東急不動産の平均年収は1,019万円！昇給・賞与・キャリアパスを徹底紹介

東急不動産株式会社は、都市開発事業を中核とし、戦略投資事業、管理運営事業、不動産流通事業を展開する総合不動産企業です。

東急不動産ホールディングスの中核企業として、オフィスビルや商業施設の開発・賃貸・運営から分譲住宅・賃貸住宅の開発まで幅広く手がけています。

本記事では、東急不動産の年代別・役職別の年収や、中途採用の状況についても解説します。

東急不動産への転職・就職を考えている方は、ぜひ本記事を参考に情報を集めてくださいね。

本記事の要点はこちら

東急不動産の平均年収は1,019万円｜同業他社との比較

東急不動産の平均年収は、OpenWorkによると約1,019万円です。

不動産業界の平均年収543万円を大きく上回る水準で、業界内でも高い年収を誇っています。

東急不動産と他社の年収を比較

東急不動産の年収水準を客観的に評価するため、同業他社との比較を行ってみましょう。

企業名	平均年収	平均年齢	従業員数
東急不動産	1,019万円	34歳	1,254人
三菱地所	1,273万円	39歳	976人
三井不動産	1,263万円	40歳	1,796人
住友不動産	689万円	42歳	13,292人
野村不動産HD	1,023万円	43歳	246人

大手不動産デベロッパーとの比較では、三菱地所や三井不動産には及ばないものの、野村不動産ホールディングスと同程度の水準を維持しています。

特筆すべきは平均年齢が34歳と若い世代でありながら1,000万円を超える年収を実現していることです。

OpenWorkの業界内年収ランキングでも5位にランクインするなど、東急不動産の年収水準は競争力があるといえます。

また年功序列から実力主義への転換を進めており、今後も優秀な人材に対する適切な処遇を実現していくと考えられます。

東急不動産における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

東急不動産の給与体系は、基本給49％、残業代17％、賞与28％、その他5％という構成です。

賞与の割合が高いのが特徴的で、業績に応じて年収が大きく変動する可能性があります。

ここでは、東急不動産における給与体系について詳しく解説します。

役職別の年収

東急不動産では、職種によって年収に大きな差が生じています。

職種	平均年収	年収レンジ
開発	1,259万円	990万円～1,712万円
総合職	1,129万円	600万円～1,500万円
企画	1,126万円	650万円～1,500万円
営業	745万円	350万円～1,150万円

最も高い年収を得ているのは開発職で平均1,259万円でした。

開発職は不動産プロジェクトの企画から完成まで携わる専門性の高い業務のため、高い処遇が設定されているのでしょう。

最も低い営業職との年収差は514万円にも上り、職種選択が年収に大きく影響することがわかります。

一般的に、課長級で1,300万円～1,500万円程度、部長級で1,800万円程度の年収が期待できるとされています。

年代別の年収

東急不動産の年代別年収は、年功序列の傾向が強く、年齢とともに着実に上昇していく構造です。

年齢	推定年収	推定範囲	月給目安
25歳	600万円	350万円～850万円	25万円
30歳	824万円	553万円～1,228万円	34万円
35歳	1,073万円	720万円～1,599万円	44万円
40歳	1,276万円	856万円～1,900万円	52万円

30歳で800万円を超え、35歳で1,000万円を突破するという高い水準を実現しています。

特に30歳から35歳にかけての伸びが大きく、249万円の増加が見られます。

10年目で係長（課長補佐）に昇格すると、年収1,000万円程度に到達するのが一般的です。

ただし近年は実力主義の要素も導入されており、優秀な社員は飛び級での昇進も可能となっています。

残業代

東急不動産では、残業代が全体の年収の17％を占めており、月平均29.9時間の残業が発生しています。

プロジェクトの性質上、繁忙期には長時間の残業が発生することもありますが、働き方改革の推進により改善が図られているのが特徴です。

残業代はしっかりと支給されるとの口コミが多く、サービス残業を強要されるような環境ではないことが分かります。

1年目〜9年目までは3年毎の昇格はあるものの一律で上がっていく。そういった面では学部卒の方が恩恵を受ける。ただし、残業が多ければ、その分しっかりと月給に返ってくる

引用：OpenWork

賞与（ボーナス）

東急不動産の賞与は年収の28％を占めており、業績連動の色合いが強い制度となっています。

評価によってボーナス額が20％程度変動する仕組みとなっており、個人の成果が直接処遇に反映されるようです。

ボーナスに傾斜が増減20%程度の幅で効いている

数値目標はなく、上長からの相対評価によるものであり自身の世代や部署次第で評価の取りやすさは変わる

引用：OpenWork

コロナ禍でも給与減額は行われず、安定した賞与支給が維持されています。

各種手当

東急不動産では、充実した福利厚生制度の一環として、各種手当が支給されています。

また自社の会員制ホテルを会員価格で利用できたり、スキーのリフト券を安価で入手できるなど、ライフスタイルを豊かにする手当が充実しています。

福利厚生アウトソーシングやカフェテリアプランも導入されており、従業員のニーズに応じた柔軟な制度運用が行われているでしょう。

男女の年収差

東急不動産における男女の賃金格差は、有価証券報告書で57.0％です。

同じ職種・等級においては性別による賃金差はありませんが、職種間の賃金差により結果的に男女の賃金格差が生じています。

管理職に占める女性比率の向上が今後の課題となっており、女性管理職の増加に伴い賃金格差の縮小が期待されます。

東急不動産の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

東急不動産は高い年収水準で注目される一方で、働き方改革にも積極的に取り組んでいる企業です。

従業員のワークライフバランス向上を重視し、残業時間の削減や有給休暇取得率の向上に努めています。

ここでは、東急不動産の働き方について詳しく見ていきます。

残業時間

東急不動産の月間平均残業時間は29.9時間となっており、不動産業界としては標準的な水準です。

項目	時間・率
月間平均残業時間	29.9時間
有給休暇消化率	64.1％
基本残業時間	35時間

多くの社員は35時間分の残業代が基本給に含まれており、それを超過した場合は別途支給される仕組みです。

プロジェクトの進捗状況によっては繁忙期に残業が増加することもありますが、働き方改革の推進により改善傾向にあります。

残業代はしっかりと支払われるとの口コミが多く、サービス残業を強要されるような環境ではないでしょう。

有給休暇消化率も64.1％と業界平均を上回る水準を維持しており、ワークライフバランスに配慮した職場環境が整備されています。

離職率・平均勤続年数

離職率に関する具体的な数値は公開されていませんが、従業員数1,254人という規模を維持していることから、安定した雇用環境であると推測します。

長期的なキャリア形成を支援する制度が整備されており、社員が成長を実感しながら働き続けられる環境が提供されています。

福利厚生

東急不動産の福利厚生は、自社グループの強みを活かした独自性の高い制度が特徴的です。

分類	内容
住宅関連	住宅手当、社宅制度
レジャー施設	会員制ホテル割引利用、スキー場リフト券割引
健康管理	健康診断、人間ドック補助
選択型福利厚生	カフェテリアプラン、福利厚生アウトソーシング
その他	資格取得支援、育児・介護支援制度

特に注目すべきは、東急ハーヴェストクラブなどの自社会員制ホテルを会員価格で利用できることです。

スキー場のリフト券割引やゴルフ場の優待利用など、レジャー関連の福利厚生が非常に充実しています。

福利厚生アウトソーシングやカフェテリアプランも導入されており、従業員のライフスタイルに応じた柔軟な制度利用が可能です。

これらの福利厚生は従業員の満足度向上に大きく貢献しており、同社で働く大きなメリットの一つといえます。

キャリアパス

東急不動産では従来の年功序列制度から実力主義への転換を進めており、能力と成果に応じたキャリアアップが可能です。

絶対評価の運用により、上司との関係性に左右されにくい公正な評価制度の構築が図られています。

年間4回の1on1面談が必須となっており、上司からの評価フィードバックを通じて成長を確認できる仕組みが整備されています。

多様な事業領域を持つ同社では、異なる事業部門への異動を通じて幅広い経験を積むことも可能で、総合的なスキル向上が期待できるでしょう。

東急不動産はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

東急不動産は1953年に設立された総合不動産企業で、東急不動産ホールディングスの中核企業として事業を展開しています。

都市開発事業を中心に、戦略投資事業、管理運営事業、海外事業など多角的なビジネスを手がけています。

ここでは東急不動産の事業内容や、今後の展望について解説します。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	東急不動産株式会社
本社所在地	東京都渋谷区道玄坂1-21-1 渋谷ソラスタ
従業員数	1,254人
設立	1953年
資本金	575億5,169万9,228円
年間収入	4,269億6,500万円（2024年度）

東急不動産は都市開発事業を中核として、オフィスビルや商業施設、分譲住宅・賃貸住宅の開発から運営まで一貫して手がけています。

戦略投資事業では、再生可能エネルギー発電施設や物流施設の開発・運営を行い、社会インフラの構築に貢献しています。

海外事業にも積極的に展開しており、今後はインドネシアやアメリカなどの不動産開発プロジェクトも目が離せません。

年収が高い理由

東急不動産が高い年収水準を実現できる背景には、収益性の高い事業ポートフォリオがあります。

また、賃貸事業からの安定的な収益に加え、物件売却による一時的な大きな利益も年収の高さに貢献しているでしょう。

専門性の高い業務に従事する人材が多いことも高年収の要因で、不動産開発には建築、金融、法務など多様な専門知識が必要です。

東急グループという強固なブランド力と信用力により、優良な案件を獲得しやすく、高い収益性と従業員の待遇につながっていると推測できます。

今後の展望

東急不動産は2030年を見据えた長期ビジョン「GROUP VISION 2030」を掲げ、持続的な成長を目指しています。

再生可能エネルギー事業の拡大や、GX（グリーントランスフォーメーション）関連事業への投資により、社会的なニーズに応える事業展開を推進しています。

デジタル技術を活用した新たなサービス創出にも取り組んでおり、不動産業界のDXをリードする企業として成長が期待されます。

これらの成長戦略が実現すれば、更なる業績向上とともに従業員の処遇改善も期待でき、魅力的な職場環境が継続していくでしょう。

まとめ

東急不動産の平均年収は約1,019万円と、不動産業界でも高い水準を誇る企業です。

30歳で824万円、40歳で1,276万円と年齢とともに着実に年収が上昇し、職種によっては1,200万円を超える報酬も期待できます。

賞与の比重が高い給与体系で業績に応じた処遇が実現されており、近年は実力主義への転換により優秀な人材の早期昇進も可能です。

働き方改革への取り組みも積極的で、月間平均残業29.9時間、有給消化率64.1％と良好な労働環境が整備されています。

自社グループの強みを活かした福利厚生制度が充実しており、ワークライフバランスを実現しやすい企業といえるでしょう。