コーポレイトディレクションの年収は？給与体系・働き方・転職情報を徹底解説

コーポレイトディレクションは、欧米のコンサルティング企業における戦略力法を日本企業ならではの文化に合わせた手法でサービスを提供している企業です。

戦略的な経営支援から実行支援まで幅広いコンサルティングサービスを手がけており、クライアントの課題解決に向けた総合的なソリューションを提供しています。

本記事では、コーポレイトディレクションの平均年収や、年代別・役職別の年収、中途採用の難易度についても解説します。

本記事の要点はこちら

関連記事：コンサルの平均年収ランキング｜大手52社を業態別に徹底比較

コーポレイトディレクションの平均年収は？

コーポレイトディレクションの年収水準について、具体的な平均年収の数値は公開されていませんが、口コミ情報から推測される年収レンジを見ていきましょう。

コーポレイトディレクションの平均年収は500万円から1,400万円と想定されます。

経営コンサルティング業界は一般的に高年収の業界として知られており、専門性の高いサービスを提供するコーポレイトディレクションにおいても相応の水準が期待されます。

コーポレイトディレクションの平均手取り年収・月収

コーポレイトディレクションの平均年収600万円から税金や社会保険料を差し引くと、手取りの年収は約464万円、手取りの月収は約39万円です。

コーポレイトディレクションに転職した場合の参考にしてみてください。

額面月収50万円の手取り額や生活レベルについては以下の記事で解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

関連記事：額面月収50万円の手取り額は約39万円｜生活レベルや年収も解説

コーポレイトディレクションと他社の年収を比較

企業名	平均年収	引用元
コーポレイトディレクション	約500万円～	openwork
ドリームインキュベータ	約1,221万円	有価証券報告書
PwCコンサルティング	約1,012万円	openwork
シンプレクス・ホールディングス	約992万円	有価証券報告書
ベイカレント	約1,331万円	有価証券報告書
フロンティア・マネジメント	約1,171万円	有価証券報告書
ビジョン・コンサルティング	約702万円	openwork
三菱総合研究所	約1,082万円	有価証券報告書
シグマクシス・ホールディングス	約1,033万円	有価証券報告書
山田コンサルティンググループ	約975万円	有価証券報告書
大和総研	約723万円	openwork
フューチャー	約794万円	有価証券報告書
船井総研ホールディングス	約739万円	有価証券報告書

コーポレイトディレクションと、一般的なコンサルティング業界の水準を照らし合わせてみましょう。

他社の年収と比較すると、コーポレイトディレクションの平均年収は低い傾向があります。

しかし、国税庁の「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、日本全体の平均年収は478万円なので、平均と比較するとコーポレイトディレクションの年収は高水準です。

そのため、コーポレイトディレクションの口コミで報告されている500万円～1,400万円という水準は、業界内では中堅レベルに位置すると考えられます。

同業界の大手コンサルティングファームと比較すると、やや控えめな水準かもしれませんが、独立系コンサルティング企業としては妥当な範囲内といえるでしょう。

一方、給与に不満を抱える意見もありました。

コンサルファームの給与水準は近年高騰し過ぎであるというものの、他社とくらべても圧倒的に安いのではないか。

引用：Openwork｜年収・給与制度、コンサルタント、在籍5～10年、女性

コーポレイトディレクションにおける給与体系｜年代別・役職別の年収は？

コーポレイトディレクションの給与体系について、OpenWorkの口コミ情報をもとに詳しく見ていきましょう。

同社では自分で給与と請求単価を決める自由度の高い制度を採用しており、目標売上を超えればボーナスがもらえ、下回れば給与に反映される仕組みです。

給与制度：自分で給与を決定のうえ、給与から逆算した目標個人獲得金額が設定される。加えて、自身の請求単価（ビリングレート）を設定する。
・当該目標個人獲得金額よりも実績が高ければ、差分は一定の掛け目を乗じたのちボーナスとして還元される
－なお、実績を獲得する方法としては、2パターン存在する

①内部：コンサルタントが獲得した案件に対して、アサインを得た金額（ビリングレート×月間稼働率×稼働期間）
②外部：自身で獲得した案件に対して、コンサルタントのアサイン費用及び経費等を控除した金額
・一方で、目標個人獲得金額を実績が下回った（実力が給与に追いつかない）場合は、原則的には翌年以降で調整される／する
自身で稼げるコンサルタントは比較的自由度が高い一方で、実力がなければしんどい側面もある。（当然だが）

引用：Openwork｜年収・給与制度、コンサルタント、在籍5～10年、男性

役職別の年収

役職	年収イメージ
コンサルタント	400万円～600万円
シニアコンサルタント	600万円～800万円
ディレクター	1,000万円以上

コーポレイトディレクションの役職別年収について、具体的な役職体系の詳細は明確ではありませんが、業界の一般的な階層構造を参考に推測することができます。

コンサルタントレベルでは、基本的なプロジェクト業務を担当し、年収は400万円～600万円程度が想定されます。

シニアコンサルタントやマネージャークラスになると、プロジェクトの企画・提案や部下の指導なども担当するようになり、年収は600万円～800万円程度にアップすると考えられます。

さらに上位のディレクター・パートナークラスでは、事業開発や営業活動にも関与し、年収1,000万円以上も期待できるでしょう。

口コミでは、マネージャー以上になると変動給の幅が大きくなるとのことです。

基本給＋変動給。
マネージャー以上になると変動給の幅が大きくなる。自身でプロジェクトの提案・受注をやるようになると、自身の成績が良いときには変動給が基本給を上回ることもある。

引用：Openwork｜年収・給与制度、コンサルタント、在籍10～15年、男性

年代別の年収

コーポレイトディレクションの年代別年収について、OpenWorkの口コミ情報から見ていきましょう。

年代	年収イメージ
20代	400万円～600万円
30代	600万円～800万円
40代	800万円以上

20代では基本的なコンサルタント業務を中心に担当し、年収は400万円～600万円程度が想定されます。

30代になると、プロジェクトリーダーやマネージャーとしての役割が増え、年収は600万円～800万円程度にステップアップする可能性があります。

40代以降では、豊富な経験とスキルを活かしてより高度なコンサルティング業務を担当し、年収800万円以上も期待できると考えられるでしょう。

基本給に別途イヤーエンドボーナスがつく
新卒は500万程度である。中途は前職を考慮した給与となっている

引用：Openwork｜年収・給与制度、アソシエイト、在籍3年未満、男性

給与制度：以前は入社2年目までは固定で500-550万円程度。社内フリーランス移行後は自分でチャージ単価と給与を決めるため人によって大きく異なり、同じタイトルでもバラつきが出ているらしい。目標チャージ総額に到達した人間には賞与が支払われ、到達しなかった人間は翌年度に改定されると思われる。（途中で退職した場合どう計算するのかは不明。）グループ内団体に所属した場合はその団体次第。従来の制度を踏襲しているのでは。

引用：Openwork｜年収・給与制度、コンサルタント、在籍3年未満、男性

残業代

コーポレイトディレクションの残業代について、OpenWorkの口コミ情報によると「支給なし」といった報告が見られます。

裁量労働制やみなし残業代制度が導入されている可能性を示唆しており、基本給に一定時間分の残業代が含まれている形態と推測されます。

コンサルティング業界では、プロジェクトの性質上、労働時間が不規則になることが多く、成果に応じた評価制度が採用されることが一般的です。

賞与・ボーナスの決まり方

コーポレイトディレクションの賞与について、OpenWorkの口コミ情報では「業績による」とのことです。

コンサルティング業界では個人の成果やプロジェクトの業績に応じて、インセンティブやボーナスが支給される場合もあります。

同社の口コミでも、自身の満足単価（ビリングレート）を設定することや、成果に応じた評価制度について言及されており、成果次第では追加的な報酬を得られる可能性があるでしょう。

年俸プラスイヤーエンドボーナス。
ボーナスは業績がよければ出るが、悪ければ出ない。
他ファームと比較し低いとよく言われ、実際そうなのかもしれないが、売上に寄与したマネージメント層が、年俸くらい出たと言っていたので、評価はきちんとされていると思われる。

引用：Openwork｜年収・給与制度、コンサルタント、在籍3年未満、男性

初任給

コーポレイトディレクションの初任給に関する情報は、公式サイトでは公開されていません。

OpenWorkによると、入社1年目の年収は500万円との口コミがありました。

新卒で500万円くらい、副査に上がると550万円くらい。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜副査、在籍3年未満、退社済み、新卒入社、男性

男女の年収差

コーポレイトディレクションの男女間の年収差について、具体的なデータは限定的ですが、コンサルティング業界全体の傾向から推測することができます。

プロジェクトの成果や個人の貢献度に基づいて評価が行われることから、能力と成果次第で男女問わず高年収を目指せる環境にあると考えられます。

ただし、キャリアの継続性や昇進機会において、ワークライフバランスの観点から女性特有の課題が存在する可能性もあり、この点については今後の改善が期待されるでしょう。

性別による扱いの差は全く無い。他ファームは配慮し過ぎだが、このファームは配慮しなさ過ぎなのかもしれない。

引用：Openwork｜女性の働きやすさ、コンサルタント、在籍3年未満、男性

評価やパフォーマンスに関して性差は全くない。優秀な女性は多く、非常に尊敬できる方が多い。稼働率を下げればライフイベントには対応出来るかもしれないが、育児など長期的に時間がかかる事への対応が取れていないため、結婚時はファームを去る時なのかもしれない。

引用：Openwork｜女性の働きやすさ、コンサルタント、在籍3年未満、男性

コーポレイトディレクションの働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

コーポレイトディレクションの働き方について、残業時間や離職率、福利厚生制度など、労働環境に関する詳細を見ていきましょう。

コンサルティング業界では、プロジェクトベースでの業務が中心となるため、一般的な企業とは異なる働き方の特徴があります。

残業時間

コーポレイトディレクションの残業時間は、OpenWorkの口コミ情報では月間72時間でした。

コンサルティング業界では、クライアントのニーズに応じてプロジェクトの進行スケジュールが決まるため、時期によって労働時間が大きく変動することが一般的です。

口コミ情報では、プロジェクトの忙しさに応じて労働時間が変わることが示唆されており、プロジェクトの性質や進捗状況によって残業時間も左右される傾向があると考えられます。

同社では裁量労働制が採用されている可能性が高く、個人の判断で業務時間を調整できる一方で、プロジェクトの責任を果たすために長時間労働になる場合もあるでしょう。

離職率・平均勤続年数

コーポレイトディレクションの離職率や平均勤続年数について、具体的な数値データは公開されていませんが、業界特性から推測します。

コンサルティング業界では、キャリアアップやスキル向上を目的とした転職が比較的活発に行われる傾向があります。

一方で、OpenWorkの口コミでは、同社での経験を通じて専門性を高められる環境があることが示唆されており、やりがいを感じている従業員も存在するようです。

プロジェクトベースでの業務により、多様な経験を積める機会がある反面、激務になる時期もあることから、個人の価値観やライフスタイルに応じて定着率が変わってくると考えられるでしょう。

福利厚生

コーポレイトディレクションの福利厚生について、詳細な情報は限定的ですが、基本的な社会保険制度は整備されていると考えられます。

同社では、成果に応じた評価制度や個人の成長を支援する制度があることが口コミから示唆されており、スキル向上やキャリア開発に関する支援制度が充実している可能性があります。

口コミには福利厚生に関して不満を持つ声は見られないため、満足している方が多いのかもしれません。

キャリアパス

コーポレイトディレクションのキャリアパスについて、コンサルティング業界の一般的な昇進ルートを参考に見ていきましょう。

新卒または中途入社者は、まずアナリストやコンサルタントとしてプロジェクト業務に従事し、基本的なコンサルティングスキルを身につけます。

経験を積むことで、シニアコンサルタントやマネージャーへとステップアップし、より責任の大きなプロジェクトを担当するようになります。

最終的には、ディレクターやパートナーといった上級職へのキャリアアップが期待でき、経営戦略の立案や事業開発に関わる高度な業務を担当することができるでしょう。

同社では、個人のスキルや成果に応じた評価制度があることから、能力次第で早期のキャリアアップも可能と考えられます。

コーポレイトディレクションはどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望

コーポレイトディレクションがどのような会社なのか、事業内容や特徴、年収水準の背景について詳しく見ていきましょう。

同社は経営コンサルティング業界において独自のポジションを築いており、クライアント企業の経営課題解決に向けた総合的なサービスを提供しています。

主な事業・サービス内容

項目	内容
会社名	株式会社コーポレイトディレクション
事業内容	経営戦略立案及び実施支援 コンサルティング業務 M＆Aに関わる戦略的提言及び仲介業務
代表取締役	小川 達大
所在地	東京都品川区東品川2-2-4 天王洲ファーストタワー23階
従業員数	グループ全体80人（2023年5月現在）

コーポレイトディレクションは、独立系経営コンサルティング企業としては国内初の欧米のコンサルティング企業における戦略力法を、日本企業ならではの文化に合わせた手法で提供しています。

同社の特徴として、従来のコンサルティング手法に加えて、日本企業特有の組織文化や商習慣を考慮したアプローチを採用している点が挙げられます。

このアプローチによって、海外発祥のコンサルティング手法をそのまま適用するのではなく、日本企業により適した形でカスタマイズしたソリューションを提供できることが強みとなっています。

長期間のプロジェクトベースでの支援から短期的な課題解決まで、クライアントのニーズに応じて柔軟なサービス提供を行っているといえるでしょう。

年収が高い理由

コーポレイトディレクションの年収水準が比較的高い理由について、いくつかの要因が考えられます。

まず、経営コンサルティング業界自体が高付加価値サービスを提供する業界であり、専門性の高い人材に対して相応の対価が支払われることが一般的です。

同社の場合、独立系コンサルティング企業として独自の手法を確立しており、差別化されたサービスを提供できることが高い収益性につながっていると考えられます。

また、成果に応じた評価制度を採用していることから、個人の貢献度や成果に基づいて適切な報酬が支払われる仕組みが整っています。

さらに、クライアント企業の経営課題を解決することで得られる成果が大きく、それに見合った対価を得ることができる業務の性質も、高年収の背景の一つです。

今後の展望

コーポレイトディレクションの今後の展望について、業界動向と同社の特徴を踏まえて考察してみましょう。

日本企業を取り巻く経営環境は急速に変化しており、デジタル変革（DX）、ESG経営、グローバル競争の激化など、多様な課題に直面しています。

このような環境下で、日本企業の文化や特性を理解した上で適切なコンサルティングサービスを提供できる同社の価値は、今後さらに高まると期待されます。

特に、海外発祥のコンサルティング手法を日本企業向けにカスタマイズできる独自のアプローチは、競合他社との差別化要因として重要な強みとなるでしょう。

また、中小企業から大企業まで幅広いクライアント層を対象としたサービス展開により、安定した事業基盤を構築できる可能性があります。

コーポレイトディレクションへの転職を成功させるコツ

コンサルティングファームへの転職では、応募書類と面接を通じて、論理的に考える力や入社後に活躍できるかどうかが見られる傾向があります。

ここでは、選考に向けて準備しておきたい行動を紹介します。

給与制度の仕組みを理解してから応募する

成果に応じて報酬が変わる給与制度の会社では、入社後の年収が働き方や実績によって上下する場合があります。

応募前に、本記事で紹介した給与体系や役職別の年収イメージを読み返し、自分の希望年収と照らし合わせておきましょう。

不明な点は、面接の逆質問や内定後の条件面談で質問してください。

志望動機を具体的な言葉で整理する

コンサルティングファームの面接では、なぜコンサルタントを目指すのか、なぜその会社なのかを深く問われる傾向があります。

前職で取り組んだ課題と、その経験を入社後にどう活かしたいかをつなげて話せるように準備しておきましょう。

応募先の特徴を調べる際は、事業内容や支援の進め方など、他社との違いが表れる点に注目してください。

関連記事：コンサルの転職理由・志望動機｜例文や面接通過率を上げるコツを解説！

ケース面接の練習を重ねる

コンサルティング業界の選考では、与えられた課題について考えを述べるケース面接が行われる場合があります。

ケース面接では答えの正しさだけでなく、結論に至るまでの考え方の筋道も見られる傾向があります。

身近なテーマで、課題の整理から結論までを時間内に話す練習を繰り返しておきましょう。

関連記事：未経験からコンサル転職は難しい？難易度・成功率・対策と成功のコツ

転職エージェントに選考対策を相談する

コンサルティング業界への転職を考えている方は、業界に詳しい転職エージェントに相談するのも一つの方法です。

担当者から、応募書類の添削や模擬面接などのサポートを受けられる場合があります。

複数の転職エージェントを併用すると、求人の選択肢や得られるアドバイスの幅が広がるでしょう。

まとめ

コーポレイトディレクションの年収について、OpenWorkの口コミ情報をもとに詳しく見てきました。

同社の年収は500万円～1,400万円の範囲で報告されており、経営コンサルティング業界としては中堅レベルの水準となっています。

同社の最大の強みは、独立系経営コンサルティング企業として、欧米のコンサルティング手法を日本企業の文化に合わせてカスタマイズしたサービスを提供している点です。

この独自のアプローチにより、他社との差別化を図り、クライアント企業に対してより効果的なソリューションを提供できることが、同社での年収水準や成長機会につながっていると考えられます。