ADHDの転職エージェントおすすめ9選｜手帳なしの場合の選び方も解説

ADHDの特性に理解のある職場へ移りたいと考え、転職エージェントを探している方もいるでしょう。

一方で、障害者手帳がなくても使えるのか、どのサービスに登録すればよいのかで迷う人もいるはずです。

結論として、ADHDの人は手帳を持っているか、これから取得する予定か、手帳なしで進めるかという状況に合わせて転職エージェントを選ぶのがおすすめです。

本記事では、ADHDの人から選ばれている転職エージェントを9社紹介します。

あわせて、手帳がある場合、ない場合に応じた選び方や、担当者に特性を伝えるコツも取り上げました。

ADHD向け転職エージェント9社の比較表【手帳の要否・対応エリア】

ADHDの方におすすめの転職エージェント9社について、手帳なしでの利用可否と対応エリアを比較しました。

精神障害や発達障害のある方向けに、障害者雇用枠の求人を扱っているサービスを厳選しています。

選定にあたっては、障害者雇用の具体的な支援内容が公式サイトで確認できるサービスを基準としました。

サービス名	手帳がない人の利用	対応エリア	おすすめな人
dodaチャレンジ	申請中なら登録可能	全国（電話・オンライン）	精神・発達障害に詳しい担当者に相談したい人
atGP	申請中なら利用できる場合あり	全国（オンライン・電話・対面） 拠点：東京・大阪・名古屋	就労移行支援と連携して転職したい人
ランスタッドチャレンジド	原則手帳が必要	精神障害の専門支援は1都1府7県（関東・近畿）	手厚い担当者のサポートや大手求人を希望する人
LITALICO仕事ナビ	原則手帳が必要（相談は状況に応じて可能）	全国（オンライン対応）	幅広い求人検索や就労移行支援を併用したい人
マイナビパートナーズ紹介	登録は可能（求人紹介は原則手帳保有者、取得予定者は応募できる場合あり）	全国（オンライン面談）	マイナビグループのネットワークで地方求人を探したい人
かべなし求人ナビ	原則手帳が必要（求人応募時）	全国（オンライン・LINE対応）	LINEで手軽に相談を進めたい人
DIエージェント	申請中・取得検討中でも相談可能	首都圏・関西・東海中心（全国オンライン対応）	手帳の取得をこれから検討している人
エージェント・サーナ	申請中・申請予定でも登録可能	関東・関西（対面・オンライン）	面談実績が豊富で対面相談も検討したい人
アビリティスタッフィング	原則手帳が必要（検討中の相談会参加は可能）	首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）	精神・発達障害に特化した派遣・契約求人を探したい人

本記事で紹介する9社のうち、手帳を申請する前の段階でも登録や相談ができると明記しているサービスはDIエージェントとマイナビパートナーズ紹介です。

首都圏や関西など一部エリアに特化したサービスもあるため、地方にお住まいの方は全国オンライン・電話面談に対応しているdodaチャレンジやマイナビパートナーズ紹介から検討するのがおすすめです。

ADHDの人に向くおすすめ転職エージェント9選

ここからは、比較表で紹介した転職エージェントの特徴や強みを1社ずつ詳しく見ていきます。

いずれのサービスも求職者は完全無料で利用できるため、ご自身の状況や希望に合うものを選んでみてください。

dodaチャレンジ

dodaチャレンジ（デューダチャレンジ）は、パーソルダイバース株式会社が運営する障害者向けの転職エージェントです。

障害種別ごとに専門チームを設けており、発達障害や精神障害の特性・配慮事項に詳しいアドバイザーが担当につく体制が整っています。

専門知識を持つ担当者であれば、自身の特性や必要な配慮を一から細かく説明する負担を軽減できるでしょう。

求人紹介は基本的に障害者手帳を持っている方が対象ですが、申請中の方でも登録して相談を進めることができます。

まだ申請前の方は、通院状況や手帳取得のスケジュールに合わせて相談していくとよいでしょう。

公式サイトによると、入社6か月後の定着率は95%と高く、無理のない環境で長く安定して働きたいADHDの方に適したサービスです。

概要
サービス名	dodaチャレンジ
運営会社	パーソルダイバース株式会社
公開求人数	非公開
対応地域	全国（電話・オンライン面談）
公式サイト	https://doda.jp/challenge/

atGP

atGP（アットジーピー）は、株式会社ゼネラルパートナーズが運営する総合的な障害者雇用支援サービスです。

転職エージェントサービスとして、atGPエージェントを展開しています。

20年以上にわたる実績やノウハウを活かし、ADHDをはじめとする障害の特性や必要な配慮事項を整理した上で、マッチする求人を提案してくれます。

面談はオンライン・電話・対面に対応しており、体調や希望の進め方に合わせて選択可能です。

主要拠点（東京・大阪・名古屋）から離れた地域に住んでいる方でも、オンライン面談を通じて転職活動を進められます。

また、精神・発達障害に特化した就労移行支援（atGPジョブトレなど）とも連携しているため、まずは基礎的な就労スキルを身につけてから転職したいという段階的なステップアップも視野に入れられます。

利用にあたっては原則として障害者手帳が必要ですが、申請中の方でも状況に応じて利用できる場合があります。

概要
サービス名	atGP
運営会社	株式会社ゼネラルパートナーズ
公開求人数	非公開
対応地域	全国
公式サイト	https://www.atgp.jp/agent/

ランスタッドチャレンジド

ランスタッドチャレンジドは、総合人材サービス大手「ランスタッド株式会社」が展開する障害者専門の転職支援サービスです。

専任のコンサルタントが求職者一人ひとりの適性や希望を細かくヒアリングし、求人紹介から面接対策、入社後のフォローまで一貫してサポートしてくれます。

特に、精神障害者保健福祉手帳を保有する方に向けた専門支援に注力している点が特徴です。

専門支援の対象エリアは、東京・神奈川・千葉・埼玉・群馬・栃木・茨城・大阪・兵庫の1都1府7県となっています。

職場で生じやすい課題や必要な配慮について担当者と擦り合わせた上で応募先を選定できるため、就職後のミスマッチを防ぎやすいのがメリットです。

利用にあたっては原則として障害者手帳の所持が必要となるため、手帳を保有していて対象地域に住んでいる方に適したサービスです。

概要
サービス名	ランスタッドチャレンジド
運営会社	ランスタッド株式会社
公開求人数	非公開
対応地域	全国（精神障害専門支援は1都1府7県）
公式サイト	https://www.randstad.co.jp/challenged/

関連記事：ランスタッドの評判・口コミは？最悪？利用方法やおすすめする人を解説

LITALICO仕事ナビ

LITALICO仕事ナビ（リタリコ仕事ナビ）は、株式会社LITALICOが運営する障害者のための就職・転職支援ポータルおよびエージェントサービスです。

長年培われた発達障害・精神障害への支援実績をもとに、専門のアドバイザーが一人ひとりの得手不得手を丁寧にヒアリングし、最適な求人を提案してくれます。

また、面接や入社にあたって必要な職場環境への配慮事項、給与や勤務条件などの交渉も担当者が企業側と調整してくれるため、自分からは直接切り出しにくい方でも安心して選考に臨めるでしょう。

面談はオンラインや電話に対応しており、全国どこからでも利用可能です。

求人紹介は原則として障害者手帳を保有する方が中心となりますが、申請中の方や今後の進路に迷っている段階でも相談を受け付けています。

概要
サービス名	LITALICO仕事ナビ
運営会社	株式会社LITALICO
公開求人数	5,907件
対応地域	全国（オンライン・電話面談対応）
公式サイト	https://snabi.jp/

マイナビパートナーズ紹介

マイナビパートナーズ紹介は、人材大手マイナビグループの特例子会社である「株式会社マイナビパートナーズ」が運営する障害者専門の転職支援サービスです。

自社でも多くの障害者雇用を行っているグループ会社ならではの視点を活かし、障害特性や職場環境への配慮事項を深く理解したアドバイザーが担当につきます。

面談はオンラインで完結するため、近隣に対面相談できる窓口が少ない地方在住の方でもスムーズに利用可能です。

求人紹介は基本的に障害者手帳を保有する方が対象となりますが、登録自体は手帳がなくても可能です。

取得予定の方は求人に応募できる場合もあるため、まずは相談してみるとよいでしょう。

入社後も担当者が職場に馴染めるようフォローアップを行い、困りごとがあれば本人と企業の間に入って調整してくれるため、就業初期の環境適応に不安があるADHDの方でも安心して働き始められます。

概要
サービス名	マイナビパートナーズ紹介
運営会社	株式会社マイナビパートナーズ
公開求人数	非公開
対応地域	全国（Web・電話面談）
公式サイト	https://mpt-shoukai.mynavi.jp/

かべなし求人ナビ

かべなし求人ナビは、株式会社エス・エム・エスが運営する障害者専門の求人・転職支援サービスです。

47都道府県すべての求人を扱っており、2026年10月時点で4,900件以上の求人を公開しています。

「精神障害の雇用実績あり」といったこだわり条件で絞り込めるため、受け入れ体制が整った企業を効率よく探せるでしょう。

かべなし求人ナビの大きな特徴は、会員登録後のやり取りをLINEで行える点です。

電話面談やメールのやり取りにプレッシャーを感じやすい方でも、使い慣れたチャット形式で自分のペースを守りながら相談できます。

専任のアドバイザーが応募書類の添削や模擬面接、面接日程の調整までサポートしてくれるため、転職活動に慣れていないADHDの方でもスムーズに選考へ臨めるでしょう。

概要
サービス名	かべなし求人ナビ
運営会社	株式会社エス・エム・エス
公開求人数	4,904件
対応地域	全国（オンライン・LINE対応）
公式サイト	https://dei-go.com/jobs

DIエージェント

DIエージェント（ディーアイエージェント）は、株式会社D&Iが運営する障害者専門の転職エージェントです。

最大の特徴は、手帳をすでに保有する方だけでなく、取得の申請中や検討段階にある方でも登録して相談できる点です。

ADHDの診断を受けたばかりで「手帳を取るべきか迷っている」「手帳を取るとどんな求人に応募できるのか知りたい」という段階から相談に乗ってもらえます。

転職サポートの面では、専任のキャリアアドバイザーが一人ひとりに合わせた面接対策シートの作成や模擬面接など、丁寧な選考対策を実施しています。

また、既存の求人に当てはめるだけでなく、希望職種や配慮事項に合わせて企業へ求人を新規開拓するアプローチをとっている点も大きな特徴です。

首都圏や都市部を中心に全国オンライン・電話面談に対応しており、テレワーク求人にも強みを持っています。

概要
サービス名	DIエージェント
運営会社	株式会社D&I
公開求人数	非公開
対応地域	全国（オンライン・電話面談対応）
公式サイト	https://di-agent.dandi.co.jp/

エージェント・サーナ

エージェント・サーナは、障害者採用情報誌「サーナ」などを長年手がける株式会社イフが運営する転職エージェントです。

30年以上にわたり培ってきた企業との強固な信頼関係を強みとしており、知名度の高い大手企業や環境が整った優良企業の非公開求人を数多く取り扱っています。

面談は自宅から気軽に参加できるWeb面談が中心となっており、希望や状況に応じてオフィスでの対面相談も可能です。

対面でじっくり話を聞いてもらいたい方から、移動の負担を減らして効率よく進めたい方まで柔軟に利用できます。

原則として障害者手帳を保有する方向けの求人が中心ですが、申請中や取得予定の段階でも登録・相談を受け付けています。

首都圏や関西圏で、雇用実績の豊富な企業を探したい方に適した転職エージェントです。

概要
サービス名	エージェント・サーナ
運営会社	株式会社イフ
公開求人数	非公開
対応地域	関東・関西
公式サイト	https://www.agent-sana.com/

アビリティスタッフィング

アビリティスタッフィングは、リクルートグループの株式会社リクルートスタッフィングが運営する障害者専門の就職支援サービスです。

取り扱う求人の95%が精神・発達障害のある方を対象としており、配慮事項や就労環境の調整に理解がある企業の求人に特化しています。

精神障害者保健福祉手帳を保有するADHDの方にとって、特性への理解を得やすい求人を探しやすい点が大きな強みです。

これまでに1,500人を超える就職支援実績があり、専門のコーディネーターが強みや適性を見極めながら伴走してくれます。

対応エリアは首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）に限定されているため、1都3県で無理のない配慮を受けながら働きたい方に適しています。

なお、実際の求人応募には障害者手帳が必要となるため、手帳をすでに保有する方、または取得手続きを進めている方におすすめのサービスです。

概要
サービス名	アビリティスタッフィング
運営会社	株式会社リクルートスタッフィング
公開求人数	非公開
対応地域	首都圏（東京・千葉・神奈川・埼玉）
公式サイト	https://ability.r-staffing.co.jp/

【障害者手帳の有無別】ADHDの転職エージェント選び方

転職エージェント選びでは、障害者手帳を保有しているかが最初の判断基準になります。

手帳の有無で一般枠か障害者雇用枠かが分かれ、利用すべきエージェントも変わるためです。

手帳がある人は障害者雇用枠の求人も選べる

ADHDなどの発達障害がある方が取得する手帳は、主に「精神障害者保健福祉手帳」です。

手帳を保有している場合、一般枠に加えて障害者雇用枠の求人にも応募できます。

厚生労働省の定めにより、障害者雇用の対象は原則として手帳保有者に限られます。

民間企業には障害者を一定割合以上雇う義務（法定雇用率）があり、2026年7月以降は従業員37.5人以上の企業を対象に2.7%以上の雇用が義務化されています。

そのため企業側でも採用需要が高く、手帳を保有していれば一般枠と障害者雇用枠を比較しながら、より自分に合った環境を探せるでしょう。

手帳がない人は登録条件を先に確かめる

障害者手帳を保有していない場合は、各エージェントの利用条件を事前に確かめておく必要があります。

多くのサービスでは、求人紹介の対象を手帳を保有する方に限定しているためです。

今回取り上げた9社のうち、DIエージェントやマイナビパートナーズ紹介は手帳の申請前であっても登録を受け付けています。

また、LITALICO仕事ナビは状況に応じて相談を受け付けており、dodaチャレンジやatGPも申請中であれば利用できる可能性があると案内しています。

手帳を取得せずに転職する場合は一般枠での応募となるため、一般向けの転職エージェントやハローワークの専門援助窓口を併用して転職活動を進めてください。

グレーゾーンの人は公的窓口も組み合わせる

ADHDの傾向がありながらも確定診断を受けていない、いわゆるグレーゾーンの方は、障害者向け転職エージェントの利用対象外となるケースが一般的です。

そのため、求人探しは一般向けの転職エージェントや求人サイトを活用しつつ、仕事上の困りごとや働きづらさの相談には公的な支援窓口を組み合わせる方法が適しています。

ハローワークでは一般窓口での求職相談に加え、診断や手帳がない段階でも専門援助窓口や「精神・発達障害者雇用サポーター」に相談できる場合があります。

働きづらさが著しい場合は、医療機関を受診すべきかどうかも含めて、公的機関の専門員と一緒に判断していくと無理のない転職活動につながります。

転職エージェントがADHDの人の転職で役立つ場面

障害者向けの転職エージェントは、単に求人を紹介するだけのサービスではありません。

応募先の選定から入社後の職場定着まで、サポートを活用できる具体的な場面は大きく4つあります。

特性に理解のある職場を探してもらえる

転職エージェントを活用すると、ADHDの特性に理解がある職場を探しやすくなります。

担当キャリアアドバイザーが各企業の障害者雇用実績や、現場で実際に実施されている配慮事項を事前に把握しているためです。

求人票の情報だけでは見えにくい職場の実情を把握できる点は、専門エージェントを利用する大きなメリットです。

例えば、発達障害のある社員の在籍実績がある職場や、業務指示をチャットなどのテキストで残す文化が定着している企業に絞って提案を受けられる場合があります。

受け入れ実績や体制が整っている職場をあらかじめ候補にできる点は、転職エージェントを活用するメリットといえるでしょう。

聞きにくい条件面を代わりに確認してくれる

必要な配慮の内容や通院休暇の取りやすさ、実際の残業時間などは、採用面接の場で応募者本人からは直接確認しづらい項目です。

例えば、定期的な通院のために月1回の休暇を取得できる環境かどうかを、応募前の段階で事前に問い合わせてもらうことも可能です。

自分から直接切り出すと採用選考に影響しないか不安を感じる場合でも、担当者を経由することで選考上のリスクを抑えて確認できます。

入社後のミスマッチを防ぎ、安定して働き続けるためにも、確認しづらい条件面を事前にすり合わせておくことは重要です。

選考段階で雇用条件の齟齬をなくせる点は、転職エージェントを利用する大きなメリットといえます。

応募書類で強みの見せ方を相談できる

短期間での離職や転職回数の多さについて、応募書類上での伝え方に悩む方は少なくありません。

転職エージェントに相談すれば、退職理由と次の職場で長く働くための工夫をあわせて整理し、採用担当者が納得できる説明へと仕上げてもらえます。

また、自身の特性をポジティブな強みにする伝え方もアドバイスしてもらえるため、自分では弱みだと考えていた部分も十分なアピールポイントになり得ます。

プロによる書類添削や模擬面接を事前に受けておくことで、選考通過率の向上だけでなく、面接当日の不安軽減にもつなげられます。

入社後の困りごとも相談できる

障害者向けの転職エージェントには、入社後も定期的な面談や連絡を通じてサポートを続ける「職場定着支援」を行うサービスがあります。

今回取り上げた中では、atGPやランスタッドチャレンジド、マイナビパートナーズ紹介などが入社後の継続フォローを実施しています。

新しい職場で困りごとが生じた際、担当者が本人と企業の間に入って働きやすい環境へ調整してくれる点が特徴です。

「業務の指示が曖昧で理解しにくい」「業務量が多く対応が追いつかない」といった現場の悩みも、エージェント経由で企業側へ相談できます。

直属の上司へ直接切り出しにくい配慮の要望や業務調整も、第三者が介在することで角を立てずに改善へ進められます。

ADHDの人が転職エージェントを使う前に知っておきたい注意点

転職エージェントは便利なサービスですが、使う前に知っておきたい注意点もあります。

障害者雇用枠の特徴と、サービス選びで気をつけたい点を4つにまとめました。

障害者雇用枠は職種の幅が狭くなりやすい

障害者雇用枠の求人は、一般枠に比べて選択できる職種が限られやすい傾向があります。

実際の求人は一般事務や軽作業などが中心となるケースが多く、企画職や専門職、クリエイティブ職などの募集は少ないのが実情です。

目指す職種が障害者雇用枠で見つかりにくい場合は、障害者雇用枠だけにこだわらず、一般枠の求人もあわせて探すのがおすすめです。

一般枠の求人も視野に入れるのであれば、障害者専門のエージェントに加えて一般向けの転職エージェントも併用し、選択肢を広げていきましょう。

関連記事：事務職におすすめ転職エージェント・サイト！利用するメリット・デメリットを解説

障害者雇用枠は給与が低めになることがある

障害者雇用枠の求人は、同じ職種の一般枠に比べて給与水準が低めに設定されるケースがあります。

体調に配慮して時短勤務を選べる求人や、残業・突発的な業務が発生しないよう業務範囲を限定した求人が多く含まれるためです。

そのため、「配慮を受けながら無理のないペースで安定して働くこと」を優先するのか、あるいは「ある程度の負荷を許容しつつ収入を重視して一般枠を目指すのか」といったポイントをあらかじめ整理しておく必要があります。

どちらを軸にすべきか判断に迷う場合は、転職エージェントの担当者に両方の求人例を見せてもらい、実際の条件を比較しながら検討していきましょう。

専門型は対応エリアが限られる場合がある

障害者雇用に特化した転職エージェントの中には、求人や面談の対応エリアが特定の地域に限定されているサービスもあります。

今回取り上げたサービスのうち、エージェント・サーナは関東・関西エリア、アビリティスタッフィングは首都圏エリアに特化したサービスです。

また、ランスタッドチャレンジドにおける精神障害のある方に向けた専門支援も、対象が1都1府7県（東京・神奈川・千葉・埼玉・群馬・栃木・茨城・大阪・兵庫）に住んでいる方に限定されています。

対象エリア外に住んでいる方は、全国対応の大手エージェントや、オンライン面談と全国求人をカバーしているサービスを優先して選びましょう。

担当者によって紹介される求人が変わる

転職エージェントでは、担当キャリアアドバイザーの支援経験や得意分野によって、紹介される求人の質や提案内容が左右されます。

発達障害のある方の就労支援に不慣れな担当者の場合、本人の特性や配慮事項への理解が浅く、適性に合わない求人を提案されるケースも少なくありません。

面談時に違和感を覚えたり、希望とずれた求人ばかり提案されたりする場合は、運営事務局や問い合わせ窓口に連絡して担当者の変更を依頼しましょう。

担当者との相性はどうしても個人差があるため、相性が合わないと感じた段階で早めに対応を切り替えることが重要です。

ADHDの人が転職エージェントを比べるときのポイント

手帳の有無で候補を絞り込んだあとは、各エージェントの具体的な特徴や支援内容を比較して登録先を選びましょう。

比較する際に確認しておきたい重要なポイントは、以下の4つです。

住んでいる地域に対応しているか確かめる

まず確認しておきたいのは、居住地や希望の勤務地に転職エージェントが対応しているかどうかです。

転職エージェントの公式サイトでは、求人の対象エリアとキャリア面談の実施場所を区別して確認する必要があります。

理由として、全国の求人を扱っていても対面での来社面談を原則としているサービスがあるためです。

自宅から面談を受けたい場合は、電話やオンライン面談に対応している転職エージェントを選ぶとスムーズに進められます。

関連記事：転職エージェントは電話面談のみでOK？面談で絶対にやってはいけないことを解説

希望する職種の求人があるか調べる

次に、希望する職種の求人を転職エージェントが実際に扱っているかを確認しましょう。

エージェントによって、一般事務職の求人が豊富、IT・技術系に強いなど、得意とする職種や求人の傾向が大きく異なるためです。

公式サイトで公開求人を検索できるサービスであれば、登録前に希望職種で絞り込み検索を行い、掲載数や仕事内容の傾向を把握しておきましょう。

一方で、非公開求人を中心に扱うサービスの場合はサイト上で求人検索ができないケースが多いため、まずは無料登録後の初回面談で希望職種の保有状況を直接確認するのが確実です。

入社後のフォローがあるか確認する

入社後のフォロー体制の有無も、ADHDの方がエージェントを比較する際に必ず確認しておきたいポイントです。

新しい職場環境に慣れるまでの最初の数か月間は、業務の進め方や周囲とのコミュニケーションで困りごとが生じやすいためです。

例えば、マイナビパートナーズ紹介のように、入社後も定着支援として継続的なフォローを実施しているサービスもあります。

面談時に「どの程度の期間、どのような頻度で連絡をもらえるのか」を具体的に確認しておくと、就業後の安心感につながります。

2〜3社に登録して比べる

転職エージェントは1社に絞らず、2〜3社に登録して比較しながら活用するのがおすすめです。

サービスごとに保有する非公開求人や得意な業界が異なるため、複数の選択肢を持つことで応募できる求人の幅が大きく広がります。

予定の把握やマルチタスクに不安がある場合は、まず2社程度からスタートし、手応えや相性を見ながら必要に応じて利用先を入れ替えていく方法がおすすめです。

また、連絡手段をメールやLINEなど普段使い慣れているツールに集約してもらうよう事前に伝えておくと、メッセージの見落としを防ぎやすくなります。

ADHDの特性を転職エージェントの担当者に伝えるコツ

転職エージェントを最大限に活用するには、担当者へ自身の特性や希望する配慮事項を正確に共有することが重要です。

特性を伝えるかどうかの判断基準から事前面談の準備まで、押さえておきたい5つのコツを解説します。

ADHDを伝えるかどうかは自分で決められる

ADHDの診断や特性を応募先企業へ開示するかどうかは、求職者自身が自由に選択できます。

障害を開示して働く形態をオープン就労、開示せずに働く形態をクローズ就労と呼び、それぞれにメリットと注意点が存在します。

オープン就労は、業務内容や職場環境において必要な配慮を得やすい一方、障害者雇用枠を選ぶ場合は職種や給与水準の選択肢が狭まりやすいです。

対してクローズ就労は、一般枠の幅広い求人から自由に選択できるものの、企業側からの配慮を受けられない状態で業務を遂行しなければなりません。

なお、厚生労働省の指針に基づき、事業主には障害のある方から申し出があった場合に過重な負担とならない範囲で「合理的配慮」を提供する義務が課されています。

転職エージェントを利用する際は、企業へ特性をどの程度開示したいのか、最初のキャリア面談の段階で担当者に方針を共有しておきましょう。

困る場面を具体的に話す

担当者へ特性を伝える際は、単に「ADHDである」という診断名を伝えるだけでなく、実際の業務でどのような場面に困りやすいかを具体的に説明しましょう。

ADHDの特性の現れ方や得手不得手は個人差が大きいため、診断名だけでは担当者も具体的な就労イメージを描きにくいためです。

例えば、「口頭で複数の指示を一度に受けると聞き逃しやタスクの抜け漏れが生じやすい」「突発的な依頼が重なると優先順位の判断がつきにくい」のように、発生しやすいシチュエーションと具体的な困りごとをセットで整理します。

前職でつまずいた経験やプレッシャーを感じた場面をあらかじめメモに書き出しておくと、面談の場でも落ち着いて過不足なく共有できるでしょう。

うまくいった工夫も一緒に伝える

困りごとを伝える際は、これまでに効果があった対処法や工夫もセットで共有しましょう。

自身の特性に対して自ら対策を講じている姿勢を伝えることで、担当者や企業側に対して「客観的に自己理解ができ、主体的に工夫して働ける人」という前向きな印象を与えられます。

例えば「指示をチャットなどのテキストで残してもらうことで作業漏れが大幅に減った」「アラームやリマインダー機能を活用してタスクの納期を管理している」といった具体的な行動を挙げてください。

事前に実践している工夫を言語化しておけば、採用面接で自己管理や対策について質問された際にも、根拠を持ってスムーズに回答できます。

必要な配慮を1つずつ書き出しておく

事前面談に臨む前に、職場で希望する配慮事項をノートやメモに箇条書きで書き出しておきましょう。

配慮を書き出す際は、「業務指示は口頭ではなくテキストで受けとりたい」「定期通院のため月1回の有給休暇を取得したい」など、具体的な行動や環境の形で言語化しておきましょう。

作成したメモは、面談時にそのまま共有しても問題ありません。

なお、求める配慮事項が多岐にわたると該当する求人が狭まるケースもあるため、「安定して働くために欠かせない必須条件」と「可能であれば配慮してほしい希望条件」にあらかじめ優先順位をつけて整理しておきましょう。

面談前に通院や服薬の状況を整理する

障害者雇用を専門とする転職エージェントでは、キャリア面談の段階で通院頻度や服薬の状況について確認されるケースが一般的です。

体調の安定度合いや就業継続の確実性は、企業側が受け入れ態勢や必要な配慮を検討するうえで重視する指標だからです。

面談をスムーズに進めるためにも、通院のペース（月何回か）や服薬による眠気など、業務に影響し得る副作用の有無を事前に整理しておきましょう。

あらかじめ主治医に就労に関する留意点や推奨される労働負荷を確認しておくと、担当者へ客観的な情報として説明しやすくなります。

転職エージェント以外にADHDの人が頼れる相談先

ADHDの人の転職では、転職エージェント以外にも頼れる公的な相談先があります。

手帳がない人や、すぐに転職するか迷っている人は、次の相談先もあわせて使ってください。

ハローワークの専門窓口で相談する

ハローワークには、障害のある方の就職活動を専門的にサポートする「専門援助部門」が設置されています。

障害特性や就労支援に詳しい専門職員や相談員が配置されており、個別の状況に応じた職業相談や求人紹介を受けられる窓口です。

ハローワークは、障害者手帳を保有する方だけでなく、診断書や主治医の意見書がある方、手帳を取得していないグレーゾーンの方の相談も受け付けています。

「自分は障害者枠で探すべきか」「手帳を取得して就職活動を進めるべきか」といった段階から相談に乗ってもらえるため、転職活動の最初の一歩として利用しやすいです。

関連記事：ハローワークの職業相談は実績作りになる？質問例やすぐ終わらせる方法も解説

関連記事：ハローワークの職業相談で怒られるのは本当？実態と対策を解説

就労移行支援で働く準備を整える

すぐに転職活動を始めることに不安がある場合は、就労移行支援事業所を活用して働く準備を整える方法も有効な選択肢です。

厚生労働省の規定に基づき、原則最長2年間の利用期間の中で、ビジネスマナーやPCスキルなどの職業訓練、履歴書作成や面接対策といった求職活動の支援、さらに入社後の職場定着支援まで一貫したサポートを受けられます。

「まずは決まった時間に事業所へ通い生活リズムを整えたい」「自身の特性に合わせたタスク管理法を身につけたい」という方にとって、無理なく働く力を身につけられる環境です。

事業所によっては民間の転職エージェントと提携しており、訓練でビジネススキルをつけたあとにスムーズに求人紹介へ移行できるケースもあります。

なお、利用にあたっては自治体による受給者証の発行が必要となりますが、障害者手帳を持っていない場合でも、医師の診断書や定期的な通院実績があれば自治体の判断で利用できる場合があります。

地域障害者職業センターで適性を確かめる

自分に向いている仕事や働き方が分からない場合は、地域障害者職業センターを活用して職業適性を確認するのがおすすめです。

地域障害者職業センターは独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構が各都道府県に設置・運営している公的機関で、専門的な職業評価や就職に向けた支援を無料で提供しています。

センターで受けられる「職業評価」では、模擬的な作業テストや面談を通じて、得意な作業・苦手な業務、集中しやすい環境などを専門職員と一緒に詳しく分析できます。

なお、地域障害者職業センター自体では求人のあっせんを行っていません。

そのため、センターで自分の適性や配慮してほしいポイントを整理したうえで、ハローワークや民間の転職エージェントを併用して具体的な求人探しへ進めましょう。

発達障害者支援センターに相談する

発達障害者支援センターは、発達障害のある方やそのご家族が、日常生活や就労に関する悩みを幅広く相談できる公的な専門機関です。

就労に関する相談はもちろんのこと、状況に応じてハローワークや地域障害者職業センター、福祉支援機関などと連携し、適切な支援先へつないでくれるのが大きな特徴です。

発達障害情報・支援センターの案内によると、就職活動の相談にとどまらず、必要に応じて職場を訪問して働きやすい環境づくりのサポートを行うケースもあります。

「何から手をつければよいか分からない」「誰に相談すべきか迷っている」という段階でも親身に対応してもらえるため、転職や将来の働き方に悩んだ際の最初の総合相談窓口として活用しやすいです。

ADHDの転職エージェントに関するよくある質問

ADHDのある方が転職エージェントを利用する際によく寄せられる疑問や不安について、Q&A形式で分かりやすくまとめました。

まとめ

ADHDの方が転職エージェントを利用する際は、まず障害者手帳の有無や取得予定を整理したうえで、利用するサービスを選びましょう。

手帳を保有している方は、障害者雇用枠と一般枠の双方を視野に入れながら、手帳保有者向けの転職エージェントをメインに利用してください。

手帳の取得を検討中または申請中の方は、DIエージェントやマイナビパートナーズ紹介のように申請前の段階から登録・相談を受け付けているサービスがおすすめです。

また、手帳を取得しない方やグレーゾーンの方は、一般向けの転職エージェントに加えてハローワークの専門窓口や発達障害者支援センターなどの公的機関を併用することで、相談先を広げられます。