EY新日本有限責任監査法人への転職は難しい？中途採用の難易度・年収・選考対策を徹底解説

企業情報
企業名	EY新日本有限責任監査法人
業界	監査法人・税理士法人
本社所在地	東京都千代田区有楽町1-1-2
設立	2000年4月1日
従業員数	6,517人（2025年6月30日時点）
平均年収	802万円
中途採用比率	非公開
平均残業時間	月38.4時間
有給取得率	66.7%
3年後定着率	非公開

EY新日本有限責任監査法人は、世界4大会計事務所の一つであるEYのメンバーファームとして、日本国内で監査・保証業務を提供する監査法人です。

財務諸表監査をはじめ、IPO支援、サステナビリティ開示推進など、幅広いアドバイザリー業務を展開しています。

OpenWorkの総合評価は3.59と高い評価を獲得しており、平均年収は802万円と業界内でも高水準です。

本記事では、EY新日本有限責任監査法人への転職難易度や選考対策、向いている人の特徴、おすすめの転職エージェントを紹介します。

EY新日本有限責任監査法人はどんな会社？

EY新日本有限責任監査法人は、2000年4月に設立された大手監査法人です。

世界150カ国以上に展開するEYグローバルネットワークの日本におけるメンバーファームとして、国内外の企業に対して監査・保証業務を提供しています。

主な事業内容は、財務諸表監査、内部統制監査、IPO支援、サステナビリティ開示推進などです。

従業員数は6,517人（2025年6月時点）と国内最大級の規模を誇り、東京・大阪をはじめ全国16カ所に拠点を展開しています。

デジタル監査や非財務情報保証といった最新の監査手法にも積極的に取り組んでおり、業界内でもイノベーションをリードする存在です。

働き方改革にも力を入れており、有給取得率66.7%と高水準を維持しています。

EY新日本有限責任監査法人の転職難易度は？中途採用で受かるのは厳しい？

EY新日本有限責任監査法人への転職は、専門的なスキルと知識が求められるうえに競争率も高く、難易度は高いといえます。

転職難易度が高い理由の一つが、求められる専門性の高さです。

同法人では、公認会計士試験の全科目合格者を主な採用対象としており、応募段階から高い専門知識が前提となります。

ITコンサルタントやデータ分析コンサルタントなどの専門職であっても、年収レンジは600万〜1,300万円と高水準です。

その分、実績や経験がしっかり求められる点も、ハードルが高い理由です。

OpenWorkでの評価の高さや福利厚生の充実度から、業界内でも人気が高く、優秀な候補者が多数応募することが予想されるでしょう。

加えて、EYのグローバルネットワークを活かした業務も多いため、英語力や国際的な視野を持つ人材が求められる点も特徴です。

ネイティブ講師による英語研修や4週間の海外語学研修など、語学支援制度が充実していることからも、英語力が重要視されている点も難易度が高い理由に挙げられます。

EY新日本有限責任監査法人の第二新卒における転職難易度は？

第二新卒の場合、公認会計士試験の全科目合格者であれば応募資格を満たしますが、競争率が高く、選考は厳しいといえます。

EY新日本有限責任監査法人では、2026年2月1日入社予定の定期採用を実施しており、公認会計士試験の論文式試験合格者や過年度合格者を対象に募集を行っています。

そのため、第二新卒であっても要件を満たしていれば応募が可能です。

「監査トレーニー」という職種も用意されており、公認会計士資格の取得を目指しながら実務経験を積める環境が整っています。

このことから、資格取得前の第二新卒であっても、明確な目標と高い学習意欲があれば挑戦できるといえます。

一方で、20代の成長環境スコアが3.8と非常に高いことからも分かるように、同法人では主体的に学び続ける姿勢が重視されるでしょう。

受け身ではなく、自ら成長機会を掴みにいく姿勢が求められる点は理解しておきましょう。

第二新卒として応募する際は、なぜEY新日本有限責任監査法人を志望するのか、将来どのようなキャリアを描いているのかを明確に伝えることが重要です。

EY新日本有限責任監査法人の中途採用（キャリア採用）における選考フロー・倍率

EY新日本有限責任監査法人の中途採用における選考フローは、比較的シンプルながらも、各段階で専門性と適性が厳しく評価されます。

それぞれの段階で何が求められるのかを把握しておくことが重要です。

具体的な倍率は公開されていませんが、業界内での高い評価と人気から、競争率は高いと考えられます。

海外大学卒業生やMBA取得者の場合、オンライン面接による選考も可能ですが、最終面接では来日が必要となる場合もあります。

時期によっては柔軟に対応してもらえる可能性もあるため、事前に相談しておくとよいでしょう。

EY新日本有限責任監査法人の選考対策・受かるためのポイント

EY新日本有限責任監査法人の選考を突破するには、企業研究、書類作成、面接対策のすべてで高いレベルが求められます。

ここからは、選考対策の具体的なポイントを3つの観点から解説します。

企業研究を徹底する

転職を成功させるには、企業のビジョンや事業内容への深い理解が不可欠です。

まず、EYのパーパスである「Building a better working world」を理解し、どのように共感できるかを自分の言葉で説明できるようにしましょう。

特に、デジタル監査や非財務情報保証といった最新の監査手法については、業界のトレンドとしても重要です。

これらの分野でEYがどのような取り組みを行っているのかを調べ、自分がどのように貢献できるかを考えておきましょう。

育成の3本柱（Learning, Experiences, Coaching）は、EYが人材育成を重視していることを示す重要なポイントです。

自分自身がどのように成長したいのか、EYの育成環境をどう活用したいのかを具体的に語れるようにしましょう。

履歴書・職務経歴書を作り込む

書類選考は、選考の第一関門です。

同社では高い専門性と実績を持つ候補者が多数応募するため、応募書類の質が合否を大きく左右します。

公認会計士資格を持っている場合は、登録番号や取得年月を明記しましょう。

資格取得前の場合でも、試験の合格科目数や取得予定時期を記載することで、学習姿勢のアピールができます。

監査業務やコンサルティング業務の経験がある場合は、担当したプロジェクトの規模や成果を具体的な数値で示すことが、より説得力を高くするポイントです。

例えば「売上高○○億円の企業の財務諸表監査を担当し、内部統制の改善提案を行った」など、具体的な実績を記載しましょう。

面接の回答を準備する

面接では、志望動機やキャリアビジョンに加えて、専門知識やコミュニケーション力が評価されます。

想定される質問に対して、事前に回答を準備しておくことが重要です。

特に「なぜEYを志望するのか」という質問には、明確な理由を答えられるようにしましょう。

例えば「デジタル監査の先進的な取り組みに魅力を感じた」「世界150カ国以上に展開するネットワークを活用してキャリアを広げたい」といった理由を、自分の経験と結びつけて説明できるとよいでしょう。

EYがグローバルファームである以上、英語力は重視されるポイントです。

ネイティブ講師による研修や海外語学研修（4週間）など、英語力向上の支援制度が充実していることを踏まえ、現在の英語レベルと今後の学習意欲を伝えられるようにしましょう。

EY新日本有限責任監査法人への転職に向いている人の特徴

高い専門性と成長意欲を持つ人材に適した環境が整っています。

ここからは、EYへの転職に向いている人の特徴を5つの観点から解説します。

監査法人・会計業界出身の人

監査法人や会計業界での実務経験があれば、すぐに成果を出せる可能性が高まります。

EY新日本有限責任監査法人では、財務諸表監査や内部統制監査といった基本的な業務に加えて、IPO支援やサステナビリティ開示推進といった専門性の高い業務も展開しています。

そのため、監査法人での実務経験があれば、業務内容や監査プロセスへの理解がスムーズで、早期から成果を出せます。

他の大手監査法人（デロイトトーマツ、KPMG、PwCなど）での経験がある場合、EYのグローバルネットワークやデジタル監査への取り組みと比較しながら、自分のキャリアをさらに広げることができます。

ITやデータ分析など専門スキルを持っている人

EY新日本有限責任監査法人では、監査業務だけでなく、ITコンサルティングやデータ分析など、多様な専門分野での採用を行っています。

そのため、監査法人業界以外の出身者でも、ITやデータ分析といった専門スキルを持っていれば、転職のチャンスがあります。

ITコンサルタントやデータ分析コンサルタントといった職種では、450万～1,500万円の年収レンジが提示されており、IT業界や通信業界、SIer出身者の採用実績が少なくありません。

デジタル監査やサステナビリティ開示といった新しい領域では、ITスキルやデータ分析スキルが重要になるため、これらのスキルを持つ人材は高く評価されます。

英語力やグローバルプロジェクトの経験も高く評価されます。

【20代・第二新卒】吸収力が高い人

EY新日本有限責任監査法人は、20代の成長環境スコアが3.8と高く、若手育成に力を入れている企業です。

そのため、吸収力が高く、自ら学び続ける姿勢を持つ20代や第二新卒にとって、成長しやすい環境といえます。

同法人では、Learning（学習）、Experiences（経験）、Coaching（コーチング）の3本柱を軸に人材育成を行っており、研修制度やOJTを通じて、スキルを体系的に身につけられます。

特に、公認会計士試験の合格者や、監査トレーニーとして資格取得を目指す人にとっては、実務経験を積みながら着実に成長できる点が大きな魅力です。

マネージャー昇格時にはパートナー陣へのプレゼンテーションが求められるなど、評価基準が明確に定められています。

努力や成果が正当に評価される仕組みが整っているため、成長意欲が高い人ほど早期のキャリアアップを目指しやすい環境といえます。

関連記事：第二新卒おすすめ転職エージェント11選！選び方と活用のコツを徹底解説

年収を上げたい人

EY新日本有限責任監査法人は、平均年収802万円と業界内でも高水準であり、年収アップを目指す人に適した環境です。

OpenWorkのデータによると、年収範囲は250万～4,050万円と幅広く、役職や専門分野によって大きく異なります。

特に、監査業務の経験者やITコンサルタント、データ分析コンサルタントといった専門職は、年収600万～1,300万円のレンジが提示されており、実績次第でさらなる年収アップが期待できます。

職種	想定年収
ITコンサルタント	600万～950万円
データ分析コンサルタント	500万～1,300万円
32歳 法人営業出身	1,000万円
36歳 組織人事コンサル出身	1,300万円

業界内順位では監査法人・税理士法人業界で第4位にランクインしており、競合他社と比較しても高い水準を維持しています。

年収だけでなく、ベビーシッター利用料60%補助などの福利厚生も充実しているため、トータルでの待遇面でも満足度が高い企業といえます。

関連記事：ハイクラス向け転職エージェント20選を比較！年代別のおすすめや転職の実態も解説

自分の市場価値を上げたい人

EY新日本有限責任監査法人は、自身の市場価値を高めたい人にも向いています。

20代の成長環境スコアは3.8と非常に高く、若手のうちから中長期的なキャリアを築ける体制が整っています。

世界150カ国以上に展開するEYのグローバルネットワークを活用することで、国内業務にとどまらず、海外でも通用するスキルや実務経験を積むことが可能です。

デジタル監査やサステナビリティ開示などの先進的な監査領域に携わることができれば、業界の最前線で求められる専門性を身につけられます。

英語研修やグローバルプロジェクトへの参加機会も豊富に用意されており、語学力や国際的な視野を養える点も大きな特徴です。

こうした経験は、将来的に転職市場での評価を高める要素となります。

中途でEY新日本有限責任監査法人に転職した場合の年収は？

EY新日本有限責任監査法人の平均年収は802万円（OpenWork回答者平均）です。

年収範囲は250万～4,050万円と非常に幅広く、職種や役職、経験によって大きく異なります。

中途採用の場合、前職での経験や専門性に応じて年収が設定されるため、すぐに成果を出せるスキルを持っている人ほど高い年収が期待できるといえます。

年齢	推定年収
25歳	632万円
30歳	744万円
35歳	821万円
40歳	891万円
45歳	977万円
50歳	1,099万円

年齢別に見ると、30歳で年収700万円を超え、45歳以降には1,000万円に到達する可能性があります。

ただし、これらはあくまで平均値であり、実際の年収は職種や役職によって大きく異なります。

職種別の平均年収を見ると、監査職は809万円、会計士は833万円、スタッフは650万円、公認会計士は878万円、CSは794万円となっており、専門性が高い職種ほど高い年収水準です。

マネージャー以上の役職に昇格すると年収は大きく上昇し、962万円以上を期待できます。

中途採用の年収事例では、ITコンサルタントが600万～950万円、データ分析コンサルタントが500万～1,300万円と、職種によって幅のあるレンジが提示されています。

実際に、32歳で法人営業から転職し年収1,000万円を得ているケースや、36歳で組織人事コンサル出身者が年収1,300万円に到達している事例もあり、前職での実績次第では高い年収を狙える環境です。

毎年5000円ほど給与が上がります。
公認をとり昇格すると5万ほど上昇すると聞いています。
ライフプラン手当が基本給に含まれています。
引用：OpenWork｜年収・給与制度、公認会計士、スタッフ、在籍3年未満、現職（回答時）、新卒入社、男性

スタッフは5,00,000〜7,500,000
シニアは7,000,000〜9,500,000
マネージャーは1,000万弱と聞いている。
スタッフとシニアは残業次第で、マネージャー以降は、深夜残業のみ支給される。
引用：OpenWork｜年収・給与制度、会計監査、シニア、在籍3～5年、現職（回答時）、中途入社、男性

関連記事：EY新日本有限責任監査法人の年収は802万円！職種別・年代別・競合比較も解説

【中途採用】EY新日本有限責任監査法人への転職におすすめの転職エージェント

転職を成功させるには、監査法人業界や専門職の転職に強いエージェントを活用することが重要です。

ここでは、EY新日本有限責任監査法人への転職におすすめの転職エージェントを2つ紹介します。

リクルートエージェント｜求人数が多く幅広い選択肢から探せる

リクルートエージェントは、あらゆる職種・業界の求人を扱う総合型の転職エージェントです。

求人の数が多いため、志望先の求人と同業他社の求人を並べて比較できます。

JACリクルートメントやASSIGNと併用すれば、年代や年収帯に合った求人も漏れなく集められるでしょう。

JACリクルートメント｜30代・ミドルの転職に強い

JACリクルートメント（ジェイエイシーリクルートメント）は、30代・ミドル層のハイクラス転職に強みを持つ転職エージェントです。

監査法人や会計業界の求人も豊富に扱っており、EY新日本有限責任監査法人のような大手監査法人への転職実績も多数あります。

コンサルタントは業界に精通しており、企業研究や面接対策など、選考プロセス全体にわたって丁寧なサポートを提供してくれます。

特に、監査法人でのキャリアアップを目指す人や、マネージャー以上のポジションを狙う人にとって、非公開求人の紹介や年収交渉のサポートは非常に心強いといえます。

グローバル企業への転職支援にも強みがあります。

ASSIGN｜20代で年収を上げたい人向けの転職エージェント

ASSIGN（アサイン）は、20代のハイクラス転職に特化した転職エージェントです。

コンサルティング業界や専門職の転職に強みを持ち、EY新日本有限責任監査法人のような大手監査法人への転職支援実績も豊富にあります。

特に、第二新卒や20代後半で年収アップを目指す人にとって、キャリアプランの設計から選考対策まで、手厚いサポートが受けられる点が魅力です。

ASSIGNのコンサルタントは、候補者一人ひとりのキャリア目標に合わせて最適な求人を提案してくれます。

加えて、監査法人業界の選考プロセスや面接対策についても詳しいため、初めて監査法人への転職を考えている人でも安心して相談できます。

EY新日本有限責任監査法人の転職元・EY新日本有限責任監査法人からの転職先

EY新日本有限責任監査法人は、多様なバックグラウンドを持つ人材が集まる企業です。

中途採用では、監査法人業界だけでなく、IT業界や通信業界、コンサルティング業界など、幅広い業種から人材を受け入れています。

EYでの経験は市場価値を高めるため、転職先も多岐にわたると考えられます。

EYへの転職元を見ると、IT業界や通信業界からの転職者が多いことがわかります。

これは、EYがデジタル監査やITリスクコンサルティングといった分野に力を入れているため、ITスキルやデータ分析スキルを持つ人材を積極的に採用しているからです。

法人営業や組織人事コンサルティング出身の方も、クライアント対応やマネジメント経験を活かして活躍しているケースが見られます。

EYからの転職先としては、他の大手監査法人やコンサルティングファームが多いと想定されます。

EYでの監査経験やグローバルプロジェクトへの参加経験は、転職市場で高く評価されるため、キャリアアップの選択肢が広がります。

事業会社の経理・財務部門やベンチャー企業のCFOといったポジションに転職するケースも考えられ、監査法人での経験を活かして企業の経営層として活躍する道も開かれています。

EY新日本有限責任監査法人はやばい？仕事がきつい？転職すると後悔する？

EY新日本有限責任監査法人への転職を検討する際「やばい」「きつい」といった評判が気になる人も少なくないでしょう。

一方で、同法人は働き方改革に積極的に取り組んでおり、柔軟な働き方ができる環境づくりが進められています。

有給取得率は66.7%と高水準で、ワークライフバランスを重視する姿勢がうかがえます。

ただし、監査法人という業態の特性上、決算期などの繁忙期には業務量が増え、残業が発生しやすい点は理解しておく必要があります。

項目	数値
平均残業時間	月38.4時間
有給取得率	66.7%

EYは、柔軟な働き方を推進しており、フレックスタイム制度や在宅勤務制度を積極的に活用できる環境です。

有給取得率も66.7%と高く、ワークライフバランスを重視する人にも適しています。

ベビーシッター利用料60%補助や法人契約スポーツクラブなど、福利厚生も充実しており、社員の満足度は高い傾向にあります。

一方で、監査業務は細かいルールに基づいて進めるため、柔軟性を求める人には合わない可能性があります。

20代の成長環境スコアが3.8と高い反面、自ら学び続ける姿勢がない人には厳しい環境と感じられるかもしれないでしょう。

総じて、EYは働き方改革が進んでおり「やばい」「きつい」といったネガティブな印象よりも、成長できる環境として評価されています。

EY新日本有限責任監査法人の採用大学は？

EY新日本有限責任監査法人は、国内外の幅広い大学から採用を行っています。

特に、公認会計士試験の合格者を主な採用対象としているため、試験合格率が高い大学の出身者が多い傾向にあります。

主な採用大学
国立大学	東京大学、京都大学、一橋大学
私立大学（早慶）	早稲田大学、慶應義塾大学
私立大学（上智・MARCH）	上智大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、法政大学
私立大学（関関同立）	立命館大学、同志社大学
その他私立大学	日本大学
海外大学	海外大学卒業生、MBA取得者

国内では、東京大学、京都大学、一橋大学といったトップ大学だけでなく、早慶、MARCH、関関同立といった有名私立大学の出身者も多数採用されていました。

日本大学などの中堅大学からの採用実績もあり、学歴よりも公認会計士試験の合格や実務能力が重視される傾向にあります。

加えて、海外大学卒業生やMBA取得者の採用も積極的に行っており、国際的な人材を求めていることが窺えます。

そのため、学歴フィルターは比較的緩やかであり、公認会計士資格や専門性を持っていれば、幅広い大学出身者にチャンスがある環境です。

EY新日本有限責任監査法人の中途採用・転職難易度まとめ

EY新日本有限責任監査法人への転職は、専門的なスキルと知識に加えて競争率も高いため難易度が高いといえます。

しかし、公認会計士資格や監査法人での実務経験、ITスキルやデータ分析スキルを持っている人にとっては、十分にチャンスがある環境です。

20代の成長環境スコアが3.8と高く、若手からキャリアを築ける点も大きな魅力です。

転職を成功させるには、企業研究と選考対策をしっかりと行うことが重要です。

特に、EYのパーパスである「Building a better working world」への理解や、デジタル監査・サステナビリティ開示といった最新の取り組みへの関心を示すことが求められます。

JACリクルートメントやASSIGNといったハイクラス転職に強いエージェントを活用することで、非公開求人の紹介や選考対策のサポートを受けられます。

EY新日本有限責任監査法人は、平均年収802万円と高水準であり、働き方改革も進んでいるため、長期的なキャリア形成に適しています。