全日本空輸(ANA)の年収は平均1,172万円！総合職やCAは低い？職種別・年代別の給与を解説

全日本空輸（ANA）は、国内外に多数の事業拠点を置き、旅客・貨物の航空運送事業を展開している大手航空会社です。

日本を代表する航空会社として、高品質なサービスと安全運航で知られており、多くの転職希望者が注目する企業の一つです。

本記事では、全日本空輸の平均年収や年代別・役職別の年収、中途採用の難易度について解説します。

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全日本空輸の平均年収は約1,172万円

有価証券報告書によると、全日本空輸株式会社の平均年収は約1,172万円（平均年齢41.3歳）となっています。

ただし、この数字には年収2,000万円を超える運航乗務職（パイロット）が含まれており、職種による差が非常に大きい点には注意が必要です。

国税庁が発表した「民間給与実態統計調査」では全国の平均年収は460万円のため、全社平均で見れば大幅に高い水準といえるでしょう。

もっとも、地上職や客室乗務職の実際の水準はこれより低く、OpenWorkの回答者715人（平均年齢31歳）のデータでは平均541万円となっており、こちらが若手・実務層の実感に近い金額といえます。

全日本空輸の平均手取り年収・月収

全日本空輸の平均年収から税金や社会保険料を差し引くと、手取りの年収は約827万円、手取りの月収は約69万円です。

下記のツールでは年収や年齢を変えて試算できるので、全日本空輸に転職した場合の参考にしてみてくださいね。

全日本空輸と他社の年収を比較

全日本空輸の年収を、同業の航空会社と比較してみましょう。

企業名	平均年収	引用元
全日本空輸	約1,172万円	有価証券報告書
日本航空	約1,011万円	有価証券報告書
スカイマーク	約593万円	有価証券報告書
ピーチ・アビエーション	約417万円	OpenWork｜ピーチ
ジェットスター・ジャパン	約538万円	OpenWork｜ジェットスター
スターフライヤー	約697万円	有価証券報告書

全日本空輸の年収は、比較した航空会社の中でも高水準となっています。

ただし全日本空輸の数値は高給の運航乗務職を含む単体平均のため、職種構成の異なる各社と単純に比べられない点には留意しておきましょう。

一般的なサラリーマンの平均年収460万円（国税庁「民間給与実態統計調査」）と比べても、大きく上回っています。

これは航空業界特有の専門性や、全日本空輸が日本を代表する大手航空会社であることが影響していると考えられるでしょう。

関連記事：日本航空(JAL)は平均年収950万円｜年代別・職種別の給与を徹底解説

全日本空輸における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

全日本空輸の給与体系について、詳しく見ていきましょう。

職種や年代によって年収に大きな差があることが特徴で、キャリアパスによって収入の見通しも変わってきます。

給与12ヶ月、賞与合計4ヶ月~5ヶ月、期末一時金3ヶ月。年功序列のレンジと、評価で決まるレンジの組み合わせで月額が決まる。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜総合職、在籍3年未満、男性

役職別の年収

役職	年収イメージ	年次イメージ
J等級	300-500万円	1-4年目
P等級	500-600万円	5-10年目
AM等級	600-700万円	10-14年目
マネージャー	850-1,000万円	14年目以降
課長	1,000-1,200万円	20年目以降
部長	1,200万円以上	評価次第

全日本空輸では、役職によって年収に違いが見られます。

マネージャー以上になると、年収1,000万円に到達する見込みです。

パイロットということもあり給与制度はやや特殊でフライトタイムが長くなればなるほど給与が増えるという仕組みです。これはどの航空会社もほぼ同じ仕組みだと思います。20代で1500万は軽く超えてくる印象です。30代で順調に機長昇格すれば年収2500万円前後といったところです。パイロット不足が問題視されているので今後も年収は上昇していくことが予想されます。ボーナスはほとんどありません。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜運航乗務員、在籍5～10年、男性

パイロットの給与制度は少し特殊で乗務時間がによっていただける給与は異なってきます。通常であれば年収は20代で1500万に届きます。また、決められたスケジュール通りに出発・到着すれば基本的に残業はありません。(フライトが遅延などしなければ)接待なども一切ありません。

30代で無事に機長昇格を果たせば2500万円前後の年収に到達します。パイロットの良い点として絶対評価であることです。出世争いなどはなく全員が会社から求められる能力さえみたせていれば機長昇格を果たせます。なのでほとんどが年収2500万前後には到達するということです。そこから先は役職がつくかどうかで伸び幅は変わってくる印象です。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜運航乗務員、在籍10～15年、男性

年代別の年収

全日本空輸の年代別年収は、年齢とともに着実に上昇する傾向にあります。

年齢	平均年収	年収レンジ
25歳	402万円	285～566万円
30歳	491万円	348～692万円
35歳	581万円	412～819万円
40歳	660万円	468～930万円
45歳	735万円	521～1037万円
50歳	849万円	602～1198万円
55歳	1107万円	785～1561万円

55歳の1107万円が最高額となっており、30歳の491万円と比較すると616万円の差があります。

特に50歳から55歳にかけての伸びが258万円と最も大きく、長期勤続によるメリットが大きい企業といえるでしょう。

入社4-5年目、入社8-10年目で昇給があるが、緩やかなカーブを描くため、年収1000万円に到達するのは40代以降になる。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜総合職、在籍5～10年、男性

総合職・パイロット・客室乗務員など職種別の年収

全日本空輸は職種によって給与体系が大きく異なり、年収にも差があります。

職種	平均年収
運航乗務職（パイロット）	約2,335万円
客室乗務職	約711万円
地上職	約677万円

職種別に見ると、運航乗務職（パイロット）が約2,335万円と突出して高く、単体平均を大きく押し上げていることがわかります。

一方、地上職や客室乗務職は約700万円前後で、こちらが多くの社員にとっての実際の水準に近いといえるでしょう。

総合職（グローバルスタッフ職）は年功序列をベースに評価で変動し、30代で500万円台、管理職へ昇進すると1,000万円を超えていきます。

OpenWorkの回答者ベースでは総合職619万円、客室乗務員476万円といった声もあり、同じ職種でも経験や役職によって幅がある点は押さえておきたいところです。

残業代

残業代については基本的に支給される制度となっており、労働時間に応じた適切な対価が支払われる仕組みとなっています。

ただし、職種や部署によって残業時間には違いがあるため、事前に配属予定部署の労働環境を確認しましょう。

基本給＋手当、残業代は1分単位でしっかりとつきます。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜客室乗務員、在籍3年未満、女性

賞与（ボーナス）

全日本空輸の賞与制度は、業績連動型の要素も含まれているとのことです。

航空業界は景気や世界情勢の影響を受けやすい業界であるため、会社業績によって賞与額が変動する可能性があります。

賞与は年3回支給が行われており、基本給をベースに一定の月数分が支給される仕組みとなっています。

近年は新型コロナウイルスの影響により航空業界全体が厳しい状況にありましたが、徐々に回復傾向にあるといえるでしょう。

賞与は年3回あり、固定の夏季と年末があり、業績に基づいた期末に分かれている。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜GS技術、在籍5～10年、男性

初任給

全日本空輸（ANA）の初任給は新卒採用情報の募集要項で公開されており、約22～28万円とされています。

・グローバルスタッフ職

院卒　月額286,155円
大卒・高等専門学校（専攻科）卒　月額273,490円

・エキスパートスタッフ職

院卒　月額251,327円
大卒・高等専門学校（専攻科）卒　月額245,480円
短大卒　月額231,733円

・運航乗務職

院卒　月額276,528円
大卒・高等専門学校（専攻科）卒　月額267,770円

・客室乗務職院卒

月額236,239円
大卒・高専（専攻科）　月額232,901円
短大・高専（本科）・専門卒　月額224,999円

引用：全日本空輸（ANA）｜募集要項

男女の年収差

全日本空輸では、男女共同参画に積極的に取り組んでおり、性別による年収格差の縮小に努めています。

項目	数値
女性管理職比率	22.6%
男性の育児休業取得率	109.6%
男女の賃金差異（正規雇用労働者）	44.0%

男女の賃金差異は正規雇用で44.0%と、女性の賃金が男性より低くなっています。

ただしこれは、高年収の運航乗務職に男性が多いという職種構成が大きく影響しており、同じ職種内での格差を示すものではありません。

女性管理職比率は22.6%まで高まり、男性の育児休業取得率も100%を超えるなど、女性が長く活躍できる環境づくりが進んでいるといえるでしょう。

管理職への登用についても性別に関係なく能力や実績で評価されるため、個人のキャリアプランに応じた職種選択が重要といえます。

9割が女性なので働きやすい環境が整っていると思う。女性疾患に関わる予防ケアや健診制度はもちろん、女性のワークライフバランスを考えた制度が整っている。客室乗務員の場合は妊娠が発覚した瞬間に乗務停止になり給与も支払われなくなるため、妊娠休暇中・育児休暇中の経済面のやりくりは家族と事前に相談しておく必要があると感じる。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜客室乗務員、在籍5～10年、女性

全日本空輸の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

全日本空輸の労働環境について、詳しく見ていきましょう。

航空業界特有の働き方や、従業員満足度に関わる各種制度について解説します。

残業時間

項目	数値
月平均残業時間	8.9時間
有給休暇取得率	74.6%

全日本空輸の月平均残業時間は8.9時間と、比較的短時間に抑えられています。

これは航空業界特有の安全管理要件により、労働時間の厳格な管理が行われているためと考えられます。

また、有給休暇取得率も74.6%と全国平均を上回る水準にあり、ワークライフバランスを重視した働き方ができる環境です。

離職率・平均勤続年数

全日本空輸の離職率や平均勤続年数は、公式サイトの人事関連データにて公開されていました。

項目	2023年度	2024年度	2025年度
離職率	3.5％	3.6％	3.5％
平均勤続年数	14.2年	16.9年	14.3年

厚生労働省の「令和5年雇用動向調査」では、日本の平均離職率は15.4%であるため、全日本空輸の離職率は極めて低いことがわかります。

また、国税庁が発表した「民間給与実態統計調査」では平均勤続年数は「12.7年」なので、平均と比較すると長く勤めている方が多いようです。

航空業界は専門性が高く、一度身につけたスキルを長期間活用できるため、勤続年数も比較的長い傾向にあります。

さらに、日本を代表する航空会社としてのブランド力や、安定した事業基盤により、従業員の定着率も高いとされています。

ただし、職種によって働き方や勤務体系が大きく異なるため、自身のライフスタイルに合った職種選択が重要といえるでしょう。

福利厚生

項目	内容
保険	雇用保険・労災保険・厚生年金・健康保険
手当	家族手当、住宅手当、深夜労働手当、土日出勤手当、持株会、確定拠出年金、ベネフィットポイント制度、自社航空券の利用など
受動喫煙防止措置	原則、屋内は禁煙（事業所により健康増進法に適する範囲で異なる）

全日本空輸では、基本的な社会保険制度が完備されており、従業員の生活基盤をしっかりとサポートしています。

また、航空会社ならではの福利厚生として、社員割引航空券制度や、海外研修制度なども充実しているようです。

受動喫煙防止についても積極的に取り組んでおり、健康的な職場環境の整備に努めています。

その他、育児休業制度や時短勤務制度なども整備されており、ライフステージの変化に応じた働き方が可能となっているでしょう。

持株会、確定拠出年金、ベネフィットポイント制度、自社航空券の利用などもあり全部含めると悪くないのではと思う。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜客室常務職、在籍5～10年、女性

キャリアパス

全日本空輸では、多様なキャリアパスが用意されており、個人の専門性や志向に応じた成長機会を提供しています。

グローバルスタッフ職では、オペレーション・ビジネス・マーケティング・コーポレートの各分野で専門性を深めることができます。

また、IT・データや経理・財務・IRなどの専門職採用も行っており、特定分野における専門性を活かしたキャリア形成も可能です。

国際線を多数運航する航空会社として、グローバルな環境でのスキルアップ機会も豊富に用意されており、語学力や国際感覚を磨くことができるでしょう。

関連記事：航空業界から転職におすすめの業界・職種7選！転職市場で評価される理由や注意点を解説

全日本空輸はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

全日本空輸の企業概要と、高い年収水準を実現している理由について解説します。

また、今後の事業展望についても併せて見ていきましょう。

主な事業・サービス内容

項目	内容
会社名	全日本空輸株式会社
英文名	ALL NIPPON AIRWAYS CO., LTD.
設立	2012年（平成24年）4月2日
資本金	25,000百万円
従業員数	14,983名（2026年3月31日現在）
事業内容	定期航空運送事業 不定期航空運送事業 航空機使用事業 その他附帯事業

全日本空輸は、国内外に多数の事業拠点を持つ大手航空会社です。

国内では33の営業関係事業所と8つの運航関係事業所を展開し、海外では世界各地に60以上の拠点を設置しており、グローバルなネットワークを活用したサービスを提供しています。

年収が高い理由

全日本空輸の年収が高い理由として、以下の要因が挙げられます。

まず、航空業界特有の専門性の高さがあります。航空機の運航には高度な技術と知識が必要で、安全運航のための厳しい資格要件や継続的な訓練が求められます。

特に運航乗務職（パイロット）は平均で年収2,000万円を超えるため、これが単体平均を大きく押し上げていることも見逃せないポイントです。

また、日本を代表する航空会社としてのブランド力と市場ポジションにより、安定した収益基盤を確保していることも要因の一つです。

その上、グローバルな事業展開により国際線事業からの収益も大きく、多様な収益源を持つ事業モデルが高い給与水準を支えているといえるでしょう。

今後の展望

全日本空輸は、新型コロナウイルスの影響からの回復を着実に進めており、今後の成長に向けた取り組みを積極的に展開しています。

デジタル技術の活用による業務効率化や、持続可能な航空燃料（SAF）の導入など、環境負荷軽減に向けた取り組みも進めています。

また、2026年度新卒採用では計140名程度の採用を予定するなど、将来への投資も継続しており、事業拡大への意欲が感じられます。

今後も日本の空の玄関口としての役割を担い続けるとともに、グローバルな競争力強化に向けた取り組みを進めていくことが期待されるでしょう。

全日本空輸(ANA)の年収に関するよくある質問

最後に、全日本空輸(ANA)の年収によくある質問をまとめました。

まとめ

全日本空輸株式会社の平均年収は約1,172万円（有価証券報告書・単体）で、国税庁が公表する全国平均460万円を大きく上回る水準にあります。

ただしこれは年収2,000万円超の運航乗務職を含む平均であり、地上職や客室乗務職は約700万円前後、OpenWorkの回答者ベースでは平均541万円と、職種によって大きな差があります。

年代別に見ると、25歳で402万円、30歳で491万円、40歳で660万円、55歳で1107万円と、年齢とともに着実に年収が上昇する給与体系です。

労働環境については、月平均残業時間8.9時間、有給休暇取得率74.6%と良好な水準にあり、離職率も3.5%と低いことから、腰を据えて長く働ける環境が整備されています。