【2025年最新版】BNPパリバの平均年収は1,433万円！同業他社との比較も解説

BNPパリバは、フランスを本拠とする世界有数の投資銀行・金融サービス企業です。

東京拠点では投資銀行業務やプライベートバンキング業務を中心に、高度な金融サービスを提供しています。

外資系金融機関としてグローバルな視点での業務経験を積めることから、多くの金融業界人材が転職を検討する企業の一つです。

本記事では、BNPパリバの平均年収を紹介しています。

また、BNPパリバの役職別の年収や、中途採用の難易度についても解説します。

本記事の要点はこちら

BNPパリバの平均年収｜同業他社との比較

BNPパリバの平均年収は外資系投資銀行として高水準を維持しており、金融業界の中でも上位に位置しています。

OpenWorkによると、BNPパリバの年収は約1,433万円となっており、国内金融機関と比較して大幅に高い水準といえるでしょう。

特にインセンティブやボーナスの比重が高く、個人の業績や市場環境により年収は大きく変動する特徴があります。

同じフランス系金融機関でも部門により差があり、投資銀行部門ではより高い年収水準が期待できる環境です。

BNPパリバと他社の年収を比較

企業名	平均年収	平均年齢	業界	データソース
BNPパリバ	1,433万円	39歳	外資系投資銀行	OpenWork
ゴールドマン・サックス	1,750万円	31歳	外資系投資銀行	OpenWork
JPモルガン	1,853万円	36歳	外資系投資銀行	OpenWork
UBS	1,713万円	38歳	外資系投資銀行	OpenWork
ドイツ銀行	1,100万円	37歳	外資系投資銀行	OpenWork

BNPパリバは外資系投資銀行の中では中位の年収水準に位置しているといえるでしょう。

ゴールドマン・サックスやJPモルガンといったアメリカ系投資銀行と比較すると若干低めですが、国内金融機関の2倍以上の年収水準を誇ります。

特にヨーロッパ系金融機関の中では競争力のある水準であり、ワークライフバランスを重視しながら高年収を目指せる環境が魅力です。

BNPパリバにおける給与体系｜役職別の年収は？

BNPパリバの給与体系は外資系金融機関の特徴である実力主義を基本としており、個人の業績や市場貢献度が年収に大きく影響します。

基本給に加えてボーナスやインセンティブの比重が高く、投資銀行部門では年収の50%以上がボーナスで構成されるケースも珍しくありません。

職階による年収差も明確で、アナリストからマネージング・ディレクターまで段階的な昇進に伴い、年収も大幅に向上する仕組みが整備されています。

また、グローバル企業として統一された評価制度により、透明性の高い昇進・昇格システムが確立されているのが特徴でしょう。

役職別の年収

BNPパリバの役職別年収は、外資系投資銀行の典型的な階層構造にもとづいて設定されています。

新卒入社のアナリストレベルでは年収600万円程度からスタートし、アソシエイトやバイスプレジデント、ディレクターやマネージング・ディレクターと昇進するにつれて大幅な年収向上が期待できます。

バイスプレジデント以上のポジションでは、年収2,000万円を超えるケースも多く、個人の業績次第では3,000万円以上の年収を得ることも可能です。

マネージング・ディレクタークラスになると、基本給だけでも1,500万円程度となり、ボーナスを含めると5,000万円以上の年収を得る人材も存在します。

残業代

BNPパリバでは一定職階以上の社員に対して年俸制を採用しており、基本的に残業代の支給はありません。

アナリストやアソシエイトの一部では時間外手当が支給される場合もありますが、多くのケースで年俸に含まれた形での処遇となっています。

投資銀行業務の特性上、深夜や週末の勤務も発生しますが、高額なボーナスという形で還元される仕組みが一般的です。

近年は働き方改革の影響もあり、効率的な業務遂行と適切な休暇取得を推奨する傾向が強まっています。

残業時間の管理についても厳格化が進んでおり、長時間労働の抑制とパフォーマンス向上の両立を目指す取り組みが行われています。

賞与（ボーナス）

BNPパリバのボーナス制度は外資系金融機関の特徴である成果主義を色濃く反映しており、年収の大部分を占める重要な要素になっています。

一般的に基本給の100％～300％程度がボーナスとして支給され、優秀な成績を収めた場合は基本給の5倍以上のボーナスを獲得するケースもあります。

その一方でマーケットもよく個人の成績も良ければボーナスは跳ね上がる。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜グローバルマーケット、セールス、アソシエイト、在籍3〜5年、中途入社、男性

ボーナスの算定は個人業績やチーム業績、会社全体の業績を総合的に評価して決定され、透明性の高い評価制度が確立されています。

支給時期は年1回（通常は年明け）が基本であり、現金や株式などの繰延報酬として支給される場合もあるでしょう。

各種手当

BNPパリバでは外資系企業として競争力のある福利厚生制度を整備しており、各種手当も充実しています。

住宅手当については役職や家族構成に応じて支給され、海外赴任者や管理職に対してはより手厚いサポートが提供されます。

交通費は実費支給が基本で、通勤定期券代に加えて業務上の移動に関わる費用も全額会社負担です。

語学研修費用の補助や資格取得支援、健康管理関連の手当なども充実しており、従業員のスキルアップと健康維持を積極的に支援している企業です。

また、子育て支援制度も整備されており、産休・育休制度に加えて職場復帰支援プログラムなども提供されています。

男女の年収差

BNPパリバでは男女平等の人事制度を掲げており、同一職階・同一職種であれば性別による年収差は基本的に存在しません。

女性にとってとても働きやすい環境を提供してくれるいい会社。

引用：OpenWork｜女性の働きやすさ｜管理、在籍5〜10年、中途入社、女性

昇進・昇格についても能力と成果にもとづいた評価が行われており、女性管理職の比率も年々向上している傾向です。

ただし投資銀行業務の特性上、長時間労働や海外出張が頻繁にある部門では、ワークライフバランスの観点から職種選択に差が生じるケースもあります。

近年は女性のキャリア支援制度も充実しており、メンター制度や柔軟な働き方の導入により、性別に関係なく活躍できる職場環境の整備が進んでいます。

BNPパリバの働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

BNPパリバの働き方は外資系投資銀行の特徴である成果重視の文化を反映しており、高いパフォーマンスが求められる一方で充実した福利厚生制度も整備されています。

グローバル企業として多様性を重視した職場環境が構築されており、国籍や文化的背景に関係なく活躍できる土壌が整っているのが特徴です。

近年は働き方改革の推進により、効率的な業務遂行とワークライフバランスの両立に向けた取り組みが積極的に行われています。

また、従業員の健康管理やキャリア開発支援にも力を入れており、長期的な人材育成を重視する企業姿勢が見られるでしょう。

残業時間

BNPパリバの残業時間は部門により大きく異なりますが、投資銀行部門では月間60～80時間程度の残業が一般的です。

特にM&A案件やIPO業務に携わる場合は、案件の進行状況により深夜や週末の勤務が発生することも多く、繁忙期には月間100時間を超えるケースもあります。

残業は多い。私は、8時頃から19時頃まで。提示の17時にオフィスを出ることは皆無である。

引用：OpenWork｜ワーク・ライフ・バランス｜管理部、在籍3年未満、中途入社、女性

一方、プライベートバンキング部門やリスク管理部門では比較的規則的な勤務が可能で、月間40時間程度の残業で済むことが多いでしょう。

近年は働き方改革の一環として残業時間の削減に取り組んでおり、効率的な業務遂行とタイムマネジメントの向上を推進しています。

また、在宅勤務制度の活用により通勤時間の削減を図り、実質的な労働時間の最適化にも努めています。

離職率・平均勤続年数

BNPパリバの離職率に関する具体的なデータは公開されていませんが、外資系投資銀行としては比較的安定した雇用環境を提供している企業です。

一般的に外資系金融機関の離職率は高い傾向にありますが、BNPパリバでは長期的なキャリア形成を支援する制度が整備されており、中長期での勤続を前提とした人材育成が行われています。

特にシニアレベルでは10年以上の勤続年数を持つ社員も多く、安定したキャリア環境が構築されているといえるでしょう。

転職理由としてはより高い年収やポジションを求めての転職が多く、ネガティブな理由での退職は比較的少ない傾向にあります。

福利厚生

項目	内容
健康保険	社会保険完備、健康診断年2回
退職金制度	確定給付企業年金
有給休暇	年間20日間（初年度）
育児・介護支援	産休・育休制度、介護休暇
住宅支援	住宅手当、社宅制度（一部）
自己啓発支援	語学研修、資格取得支援

BNPパリバの福利厚生制度は外資系企業として競争力のある内容となっており、従業員の生活とキャリアを多面的にサポートしています。

健康管理面では年2回の健康診断に加え、メンタルヘルス相談窓口も設置されており、ハードワークが求められる環境での従業員の健康維持に配慮しています。

特に自己啓発支援制度が充実しており、業務に関連する語学研修や資格取得に対する費用補助が手厚く提供されている点が特徴です。

また、子育て支援制度も整備されており、産休・育休制度に加えて職場復帰後の柔軟な勤務体制も用意されています。

退職金制度についても確定給付企業年金が導入されており、長期勤続者の老後生活設計をサポートする仕組みが整っているといえます。

キャリアパス

BNPパリバのキャリアパスは明確な職階制度にもとづいており、アナリストから最上位のマネージング・ディレクターまで段階的な昇進の道筋が確立されています。

新卒入社者はアナリストとしてスタートし、通常2～3年でアソシエイト、さらに3～4年でバイスプレジデントへと昇進することが一般的なキャリアルートです。

昇進の判断基準は個人の業績評価が重視されますが、チームワークやリーダーシップ能力も重要な評価項目として位置づけられている特徴があります。

また、グローバル企業のメリットを活かし、海外拠点での勤務経験を積めるなど、国際的な金融業務のスキルを習得できる環境が整っています。

部門間の異動も比較的柔軟に行われており、投資銀行部門からプライベートバンキング部門、リスク管理部門への転換も可能でしょう。

BNPパリバはどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

BNPパリバはフランスを本拠とする世界有数の投資銀行・金融サービス企業として、グローバルに事業を展開しています。

日本では1960年代から営業を開始し、現在では東京や大阪、名古屋に拠点を構えて幅広い金融サービスを提供している老舗外資系金融機関です。

特に投資銀行業務やプライベートバンキング、トレーディング業務に強みを持ち、日本企業の海外展開支援や外国企業の日本市場参入サポートで重要な役割を担っています。

また、持続可能な金融への取り組みも積極的に行っており、ESG投資の分野でも業界をリードする存在として認識されています。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	BNPパリバ証券株式会社
本社所在地	東京都千代田区大手町1-7-2
従業員数	約500人
設立	1967年
資本金	85億円
業務内容	投資銀行、プライベートバンキング、トレーディング

BNPパリバの主力事業は投資銀行業務であり、M&A案件やIPO、債券発行やシンジケートローンなどの案件において豊富な実績を有しています。

プライベートバンキング部門では富裕層向けの資産運用サービスを提供し、個人の金融資産管理から相続対策まで幅広いニーズに対応している点が特徴的です。

トレーディング業務では株式や債券、為替やデリバティブなどの金融商品を取り扱い、機関投資家や事業法人向けに高度な金融ソリューションを提供しています。

また、日本企業の海外進出支援にも力を入れており、グローバルネットワークを活用した国際的な金融サービスの提供で競争優位性を保持しています。

年収が高い理由

BNPパリバの年収が高い理由として、外資系投資銀行としての高い収益性が挙げられます。

投資銀行業務やトレーディング業務は高い専門性と経験が要求される分野であり、対価として高額な報酬が支払われる業界構造となっています。

また、グローバルな給与水準に合わせた報酬体系を採用しており、日本の一般的な企業と比較して大幅に高い年収水準が設定されているのも要因の一つです。

成果主義の人事制度により、個人の業績や市場への貢献度が直接年収に反映される仕組みも、高い年収を実現する重要な要素といえるでしょう。

ボーナス制度も充実しており、会社の業績好調時には基本給を大幅に上回る賞与が支給される点も、年収の高さを支える重要な仕組みとなっているでしょう。

今後の展望

BNPパリバの今後の展望として、デジタル化の推進による業務効率化と新たなサービス創出が重要な戦略課題となっています。

フィンテック技術の活用により、従来の金融サービスをより効率的かつ顧客ニーズに合致したものに進化させる取り組みが積極的に進められています。

特にサステナブルファイナンスの分野は、気候変動対策や社会課題解決に資する金融商品の開発と提供に注力しており、将来的な成長領域として期待されているでしょう。

アジア太平洋地域での事業拡大も重要な戦略の一つで、日本を拠点として中国や東南アジア諸国での金融サービス展開を強化する方針です。

また、規制環境の変化に対応するためのコンプライアンス体制の強化や、リスク管理機能の高度化にも継続的に取り組んでおり、持続可能な成長基盤の構築を目指しています。

まとめ

BNPパリバの平均年収は約1,433万円となっており、外資系投資銀行として高水準を維持しています。

実力主義を基本とした給与体系により、個人の業績と市場貢献度に応じて大幅な年収向上が期待できる環境が整っています。

同業他社と比較すると、アメリカ系投資銀行より若干低めですが、ヨーロッパ系金融機関の中では競争力のある水準を保持しています。

投資銀行業務の特性上、長時間労働は避けられませんが、充実した福利厚生制度と明確なキャリアパスにより従業員をサポートする体制が整備されているといえるでしょう。

今後はデジタル化の推進とサステナブルファイナンス分野での事業拡大により、さらなる成長が期待される企業として注目されています。