東京地下鉄（東京メトロ）の平均年収は約795万円！年代・役職別の給与や働き方を解説

東京地下鉄株式会社（東京メトロ）は、東京都心部を中心に地下鉄ネットワークを運営する大手鉄道事業者です。

9路線195.1kmの地下鉄網を展開し、1日約700万人の乗客を輸送する首都圏の重要な交通インフラを支えています。

本記事では、東京地下鉄の平均年収や年代別・役職別の年収や、中途採用の難易度について解説します。

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東京地下鉄の平均年収は795万円

2025年3月期有価証券報告書によると、東京地下鉄の平均年収は約795万円です。

平均年齢39.5歳、平均勤続年数18.1年という数値からも、長期的に安定した雇用環境のもとで着実なキャリア形成が図られていることがわかります。

東京地下鉄の年代別年収は？

年齢	推定年収	推定範囲
25歳	434万円	344万円～548万円
30歳	528万円	419万円～666万円
35歳	638万円	506万円～805万円
40歳	761万円	603万円～959万円
45歳	885万円	702万円～1,116万円
50歳	990万円	785万円～1,248万円
55歳	1,044万円	828万円～1,317万円

東京地下鉄の年代別年収を見ると、30歳で500万円を超え、その後40歳で700万円、55歳で1,000万円を超えていることが分かります。

なお、OpenWorkの社員口コミでは平均年収554万円（回答者平均年齢30歳）という数値も報告されており、年齢や職種、勤続年数によって年収に幅があることが分かります。

有価証券報告書の数値は全従業員の平均であり、長期勤続者を含む実態的な年収水準を示していると考えられます。

東京地下鉄の中途採用率は？

東京地下鉄の中途採用率は以下のとおりです。

このデータからは、東京地下鉄が新卒採用に加えて中途採用を積極的に強化している様子がうかがえます。

このような動きは、鉄道事業を取り巻く環境の変化や、専門性・即戦力を持つ人材のニーズの高まりを反映していると考えられます。

中途採用の強化により、さまざまな業界・分野からの多様な人材を受け入れ、組織の活性化や業務の高度化を図る狙いもあるでしょう。

東京地下鉄と他社の年収を比較

東京地下鉄の平均年収は約795万円であり、これは同業他社と比較しても非常に高水準に位置しています。

以下は、首都圏の主要な鉄道会社の平均年収の比較です。

会社名	平均年収	参照
東京地下鉄	約795万円	有価証券報告書
東急電鉄	約883万円	有価証券報告書
小田急電鉄	約800万円	有価証券報告書
JR東日本	約767万円	有価証券報告書
京王電鉄	約761万円	有価証券報告書
東武鉄道	約710万円	有価証券報告書

このように見ると、東京地下鉄は東急電鉄や小田急電鉄に次ぐ高水準であり、JR東日本や京王電鉄、東武鉄道よりも高い給与水準を実現しています。

東京地下鉄は、首都圏の地下鉄網を独占的に運営している点や、安定した乗客数に支えられた強固な収益基盤を背景に、業界内でも上位の給与水準を維持しています。

東京地下鉄における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

東京地下鉄の給与体系について詳しく見ていきましょう。

同社では年功序列を基本とした給与制度により、安定した昇給が期待できる環境が整っています。

役職別の年収

東京地下鉄では職種と役職によって大きく年収が異なりますが、明確な役職別のデータがあるわけではありません。

社員の口コミには、以下がありました。

初任給は400万から。5年目くらいで年収は500を超えます。10年目で600万、15年目位で800万に乗らない程度。順調に行けば20年目で1000万は超えます。これは現場職でも同じです。50代~になると1200over位になります。(駅長クラス。誰でもなれます。)

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜営業部、在籍5～10年、現職、中途入社、男性

エキスパート職は10年目位、総合職は6年目位で最速600万円代に乗る。エキスパート職は15年目、総合職は10年目位で800万円近くになる。扶養手当もでかい。企業年金も多いので長く勤めれば勤めるほど、扶養が多ければ多いほどどんどん給料が上がる。典型的な昔の日本企業である。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜電気部、在籍10～15年、現職 、新卒入社、男性

総合職の場合は、2年おきに昇格試験があり、残業量にもよるが20代のうちに600ー700万円くらいまで上がる。30代前半〜半ばでいわゆる中間管理職となり、30代半ばでようやく1000万を超えるイメージである。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜一般管理、在籍5～10年、現職 、新卒入社、男性

年代別の年収

年齢	推定年収	推定範囲
25歳	434万円	344万円～548万円
30歳	528万円	419万円～666万円
35歳	638万円	506万円～805万円
40歳	761万円	603万円～959万円
45歳	885万円	702万円～1,116万円
50歳	990万円	785万円～1,248万円
55歳	1,044万円	828万円～1,317万円

東京地下鉄では年功序列制度により、年齢とともに着実な昇給が期待できます。

特に30歳で500万円台、40歳で700万円台と、ライフステージの変化に合わせて安定した収入増加が見込めます。

55歳では1,000万円を超える年収となり、長期的なキャリア形成において非常に魅力的な水準です。

残業代

東京地下鉄では残業代が適切に支払われる環境が整っています。

OpenWorkの口コミを見ると、2〜3分の残業でも5分の残業代がつけられるなど、きちんとした残業代の管理がなされている様子が伺えます。

ただし、基本給が比較的低めに設定されているため、残業代が年収の重要な構成要素となっており、エキスパート職では残業代ありきの給与体系になっているという声もあります。

残業(深夜・休日含む)はきちんと支払われ、例えば2、3分実際に残業すると5分残業をつけてくれます。宿泊勤務すると1回1000円程貰えます。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜駅係員、在籍5～10年、現職 、新卒入社、男性

給与制度は残業が多いからしっかりもらえています。サービス残業はないのでそこは評価します。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜鉄道本部営業部、在籍10～15年、退社済み、新卒入社、男性

賞与（ボーナス）

東京地下鉄では年2回（6月・12月）の賞与が支給されます。

OpenWorkの口コミによると、夏・冬合わせて年間5.5ヶ月分程度の賞与が支給されており、2023年度は基準賃金の5ヶ月中盤分が合計で支給されたようです。

コロナ禍でも前年比マイナス1ヶ月程度の影響に留まり、安定した賞与支給が維持されています。

夏・冬合わせて、年間5.5ヶ月分です。春闘での交渉で決まることが多いですがコロナ禍で大打撃を受けない限り、大きく減額することはないかと思います。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜駅係員、在籍5～10年、現職 、新卒入社、男性

各種手当

東京地下鉄では職種や勤務形態に応じて各種手当が支給されます。

乗務員には乗務手当・宿泊手当・深夜労働手当・休日労働手当などがあり、宿泊勤務では1回1,000円程度の手当が支給されます。

男女の年収差

東京地下鉄の女性労働者の割合は7%となっており、鉄道業界の特性上、男性中心の職場環境となっています。

管理職の女性比率は2.5%と低い水準にありますが、同社では女性の働きやすさ向上に向けた制度整備を進めているようです。

東京地下鉄の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

東京地下鉄の働き方について詳しく見ていきましょう。

公共交通機関として24時間体制で運営される同社では、多様な勤務形態と充実した福利厚生制度が整備されています。

残業時間

項目	数値
月間残業時間	24.8時間
有給休暇消化率	80.4%

東京地下鉄の月間残業時間は24.8時間となっており、職場によって大きく異なる傾向があります。

本社部署では夜間作業への立ち会いで翌日そのまま出勤することもある一方、定時退社で月数時間程度の残業というところもあり、配属先による差が大きいのが実情のようです。

有給休暇消化率は80.4%と比較的高く、職場の理解があれば休暇を取りやすい環境が整っているといえます。

離職率・平均勤続年数

東京地下鉄の離職率は1.5%（2023年度）であり、平均勤続年数は男性18.3年、女性10.3年となっています。

大手鉄道事業者として安定性を求める人材が多く、長期的なキャリア形成を望む社員にとって魅力的な環境といえるでしょう。

福利厚生

福利厚生項目	内容
休暇・休日	完全週休2日制 年次有給休暇（最大20日） 結婚休暇 忌引休暇 リフレッシュ休暇　など
住宅支援	独身アパート 家族住宅
子育て・介護支援	妊娠出産休暇 育児休職 育児休暇 子の看護休暇 介護休職 病気・療養休暇 不妊治療休暇 不妊治療休職 先進医療補償制度 短時間勤務 カムバック制度 企業主導型保育事業 不妊治療に関する福利厚生制度
その他	都内クラブ・保養所 置き型社食サービス 配達弁当 従業員持株会 カフェテリアプラン

東京地下鉄では充実した福利厚生制度が整備されています。

住宅支援では独身パート・家族住宅を周辺相場より安価に提供し、一部には社員専用のカーシェアリングも設置されているようです。

また、カフェテリアプランでは旅行や子育て支援、健康用品購入などさまざまなサービスに利用でき、働きやすさの向上に大きく貢献しています。

キャリアパス

東京地下鉄では総合職とエキスパート職の2つのコースでキャリア形成を図ります。

総合職はジョブローテーションによりさまざまな部門で経験を積み、俯瞰的かつ経営的な視座を養うことを目指します。

一方、エキスパート職は基本的に入社時の部門で技術を磨き、その道のプロフェッショナルを目指します。

東京地下鉄はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

東京地下鉄の事業内容と成長性について詳しく見ていきましょう。

首都圏の重要な交通インフラを担う同社の安定した事業基盤と将来性を理解することで、転職の判断材料としてご活用ください。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	東京地下鉄株式会社
本社所在地	東京都台東区東上野3-19-6
設立	2004年4月1日（営団地下鉄から民営化）
従業員数	9,462人（2025年3月31日現在）
資本金	581億円
売上	3,881億円（2024年度）

東京地下鉄は東京都心部を中心に、9路線195.1kmの地下鉄ネットワークを運営する大手鉄道事業者です。

鉄道事業を中核としながら、駅構内店舗や商業施設の運営といった流通事業、不動産事業も展開しており、多角的な事業ポートフォリオを構築しています。

1日約700万人の乗客を輸送し、首都圏の重要な交通インフラとして社会的使命を果たしています。

年収が高い理由

東京地下鉄の年収が高い理由として、まず首都圏の重要な交通インフラとしての安定した収益基盤が挙げられます。

1日約700万人という圧倒的な利用者数により、安定した運賃収入が確保されており、これが従業員への適切な処遇に反映されているようです。

今後の展望

東京地下鉄では中期経営計画「東京メトロプラン2024」に基づき、「構造変革・新たな飛躍」を基本方針としてさまざまな成長戦略を推進しています。

2030年代半ばの開業を目指す有楽町線延伸（豊洲・住吉間）と南北線延伸（品川・白金高輪間）により、総建設費約4,000億円の新線建設を通じて鉄道ネットワークの更なる拡大を図っているようです。

まとめ

東京地下鉄の平均年収は795万円と、鉄道業界では非常に高い水準にあります。

平均年齢39.5歳、平均勤続年数18.1年という長期安定雇用のもとで、着実な昇給が期待でき、55歳では1,000万円を超える年収に到達する可能性があります。

充実した福利厚生制度と安定した雇用環境が整っており、長期的なキャリア形成を望む方にとって魅力的な企業です。