、部長と昇進するにつれて、基本給に加えて役職手当も増額されます。

OpenWorkの口コミによると、課長クラスで年収1,200万円～1,500万円、部長クラスでは1,500万円～2,000万円程度が目安となっているようです。

2024年6月には新しい人事労務制度を導入し、管理職には「役割等級制度」が適用されています。

ライン管理職となる「マネジメント職」と専門性・スキルで貢献する「スペシャリスト職」に複線化されており、それぞれのキャリアパスに応じた報酬体系が整備されています。

制作現場、報道に行けば3年目で1000万円程度になり30になれば1400-1500万程度はもらえる

引用：Openwork｜年収・給与制度、営業、在籍3年未満、現職（回答時）、新卒入社、男性

管理職はゆうに2000万円を超える年収（但し、昨今の景気に支えられたものであり、普通は管理職は1800万円程度からスタート）。

引用：Openwork｜年収・給与制度、総合職、在籍5～10年、現職（回答時）、中途入社、男性

年代別の年収

日本テレビ放送網の年代別年収を詳しく見ると、年齢とともに着実に上昇していく傾向が見られます。

年齢	平均年収	年収レンジ
25歳	836万円	576万円～1,212万円
30歳	1,065万円	735万円～1,545万円
35歳	1,102万円	760万円～1,598万円
40歳	1,127万円	777万円～1,634万円

25歳の時点で836万円と、放送業界の中でも高い水準からスタートするのが特徴です。

30歳で1,065万円と1,000万円の大台に乗り、その後も35歳で1,102万円、40歳で1,127万円と着実に伸びていきます。

OpenWorkの口コミでも、定期的な昇給があり、年次が上がるにつれて毎年しっかりと給料が上がっていくという声が寄せられています。

その反面、給与は年功序列の色合いが強く、優秀な社員とそうでない社員とであまり給料の差が出ない点が、退職を検討する理由になることもあるようです。

定期的に昇給もある。年次が上がるにつれて毎年給料がしっかりと上がっていく印象。
ただ給与は年功序列。優秀な社員でも、そうで会社員でもあまり給料の差が出ないのが、退職する人の理由となることが多い。

引用：Openwork｜年収・給与制度、制作、在籍5～10年、現職（回答時）、新卒入社、女性

残業代

日本テレビ放送網の残業代は、部署や職種によって支給の仕組みが異なるのが特徴です。

OpenWorkのデータによると、平均残業時間は月28.1時間となっており、繁忙期とそうでない時期の差が大きいようです。

OpenWorkの口コミによると、制作に携わる職種の社員は3年目から裁量労働制に切り替わり、みなし残業がある程度つけられる仕組みになっているとのことです。

一方で、それ以外の部署の社員は従来の給与体系が適用されるため、同じ社内でも職種によって給与に差が生まれる場合があるようです。

3年目から制作に携わる職種の社員は裁量労働制に変わり、みなし残業がある程度つけられるが、それ以外の部署の社員は従来の給与体系となるため、社員の中での給与の差がある。

引用：Openwork｜年収・給与制度、一般社員、在籍3年未満、現職（回答時）、新卒入社、男性

一定の残業代は入っているが、それ以上の残業代は一切出ていない。

引用：Openwork｜年収・給与制度、編成、在籍3～5年、現職（回答時）、中途入社、男性

賞与（ボーナス）

日本テレビ放送網の賞与は、OpenWorkの口コミによると年4回支給される仕組みとなっています。

支給時期は6月・9月・12月・3月で、会社業績と個人の評価に応じて金額が変動するようです。

項目	割合
基本給	50%
賞与	32%
残業代	14%
その他	3%

年収に占める賞与の割合は32%と、給与全体の中でも高い比率を占めているのが特徴です。

OpenWorkのモデルケースでは、年間の賞与額は30歳で約341万円、40歳で約361万円が目安となっています。

業界トップクラスの視聴率を維持していることもあり、安定した賞与支給が期待できる環境といえるでしょう。

年功序列で少しずつ給料が上がっていく。賞与が年４回で、12月の賞与が最も高い。

引用：Openwork｜年収・給与制度、一般社員、在籍3年未満、現職（回答時）、新卒入社、男性

各種手当

日本テレビ放送網では、基本給や賞与に加えて、働き方や状況に応じた各種手当が用意されています。

通勤手当が支給されるほか、時間外・休日・深夜の勤務には所定の割増手当が加算されます。

入社時には就業支度応援金制度が用意されており、新たに働き始める社員をサポートする仕組みが整っています。

また、四半期ごとの業績に応じたクォーターインセンティブが支給される点も、日本テレビ放送網ならではの特徴といえるでしょう。

なお、OpenWorkの口コミによると家賃補助などはないとのことで、住宅関連の手当は手厚くない点には留意しておきたいですね。

賞与は年4回。それとは別にクオーターインセンティブなどもある。家賃補助などはなし。福利厚生も平均的。

引用：Openwork｜年収・給与制度、制作、在籍5～10年、現職（回答時）、新卒入社、女性

男女の年収差

日本テレビ放送網における男女の年収差については、親会社である日本テレビホールディングス株式会社の有価証券報告書にデータが記載されています。

全労働者の男女の賃金差異は83.2%、正規雇用労働者では81.9%となっており、女性労働者の割合が若年層で高い一方、男性労働者の割合が中高年層で高いことが要因です。

※男女の賃金差異は、認定放送持株会社である日本テレビホールディングス株式会社（日本テレビ放送網はその連結子会社）の有価証券報告書に基づく数値です。

同社では女性管理職比率の向上に積極的に取り組んでおり、2025年度時点で18.8%となっています。

2031年3月末までに25%を目標として掲げており、女性が活躍できる環境整備を進めています。

産休・育休復帰率は100%を達成しており、育児と仕事の両立を支援する制度も充実していることから、今後さらに男女の年収差は縮小していくと期待されます。

日本テレビ放送網の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

日本テレビ放送網は、高い年収水準だけでなく、働きやすい環境づくりにも力を入れています。

残業時間

日本テレビ放送網の平均残業時間は、OpenWorkのデータによると月28.1時間となっています。

項目	データ
平均残業時間	月28.1時間
有給休暇消化率	52.0%
勤務体系	フレックスタイム制（コアタイムなし）

部署によって残業時間には大きな差があり、番組制作に携わるディレクターや報道記者は、放送スケジュールに合わせて深夜や早朝の勤務が発生することもあります。

一方で、管理部門や営業部門では比較的定時で帰宅できる環境が整っているようです。

また、フレックスタイム制によって、業務の状況に応じた柔軟な働き方ができる点は大きな魅力といえます。

離職率・平均勤続年数

日本テレビ放送網の離職率について具体的な数値は公開されていませんが、平均勤続年数や継続雇用の割合から定着状況をうかがい知ることができます。

項目	男性	女性
平均勤続年数	19.5年	15.3年
採用10年後の継続雇用割合	89.1%	85.2%

平均勤続年数は男性19.5年、女性15.3年と長く、腰を据えて働き続ける社員が多いことがわかります。

採用10年後の継続雇用割合も男性89.1%、女性85.2%と高い水準を維持しており、長期的に働きやすい環境が整っているといえるでしょう。

産休・育休復帰率は100%を達成しており、育児と仕事の両立を支援する制度が充実していることも、高い定着率につながっているようです。

また、「カムバック採用制度」により、起業・転職や育児・介護のために退職した社員が復職しやすい仕組みも整備されており、多様なキャリアパスが選択できる環境となっています。

福利厚生

日本テレビ放送網は、業界トップクラスの福利厚生制度を備えています。

特に注目すべきは、従業員持株会制度の奨励金率が国内上場会社でも上位に位置することです。

2023年度には譲渡制限付株式70株の配布や信託型従業員持株プラン（E-ship）の導入も行われ、社員の資産形成を積極的に支援しています。

育児・介護支援制度も充実しており、産前産後休暇・育児休業はもちろん、妊娠中や育児時の短時間勤務制度、子の看護休暇なども整備されています。

同性パートナーや事実婚にも法律婚の配偶者と同等の権利を認める「パートナーシップ制度」を導入するなど、多様な働き方を支援する点も特徴です。

キャリアパス

日本テレビ放送網では、社員一人ひとりが自分のキャリアを主体的に考えられる環境が整っています。

部署間の異動制度があり、一つの部署を専門的に極める社員もいれば、適性や興味に応じて異動していく社員もいるなど、キャリアの築き方はさまざまです。

「この部署やこの番組で働きたい」という希望があれば、キャリアデザイン面談を通じて上司と話し合いながら、今後のキャリアを描いていける仕組みになっています。

部門ごとの代表的なキャリアパスは、以下のとおりです。

引用：日本テレビ放送網採用サイト

技術部門では、箱根駅伝などの大型番組で技術の現場責任者を務めたり、スタジオやマスターといった基幹設備の設計を担当したりと、責任ある仕事に携わる機会があります。

アナウンス部門では、オリンピックやワールドカップといった大舞台の現場に立つこともあり、活躍の場は地上波にとどまらず配信サービスへも広がっています。

また、2024年6月に導入された新人事労務制度では、管理職に「マネジメント職」と「スペシャリスト職」の複線化が実現され、それぞれのキャリアパスに応じた報酬体系が整備されました。

自己啓発支援制度や「社内留学」制度なども用意されており、多様なキャリア開発が可能な環境といえるでしょう。

日本テレビ放送網はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

日本テレビ放送網は、1952年に日本初の民間テレビ放送免許を獲得し、翌年に本放送を開始した歴史ある放送事業者です。

地上波テレビ放送を主軸に、BS・CS放送、動画配信事業を展開し、業界をリードする存在として知られています。

主な事業・サービス内容

日本テレビ放送網は、メディア・コンテンツ事業を中心に多角的な事業を展開しています。

項目	内容
社名	日本テレビ放送網株式会社
本社所在地	東京都港区東新橋1-6-1
従業員数	1,347人（2026年4月1日現在）
設立	1952年10月
資本金	60億円
売上高	2,977億円（放送網単体／2025年3月期） 4,844億円（日本テレビHD連結／2025年度）

主力事業である地上波テレビ放送では、2025年に年間平均コア視聴率で13年連続三冠王を獲得するなど、業界トップの実績を誇ります。

地上波テレビ広告収入は2,327億円（2024年度）であり、タイム収入とスポット収入の両輪で安定した収益基盤です。

デジタル領域では、民放公式テレビ配信サービス「TVer」における動画広告セールスが堅調に推移し、105億円（前年比53.4%増）の収入を確保しています。

映画事業やイベント事業では「キングダム 大将軍の帰還」などのヒット作品や、アンパンマンこどもミュージアムの運営などで多角的な収益を確保しているのも特徴です。

年収が高い理由

日本テレビ放送網の年収が高い理由は、安定した収益基盤と業界をリードする実績にあります。

2025年度の連結営業利益は693億円と大幅に増益となり、経常利益は820億円を記録しました。

地上波テレビ広告収入では、スポット収入が在京キー局の中で高いシェアを維持しており、広告主からの信頼の厚さが収益に直結しています。

ドラマのグローバル配信事業者向けセールスが好調なほか、スタジオジブリ作品の展開により、国内外で多面的な収益を獲得しています。

デジタル広告収入も118.9億円と急成長しており、地上波広告に次ぐ収益の柱として育ちつつあります。

このように、複数の収益源を確保し、業界をリードする実績を残していることが、高い年収水準を実現する基盤となっているといえるでしょう。

今後の展望

日本テレビ放送網は、2025年度から2027年度を計画期間とする中期経営計画「日テレ、開国！ Gear up, go global」を策定しました。

この計画では、最終年度（2027年度）に連結売上高5,400億円、連結営業利益580億円を目指しています。

グローバルコンテンツ企業への変革を重点目標に掲げ、海外市場での売上拡大を実現していく方針です。

ドラマの世界配信や国際共同製作、海外でのバラエティフォーマット販売を拡充し、2027年度の海外売上高300億円を実現する計画となっています。

戦略的投資と戦略費投下を合わせた成長投資枠を1,000億円と設定し、コンテンツ・グローバル領域、ウェルネス領域、新規事業領域への積極的な投資を行う計画です。

まとめ

日本テレビ放送網の平均年収は約1,135万円で、放送業界の中でもトップクラスの水準となっています。

20代後半で年収800万円台に達し、30代で年収1,000万円の大台に乗るなど、年齢とともに着実に年収が上昇する給与体系が特徴です。

年4回の賞与支給や充実した各種手当、業界トップクラスの福利厚生制度により、安定した収入と働きやすい環境が整っています。

2025年度の中途採用比率は40%で、デジタル系人材やコーポレート人材を中心にキャリア採用を積極的に行っており、経験者の転職先としても魅力的な企業といえるでしょう。

フレックスタイム制（コアタイムなし）やテレワークの活用など、柔軟な働き方を推進しており、ワーク・ライフ・バランスを重視した制度も充実しています。

同社の高い年収水準と充実した福利厚生、そして今後のグローバル展開による成長機会を考慮すると、キャリアアップの選択肢として非常に魅力的な企業といえます。

転職活動を進める際は、ACリクルートメントやASSIGNなどの転職エージェントを活用することで、より効果的に情報収集や選考対策を進めることができるでしょう。