山田コンサルティングは平均年収975万円！役職別の給与も解説

山田コンサルティングは日本を代表する経営コンサルティング企業であり、就活生・転職希望者から高い人気を誇っています。

本記事では、山田コンサルティングの平均年収のほか、年代・職種別の年収・残業時間・福利厚生について紹介します。

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山田コンサルティングの平均年収は975万円

山田コンサルティングは有価証券報告書にて平均年収を公開しています。

2026年3月期（第37期）における山田コンサルティングの平均年収は約975万円と発表されています。

年度	平均年収	平均年齢
2026年3月期	975万円	38.1歳
2025年3月期	948万円	38.2歳
2024年3月期	890万円	38.0歳
2023年3月期	870万円	37.8歳

国税庁が発表した「民間給与実態統計調査」の全給与所得者の平均年収と、山田コンサルティングを比較すると以下の通りです。

年度	山田コンサルティングの平均年収	全給与所得者の平均年収
2026年3月期	約975万円	478万円
2025年3月期	約948万円	460万円
2024年3月期	約890万円	458万円

山田コンサルティングの平均手取り年収・月収

山田コンサルティングの平均年収975万円から税金や社会保険料を差し引くと、手取りの年収は約710万円、手取りの月収は約59万円です。

山田コンサルティングに転職した場合の参考にしてみてください。

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山田コンサルティングと他社の年収を比較

ここでは、山田コンサルティングと他の技術商社との年収を比較して紹介します。

企業名	平均年収	引用元
山田コンサルティング	約975万円	有価証券報告書
野村総合研究所（NRI）	約1,333万円	有価証券報告書
ドリームインキュベータ	約1,221万円	有価証券報告書
シグマクシス・ホールディングス	約1,033万円	有価証券報告書
三菱総合研究所（MRI）	約1,082万円	有価証券報告書
ベイカレント・コンサルティング	約1,331万円	有価証券報告書

山田コンサルティングにおける給与体系｜役職別の年収は？

この章では、山田コンサルティングの年収がどのように決まるのかを改めて解説します。

山田コンサルティングの給与は基本給と残業代、賞与で構成されています。賞与は業績連動の決算賞与という形で支給されます。

山田コンサルティングの役職別の年収

山田コンサルティングでは、以下のような職群をもとに年収が決定されます。

年功序列の年俸制です。マネージャー以上になると待遇が良く降格もないため定着率が高いです。一方で、シニアコンサルタント以下は待遇が悪くマネージャーがスタッフに対してよい評価をすることはほぼないです。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍3～5年、退社済み、男性

給与や評価基準は明確でした。給与はランクに基づいた年俸制です。昇格は知る限りでは各ランクの経験年数はスタッフ：2年程　コンサル：3～4年程　シニアコンサルタント：2～3年程が目安でした。

引用：openwork｜年収・給与制度｜ コンサルタント、在籍3年未満、現職、女性

山田コンサルティングの職群別年収イメージは下記の通りですので、ぜひ参考にしてください。

役職（グレード）	年収イメージ
コンサルタント	670万円
スタッフ	500万円

山田コンサルティングの賞与（ボーナス）

山田コンサルティング株式会社の賞与（ボーナス）は、会社業績に応じた特別賞与となっています。

またopenworkのクチコミによると、年俸を分割し、7月と12月に賞与として支給されることもあるようです。

マネージャー未満は年俸を15分割し、7月と12月に1.5ヶ月分を賞与として支給し、5月に決算賞与。マネージャー以上は年俸が12分割されるため、決算賞与のみ。決算賞与の比重は役職順＋当該期の貢献度で決まる。部門が予算未達の場合は出ないこともある。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍5～10年、現職、男性

決算賞与は別途発生し、部門予算・個人予算達成等の貢献度に応じて決まる。ただし、業績連動のため出なかった年もある。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサルタント、在籍3年未満、現職、男性

山田コンサルティングの初任給

山田コンサルティングの初任給は、採用情報ページにある新卒者募集要項にて年収が以下のとおり公開されています。

【初任給】（年俸制）
学部卒：430万円　大学院卒：450万円

引用：山田コンサルティング｜採用情報

口コミの情報によると年俸を15分割した額が月収に値するため、学部卒で約28万円、大学院卒で約30万円が初任給になります。

山田コンサルティングの働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

この章では、山田コンサルティングの残業時間、福利厚生などの基本情報を紹介します。

山田コンサルティングの残業時間

山田コンサルティングの「有価証券報告書」によれば、非管理職の一人あたりの平均時間外労働時間は以下のように報告されています。

2025年3月期	2024年3月期
25.9時間	27.9時間

厚生労働省が発表した「毎月勤労統計調査 令和4年分結果確報」によれば、令和4年度の一般労働者の平均時間外労働時間は13.8時間となっています。

全国平均と比べると、山田コンサルティングの労働時間は長めといえるでしょう。

そのため現在、社員のワークライフバランス向上にも積極的に取り組んでいます。

公式サイトによると、全社の約50％のメンバーが、少なくとも週1日以上の柔軟な働き方を選択しているそうです。

拠点や部門によって差はあれど、ハードワークはつきもの。平日は仕事中心の生活となりがち。もちろん予定があれば定時で帰ることは可能で、有給休暇も事前に言っておけば必ず取得できるし、年間規定日数分は必ず有給消化させられる。ただし、慣れるにつれて時間の使い方がうまくなるので、できる範囲でプライベートを充実させることは可能。今はリモートワークも活用できる。

引用：openwork｜年収・給与制度｜コンサル、在籍5～10年、現職、男性

山田コンサルティングの平均勤続年数

山田コンサルティングの「有価証券報告書」によれば、平均勤続年数は以下の通りです。

厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によれば、2022年の一般労働者の平均勤続年数は12.5年です。

全国平均と比べると、山田コンサルティングの平均勤続年数はやや長く、安心して活躍し続けられる環境といえるでしょう。

年度	平均勤続年数
2026年3月期	7.2年
2025年3月期	7.0年
2024年3月期	6.8年
2023年3月期	6.3年

山田コンサルティングの福利厚生

山田コンサルティングでは、社員が安心して長期的に働けるよう、充実した福利厚生制度を整備しています。

以下に福利厚生の一例を挙げますので、ぜひ参考にしてください。

福利厚生	内容
住宅・生活支援	住宅手当（居住費の負担軽減を目的） 家族手当（扶養家族のいる社員に支給） 退職金制度（長期勤務者を対象）
育児・介護支援	育児休業 介護休業制度（2024年12月1日時点で育休取得者16名） 時短勤務制度（同日時点で54名が利用）
余暇・リフレッシュ	保養所（軽井沢に社員および家族が利用できる施設あり）
財産形成・その他制度	従業員持株会（自社株を保有し、会社の成長を共有できる制度）

山田コンサルティングのキャリアパス

​山田コンサルティングは、社員一人ひとりが個性と能力を最大限に発揮できるよう、多彩なキャリアパスを提供しています。

キャリアパス	内容
専門性の深化	特定の業界や分野に特化し、専門性を高めたコンサルタントとしての道を追求
マネジメント志向	組織運営や人材育成への関与を通じた、マネージャーやパートナーとしてのキャリア形成
海外展開	​​海外拠点での勤務や国際プロジェクトへの参画を通じた、グローバルな経験の蓄積

コンサルティングテーマの多様化・高度化が進む中、すべての業務を一人で担うのは限界があるため、一人ひとりが高い専門性を磨くためにも会計や法務、データ分析など各分野のスペシャリストが在籍しています。

そのため日々の仕事を通じてスペシャリストの指導のもと、自らを強化しながらキャリアを歩むことが可能です。

また研修も充実しており、経営コンサルタントとして「T字型人材」の育成を掲げています。

引用：山田コンサルティング「当社の人材育成方針」より

T字の横は「経営課題に関する幅広い領域の知見（課題発見力）」、T字の縦は「得意分野の深い専門性（課題解決力）」です。

それぞれを広げ、深めることで、一人ひとりが高い専門性を持ったプロフェッショナルを目指します。

管理職、非管理職によらず、全メンバーが常に自己研鑽し、経営理念の一つである「個と組織の成長」の実現に取り組んでいます。

研修カテゴリ	内容
管理職向け研修	バージョンアッププログラム・自己理解／リーダーシッププログラム マネジメント向けコンプライアンス研修
非管理職向け研修	基礎スキル研修（新入社員研修含む） 業務加工ツール等研修 スキルアッププログラム
共通研修	外部講師研修（政財界トップ等） 社内事例共有会 コンプライアンス・情報セキュリティ研修
フォローアップ研修	1on1面談／成長ロードマップ・ 経営陣との対話会 社内公募制度ほかメンバー交流施策

管理職向けにはマネジメントに限定することなく、常に自らテーマを掲げ自己の能力開発に取り組むプログラムが用意されています。

また、業務時間のうちの5％をこの取り組みにあてることで、メンバー個々のチャレンジを推進するなど決して画一的ではないようなプログラムとなっています。

非管理職向けには、キャリアスタートのタイミングでコンサルタントの基盤となる基礎知識習得や共通研修として社内の事例共有など、広い視野を持つためのサポートを受けることが可能です。

他にも政財界のプロフェッショナル等が招かれ、その考え方や物事のとらえ方に触れて「人間力」の向上を目指すような研修の機会もあります。

山田コンサルティングはどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

ここでは、山田コンサルティングの事業やサービス内容について改めて紹介します。

山田コンサルティングの主な事業・サービス内容

山田コンサルティンググループは、経営支援を中心に多岐にわたるコンサルティングサービスを展開しています。

東京証券取引所プライム市場に上場しており、証券コードは4792です。​

2024年9月末時点で、連結従業員数は1,044名、単体では667名となっています。​

事業再生、M&A、事業承継、海外進出支援、IT・デジタル戦略など、多岐にわたる分野の課題解決に取り組んでいます。

さらに、国内に本社（東京都千代田区丸の内）、関西オフィス（大阪市）、中部オフィス（名古屋市）の主要3拠点を含む国内10カ所の事業所を持ち、国内グループ会社10社、海外グループ会社6社を有しています。

代表取締役社長は増田 慶作氏が務めており、本社は東京都千代田区丸の内一丁目におかれています。

概要
会社名	山田コンサルティンググループ株式会社
英語名	YAMADA Consulting Group Co.,Ltd.
資本金	15億9,953万円
本社所在地	東京都千代田区丸の内1丁目8番1号

山田コンサルティングの年収が高い理由

山田コンサルティングの年収が高い理由として、安定的な収益を上げていることが挙げられます。

山田コンサルティングの平均年収は、2026年3月期時点で約975万円と報告されています。 

高い年収水準の背景には、企業の安定性と持続的な成長性があります。

M&Aや事業再生など高付加価値の案件が多く、収益性が高いことが大きく影響しているでしょう。

また、多様な業界・領域のプロジェクトに携わることで、専門性を高める機会が豊富であることも挙げられます。

専門性の向上が、報酬の増加につながるような評価制度が導入されています。

山田コンサルティングの今後の展望

公式サイトの「経営方針・戦略」によると、山田コンサルティングは、「個の成長」を最重要課題と認識し経営しています。

この方針は今後も継続していくようです。

また、中長期的には利益の極大化を図り当社グループとしての企業価値を高めることが重要だと認識しています。

今後も資本運用効率を計る尺度としての「自己資本利益率(ROE)」20％を目標に掲げています。

セグメント別の注力ポイントは以下の通りです。

コンサルティング事業
経営コンサルティング事業	顧客企業への経営戦略・IT戦略・人材戦略等の一貫したコンサルティング 顧客企業の海外展開に向けた、現地でのリサーチ～戦略策定～実行までの支援・経営経験や深い知見を有する社員による、顧客企業の高度なPL改善支援
M&Aアドバイザリー事業	上場企業の非公開化やPEファンド投資など、専門性の高い案件に対するファイナンシャルアドバイザリー支援 2024年春に子会社化したTakenaka Partners・ピナクル社との連携によるクロスボーダーM&A支援
事業承継コンサルティング事業	中堅企業の事業承継やオーナー経営者の資産に関する様々な支援

投資事業
未上場株式投資事業	顧客企業の資本政策上の課題を解決するための新たな投資案件の発掘 コンサルティングを通じた投資先の継続的な成長支援
不動産投資事業	換金性の低い底地などに関する新たな投資案件の発掘 購入物件の区画整理・売却にかかる体制を強化

また、今後の課題としては、コンサルティング事業では、顧客生涯価値（Life Time Value）の最大化が重点テーマとなっています。

総合的なコンサルティング事業のクロスセル等を行うことで顧客ロイヤリティの向上を図り、新たな事業の展開を図っていきます。

重点戦略は以下の通りです。

また投資事業では、コンサルティング案件から発生する投資機会に積極的に関与し、新たな収益機会の創造に注力していきます。

重点施策は以下の通りです。

この計画を通じて、山田コンサルティングは社会課題の解決と持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。 

参考：山田コンサルティング 経営方針・戦略　より

まとめ

本記事では、有価証券報告書や口コミをもとに山田コンサルティングの年収について紹介しました。

山田コンサルティングの平均年収は、2026年3月期時点で約975万円となっており、全国民の平均478万円と比べてかなり高い結果となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2026年3月期	975万円	38.1歳
2025年3月期	948万円	38.2歳
2024年3月期	890万円	38.0歳
2023年3月期	870万円	37.8歳

山田コンサルティングでは会社業績が給与に反映され、収益を上げるほど年収が上がっていくものと考えられます。