NTT東日本は平均年収686万円！同業他社との比較や年代別・役職別年収も解説

NTT東日本株式会社（旧：東日本電信電話株式会社）は、日本電信電話（NTT）グループの東日本地域における電気通信企業大手です。

固定電話サービスやデジタル通信事業を展開するほか、病院運営など幅広く事業を行っています。

通信業界において重要な役割を担う同社は、安定した雇用と充実した福利厚生で知られています。

本記事では、NTT東日本の平均年収や年代別・役職別の年収についてまとめました。

本記事の要点はこちら

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NTT東日本の平均年収は686万円｜同業他社との比較

NTT東日本（旧：東日本電信電話株式会社）の平均年収について詳しく解説していきます。

OpenWorkによると、NTT東日本の平均年収は686万円となっています。

NTT東日本の平均手取り年収・月収

NTT東日本の平均年収686万円から税金や社会保険料を差し引くと、手取りの年収は約518万円、手取りの月収は約43万円です。

NTT東日本に転職した場合の参考にしてみてください。

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NTT東日本と他社の年収を比較

NTT東日本と同業他社の年収を比較してみましょう。

企業名	平均年収	平均年齢	データソース
NTT東日本	686万円	40.1歳	OpenWork／サステナビリティレポート2025
KDDI	1,051万円	42.3歳	有価証券報告書
NTTドコモ	716万円	33.0歳	OpenWork
NTTデータグループ	923万円	39.7歳	有価証券報告書
NTT西日本	約872万円	―	NTT西日本グループデータ集

同業他社との比較では、5社の中で最も低い水準です。

NTTグループ内では、NTTドコモの716万円に近い水準で、NTTデータグループやNTT西日本には届きません。

とはいえ、通信業界全体として安定した高水準の年収を維持しており、転職先としても魅力的な企業といえるでしょう。

NTT東日本における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

NTT東日本の具体的な給与体系について見ていきましょう。

同社では年功序列の要素を残しつつ、近年は成果主義を取り入れた人事制度改革を進めています。

給与の内訳としてはグレードごとのベースとなる金額に、成果手当がのってくる
それに残業代であったりシフト手当、深夜手当、オンサイトの業務であれば呼び出しにつき与えられる手当などが乗ってくる

引用：Openwork｜年収・給与制度、インフラエンジニア、在籍5～10年、現職（回答時）、新卒入社、男性

役職別の年収

NTT東日本ではグレード制が採用されており、役職に応じて年収が段階的に上がる仕組みです。

非管理職はG6からG1へと昇格し、管理職はJG6からスタートする体系となっています。

役職（グレード）	年次の目安	年収の目安
G6	1〜2年目	400〜450万円
G5	3〜5年目	450〜550万円
G4（主任クラス）	6〜7年目	550〜650万円
G3（主任クラス）	8〜9年目	650〜750万円
G2（担当課長代理クラス）	10〜12年目	750〜850万円
G1（担当課長代理クラス）	13〜15年目	900〜1,000万円
JG6（担当課長クラス）	15〜20年目	1,000〜1,100万円
JG5（課長クラス）	評価次第	1,100〜1,200万円
JG4（担当部長クラス）	評価次第	1,200万円以上
JG3（部長クラス）	評価次第	1,400万円以上

非管理職の最高グレードであるG1では、13〜15年目で年収900〜1,000万円に到達すると考えられます。

管理職の入口となるJG6以上では年収1,000万円を超え、部長クラスのJG3になると1,400万円以上が期待できるでしょう。

基本給は等級・役割に応じて設定され、年1回の昇給と年2回程度の賞与がある一般的な制度。住宅手当や通勤手当などの各種手当も一定程度整備されている。大幅な昇給は昇格時に発生することが多く、同じ等級にいる間は給与の伸びは比較的緩やか。若手のうちは安定感がある一方、成果を大きく出しても短期間で給与に反映される感覚はあまり強くない。年功的な要素は以前より薄くなっているが、職位や在籍年数の影響は残っている印象。福利厚生を含めれば総合的な待遇は悪くなく、長く働く前提では安心感がある。一方、外資系や一部IT企業と比べると、個人の成果による報酬の上振れは限定的だと思う。

引用：Openwork｜年収・給与制度、SE、在籍3年未満、現職（回答時）、中途入社、男性

年代別の年収

NTT東日本の年代別年収について詳しく見ていきます。

年齢	平均年収	年収レンジ
25歳	487万円	374～633万円
30歳	636万円	489～827万円
35歳	765万円	588～995万円
40歳	838万円	644～1,090万円
45歳	859万円	660～1,117万円
50歳	877万円	674～1,141万円
55歳	985万円	757～1,281万円

年代別の推移を見ると、30歳で600万円、40歳で800万円、55歳で900万円を超えています。

特に25歳から30歳の伸びが最も大きく、149万円の増加が見られました。

入社後の昇格による影響が大きく、着実にキャリアを積むことで年収アップが期待できる体系となっています。

最初はほぼ一律で上がる。
3年目の6月に昇給、
4年目or5年目の6月に昇給がほとんどと聞いている。
1年目SEはほぼ横ばいの評価であるため、頑張っても反映されない。

引用：Openwork｜年収・給与制度、BI本部、SE、社員、在籍3年未満、現職（回答時）、新卒入社、女性

残業代

NTT東日本の残業代は、基本的に働いた分だけ支給される制度となっています。

月間平均残業時間は29.7時間で、年収全体に占める残業代の割合は約16%です。（引用：OpenWork）

一方で、管理監督者以上は裁量労働制が適用されるため、基本的に残業代は支給されません。

働いた分だけ残業代が出るので残業すればある程度もらえる

引用：Openwork｜年収・給与制度、営業企画、在籍3～5年、現職（回答時）、新卒入社、女性

賞与（ボーナス）

NTT東日本の賞与は年2回支給され、年収全体の約18%を占めています。

賞与額は個人の評価と会社業績に連動し、5段階評価によって決定されます。

近年導入されたジョブ型人事制度により、成果を出した社員には高い評価が付けやすくなりました。

ただし、絶対評価を謳いながらも実態は相対評価の要素が強く、部署によって評価のつけやすさに差があるという課題も指摘されています。

賞与が2ヶ月分ほどを夏冬2回支給される

引用：Openwork｜年収・給与制度、インフラエンジニア、在籍5～10年、現職（回答時）、新卒入社、男性

近年では評価が占めるウェイトが非常に高くなり、成果をのこしたひとがボーナス額も高くなることができている。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜営業、在籍10〜15年、新卒入社、男性

各種手当

NTT東日本では、基本給に上乗せされる形でさまざまな手当が用意されています。

手当	金額・内容
家賃補助	住宅費用の一部を補助する制度あり
扶養手当	配偶者・子どもなどを扶養する社員に支給
在宅勤務手当	リモートワークに伴う費用を補助

なかでも住宅関連の手当が手厚く、家賃補助制度により住居費の負担を抑えられる点が魅力です。

扶養手当や在宅勤務手当も整っており、ライフスタイルの変化に応じた金銭的なサポートを受けられます。

男女の年収差

NTT東日本では近年、女性活躍推進に積極的に取り組んでいます。

サステナビリティレポート2025によると、男女の賃金の差異（全労働者）は77.1%（2024年度・男性の賃金に対する女性の賃金の割合）となっています。

この差は、女性の平均勤続年数が男性より短いことや、管理者に占める女性比率が13.7%にとどまるといった構成要因の影響が大きく、同じ等級・職務で待遇差があることを示すものではありません。

女性役員比率は24.0%、女性の新任管理者登用率は30.4%まで高まっており、昇進の機会は男女問わず広がりつつあります。

女性のキャリアアップを支援する研修制度やメンター制度も充実しており、管理職の登用も積極的に行われている。

引用：OpenWork｜女性の働きやすさ｜総括、在籍5〜10年、新卒入社、女性

NTT東日本の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

NTT東日本の働き方について詳しく見ていきます。

同社では働き方改革を積極的に推進し、従業員のワークライフバランス向上に取り組んでいます。

テレワークの導入や有給取得促進など、多様な働き方を支援する制度が整備されています。

残業時間

NTT東日本の月間残業時間は平均29.7時間となっています。

項目	時間・率	業界平均との比較
月間残業時間	29.7時間	業界標準レベル
有給消化率	92%	非常に高い

部署や時期によって残業時間には差があり、特に設備関連部門では緊急対応が必要な場合もあります。

一方で、有給消化率は92%と非常に高く、社員が休暇を取りやすい環境が整っています。

サステナビリティレポート2025によると、1人当たりの総労働時間は年間1,904時間、リモートワーク実施率は69%（いずれも2024年度）となっており、柔軟な働き方が可能です。

離職率・平均勤続年数

NTT東日本は安定性の高い企業として知られています。

項目	数値
平均年齢	40.1歳（2024年度）
平均勤続年数	14.2年（2024年度）
離職率（自己都合）	2.7%（2025年度）
離職率（定年退職含む）	7.9%（2025年度）

自己都合による離職率は2.7%と低く、平均勤続年数も14.2年と長期勤続を前提とした雇用環境がうかがえます。

通信インフラという社会の基盤を支える事業の特性上、安定した雇用を維持している点も特徴です。

福利厚生

NTT東日本の福利厚生は、休暇制度や働き方支援など制度・サービス面で充実しています。

制度	内容
フレックスタイム制度	ライフスタイルに応じて始終業時刻を設定できる
ライフプラン休暇	介護・不妊治療・配偶者の出産・スキルアップ等に使える積立型の有給休暇
選択型福利厚生制度	社員が必要なメニューを選んで利用できるカフェテリア型
育児休職	生後満3年までの子を持つ社員が取得可能
短時間勤務制度	育児中の勤務時間を柔軟に調整できる
社宅制度	都内23区でも月1万円程度の負担で入居可能
健康管理	産業医による面談・労働時間の適正管理

特に育児関連の制度が手厚く、生後満3年まで取得できる育児休職や短時間勤務制度が整備されています。

産前産後の三者面談や育休復帰研修など、復職後のキャリアを見据えたフォロー体制も特徴といえるでしょう。

くわえて、テレワーク先駆者百選や健康経営優良法人といった社外からの評価も受けており、働きやすい環境づくりが客観的にも認められています。

キャリアパス

NTT東日本ではさまざまなキャリアパスが用意されています。

従来の年功序列制度から脱却し、スペシャリスト職とジェネラリスト職の2つのコースが設けられています。

技術者はスペシャリストとして専門性を極めるか、マネジメント職としてジェネラリストのキャリアを歩むかを選択可能です。

近年の人事制度改革により、実力があれば若手社員でも早期の昇進が可能となっており、成果次第では30代で管理職に就くことも期待できます。

NTT東日本はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

NTT東日本がどのような企業なのか、詳しく見ていきましょう。

同社は通信インフラの構築・運営を通じて、日本の経済活動と社会生活を支える重要な役割を担っています。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	NTT東日本株式会社
本社所在地	東京都新宿区西新宿3-19-2
従業員数	4,950人（2024年度）
資本金	3,350億円
年間売上	約1.6兆円（2024年度）

NTT東日本は日本電信電話株式会社のグループ企業として、東日本地域の通信インフラを担っています。

主力事業は固定電話サービスとブロードバンドサービスで、光ファイバー網「フレッツ光」の提供により高速インターネット接続を支えています。

近年はデジタル変革支援事業にも注力し、企業のDX推進をサポートするソリューションサービスも展開している点が特徴です。

また、スマートシティ構築やIoT関連サービスなど、次世代通信技術を活用した新規事業分野でも存在感を高めているでしょう。

年収が高い理由

NTT東日本の年収が高い理由として、通信インフラという社会基盤を担う事業の重要性と安定性が挙げられます。

光ファイバーネットワークの構築・保守には高度な技術力が求められ、専門性の高い人材に対する適切な対価が支払われています。

また、NTTグループという強固な事業基盤により安定した収益を確保し、従業員への還元を実現できる財務体質を維持しているといえるでしょう。

今後の展望

NTT東日本は5G・6G時代を見据えた通信インフラの高度化を進めています。

デジタル社会の進展に伴い、高速・大容量・低遅延の通信ニーズがさらに拡大する見込みです。

特に企業のDX推進支援事業では大きな成長が期待されており、従来の通信事業の枠を超えたソリューションプロバイダーとしての地位確立を目指しています。

環境負荷軽減への取り組みも重要テーマとなっており、グリーンICTの推進による持続可能な事業展開が今後の発展の鍵となります。

まとめ

NTT東日本の平均年収は686万円で、通信業界内でも競争力のある水準を維持しています。

年功序列の要素を残しつつ成果主義を取り入れた人事制度により、能力と成果に応じた適切な評価と処遇が期待できます。

30歳で600万円、40歳で800万円を超える年収推移は、安定したキャリア形成を求める方にとって魅力的です。

通信インフラという社会の基盤を支える重要な事業に携わりながら、安定した年収と充実した働き方を実現できる企業として、転職・就職先としての価値は高いと評価できます。

特にデジタル化が進む現代において、同社の技術力と事業展開は今後さらなる成長が期待されています。