東急電鉄の平均年収は883万円！年代別・役職別の給与や福利厚生、働き方を解説

東急電鉄株式会社は、東急株式会社のグループ企業で「東横線」などを運営する大手私鉄企業です。

東京都区部南西部から神奈川県東部に有する路線で鉄道事業を展開し、ホームドア整備といったハード面や係員サービスやアプリ提供などにも注力しています。

本記事では、東急電鉄の平均年収や年代別・役職別の年収や、中途採用の難易度について解説しました。

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東急電鉄の平均年収は883万円

有価証券報告書によると、東急電鉄の平均年収は883万円です。

従業員数は1,537人、平均年齢は43歳3か月、平均勤続年数は13年9か月となっています。

国内平均よりも高い水準にあり、大手私鉄として安定した待遇を提供しているといえるでしょう。

東急電鉄と他社の年収を比較

東急電鉄の平均年収883万円は、同業他社と比較して非常に高い水準にあります。

会社名	平均年収	参照
東急電鉄	約883万円	有価証券報告書
小田急電鉄	約800万円	有価証券報告書
JR東日本	約767万円	有価証券報告書
京王電鉄	約761万円	有価証券報告書
東武鉄道	約710万円	有価証券報告書

大手私鉄各社の中でも上位に位置し、JR東日本などの大手鉄道会社と比べても遜色のない待遇となっています。

この高い年収水準は、東急グループの中核企業としての安定した経営基盤と、都市部の重要な交通インフラを担う責任の大きさが反映されたものといえるでしょう。

東急電鉄における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

東急電鉄では、年功序列の色合いが強い給与体系となっています。

基本給の昇給は年2回実施され、1回は年次で自動的に上がり、もう1回は前年の成績に連動して上がる仕組みです。

役職別の年収

東急電鉄では、総合職とエキスパート職（現業職）で大きな待遇差があります。

総合職の多くは20代後半で主査職に昇進しますが、エキスパート職は40代で主査職に昇進するケースが多いようです、

また、入社9年〜10年ほどで課長補佐に昇進する際は、残業代が支給されなくなるため、実質的な年収の伸びが鈍化する傾向にあります。

基本的には年功序列で役職含めて上がっていく。役職も同期で大きく差はない程度に上がっていくが、近年では差が出るような制度になってきている。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜経理、在籍10～15年、現職（回答時） 、新卒入社、男性

一回の昇級試験に受かれば数千円、受からなくても毎年数千円上がる。どれだけ頑張っても総合職にはエキスパート職は勝てない構造になっている。どれだけ優秀でも年下にどんどん抜かれる仕組み。50代の人はほぼ何もしていないが、余裕で1000万もらえる。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜工務部、在籍3年未満、現職 、新卒入社、男性

課長補佐試験（約10年目）までは基本的に横並びで昇進していきます。その後は試験により昇進時期がまちまちですが基本的に年功序列です。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜総合職、在籍5～10年、現職 、新卒入社、男性

年代別の年収

年齢	平均年収	年収範囲
25歳	421万円	319万円 〜 555万円
30歳	522万円	396万円 〜 688万円
35歳	655万円	497万円 〜 864万円

東急電鉄の年代別年収を見ると、30歳で500万円を超え、35歳で600万円を超えていることが分かります。

30歳から35歳の伸びが最も大きく、133万円の増加が見られました。

年功序列の色合いが強いため、勤続年数に応じて着実に年収が上がっていく傾向にあるといえるでしょう。

残業代

東急電鉄では、残業代は自由につけられるものの、協定以上の残業はつけられないため、一定程度のサービス残業が存在するようです。

特に若手の年収は残業代に大きく依存する傾向があり、残業をしなければ生活が厳しいという声も聞かれます。

また、管理職になると残業代が支給されなくなるため、昇進によって実質的な年収が下がるケースもあります。

残業は自由につけられるものの、協定以上の残業はつけられないため、サービス残業も一定程度存在する。これ以上は残業させないように、という趣旨でつくられた制限なのだろうが、逆にこれ以上はつけられないという制限になってしまっていて、本末転倒のような感を受ける。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜事務、在籍3～5年、現職 、新卒入社、男性

20代のうちは全て残業の多さで年収が決まり、残業を全額つけられるかどうかは上司の意向次第。ただし、ワークライフバランスの観点もあり、ますます残業がつけづらい風土が強まり、その分若手としては苦しい状況になりつつあるのは事実。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜不動産、在籍5～10年、現職 、新卒入社、男性

賞与（ボーナス）

東急電鉄の賞与は、業績連動型です。

社員の口コミによると、総合職で年間4.0〜5.5ヶ月分、エキスパート職で5.5ヶ月分支給されたとの声がありました。

コロナ禍の影響により、近年は賞与額が減少傾向にあり、過去には年間2.75ヶ月分程度になった時期もあったようです。

半期ごとの評価により賞与の金額が変わりますが、その幅は小さく、評価が給与体系に与える影響は大きくありません。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜総合職、在籍5～10年、現職 、新卒入社、男性

賞与について、エキスパート職は5.5ヶ月分を総合職については4ヶ月分を夏冬の2回に分けて貰うことができる。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜技術系、在籍3～5年、退社済み、新卒入社

初任給

東急電鉄の初任給に関する情報は、公式サイトには掲載されていませんでした。

OpenWorkの年齢別年収を見ると25歳で423万円のため、初任給は25～30万円前後と予想されます。

各種手当

東急電鉄で支給される手当の種類は以下のとおりです。

一方で、住宅手当はなく、独身寮や社宅の利用が前提となっています。

社宅や寮の物件は東急線沿線に限定されているため、共働きの夫婦にとっては選択肢が限られる場合があるでしょう。

男女の年収差

東急電鉄の男女賃金差異は、2023年度で67.3%となっています。

これは女性総合職の採用を開始したのが1988年であり、2000年代中盤まではその採用数が少なかったため、結果として上位職に男性が多く、この差異が発生する要因となっているようです。

東急電鉄の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

東急電鉄では、2000年代初頭より働き方改革に積極的に取り組んでいます。

「スマートチョイス」という取り組みを通じて、働く場所や時間を従業員が主体的に選択できる環境を整備しています。

残業時間

東急電鉄の1ヶ月あたりの平均残業時間は23.0時間です。

法定外労働時間（法定休日労働時間を含む）で算出されており、月25時間を下回る水準です。

離職率・平均勤続年数

東急電鉄の離職率は3.6%（2023年度）と非常に低い水準にあります。

平均勤続年数は13年9か月となっており、長期的に働く従業員が多いことが分かります。

福利厚生

制度名	内容
休日・休暇	年間休日123日 年次有給休暇（最高21日／取得率86.8%） 保存年次休暇 ライフプラン休暇 加算年次休暇 結婚休暇 忌引き休暇　など
資格取得支援	技術士 鉄道設計技士 電気主任技術者 電気工事士 第1種衛生管理者 電気通信設備工事担任者　など
健康サポート	健康診断（年2回） 保健指導 禁煙サポート　など
共済組合	医療給付（同一レセプトで月3,000円以上の自己負担なし） 各種祝金（結婚、出産、入学、勤続、銀婚） 災害見舞金 休業見舞金 グループ保養所補助金 人間ドック費用補助　など
住宅支援	東急沿線に独身寮、社宅あり
子育て・介護支援	休暇制度（育休取得率女性100％、男性82.1%） 産休者・育児休職者支援交流会 ベビーシッター育児支援割引券 病児保育利用費補助 学童保育の入会優先申込・入会金補助 事業所内保育所
その他	カフェテリアプラン（選択式福利厚生） 自己啓発支援制度（学習費用の50～75％支援） 東急グループ各種優待制度　など

東急電鉄では、法定福利に加えて充実した法定外福利厚生制度を設けています。

特に東急共済組合では、東急グループの107事業所（組合員数約49,200人）が加入し、医療および健康管理に対する助成や余暇活動の補助などを実施しています。

また、「早トリ5」制度により年休取得予定日を予め5日計画し、確実に有給休暇を取得できるよう環境を整備しています。

キャリアパス

東急電鉄では、東急グループ全体のキャリア支援制度の下で、多様なキャリアパスが用意されています。

新入社員から管理職まで、段階的な研修制度により専門性とマネジメント能力の向上を支援しており、個人の適性や志向に応じたキャリア開発が可能です。

東急電鉄はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

東急電鉄は、東急株式会社のグループ企業として、東京都区部南西部から神奈川県東部に路線を持つ大手私鉄企業です。

「東横線」「田園都市線」「大井町線」など主要路線を運営し、沿線開発と一体となった事業展開を行っています。

主な事業・サービス内容

項目	内容
会社名	東急電鉄株式会社
設立	2019年4月25日
本社所在地	東京都渋谷区神泉町8番16号
従業員数	3,665人（2025年4月）

東急電鉄は、鉄道事業を中心とした公共交通サービスを提供する企業です。

ホームドア整備といったハード面での安全対策や、係員サービスの向上、アプリを活用した利便性向上など、多角的な取り組みを行っています。

また、東急グループの一員として、不動産開発や小売事業などとのシナジー効果を活かした事業展開を進めています。

年収が高い理由

東急電鉄の平均年収883万円という高い水準には、以下の理由があります。

まず、東急グループの中核企業として、不動産開発や小売事業などとのシナジー効果により、安定した収益基盤を確保していることです。

東京都区部南西部から神奈川県東部という利便性の高い路線を運営し、通勤・通学需要が安定していることも大きな要因です。

今後の展望

東急電鉄を含む鉄道会社全体では、人口減少や働き方の変化により、厳しい経営環境が続くとみられます。

特に人員削減が進んでおり、ワンマン運転化などの効率化施策が実施されています。

一方で、沿線開発や東急グループとの連携強化により、鉄道事業以外の収益源確保を図っており、現状維持ができれば良い方向に向かうのではないでしょうか。

まとめ

東急電鉄の平均年収は883万円で、大手私鉄企業の中でも高い水準にあります。

従業員数1,537人、平均年齢43歳3か月、平均勤続年数13年9か月という安定した雇用環境が、高い年収水準を支えています。

東急電鉄は東急グループの中核企業として、長期的なキャリア形成と高い年収を目指す方には非常に魅力的な環境といえるでしょう。