みずほフィナンシャルグループは平均年収1,166万円！年収・給与を解説！

株式会社みずほフィナンシャルグループは、大手銀行持株会社として金融グループの経営管理を行う企業です。

銀行業務、信託業務、証券業務など幅広い金融サービスを展開し、業界内で高い地位を確立しています。

グループ全体の従業員数は50,000人を超える大規模企業で、安定した経営基盤が特徴です。

本記事では、みずほフィナンシャルグループの年代別・役職別の年収や、中途採用の難易度についても解説します。

みずほフィナンシャルグループへの転職・就職を考えている方は、ぜひ本記事を参考に情報を集めてくださいね。

本記事の要点はこちら

関連記事：金融業界の平均年収ランキング｜大手66社を業態別に徹底比較

みずほフィナンシャルグループの平均年収は1,166万円｜同業他社との比較

金融業界は高年収で知られていますが、みずほフィナンシャルグループは業界内でもトップクラスの水準を誇ります。

みずほフィナンシャルグループの平均年収について、有価証券報告書とOpenWorkのデータをもとに詳しく解説します。

みずほフィナンシャルグループの年代別年収は？

年齢	平均年収	年収レンジ	月給目安
25歳	484万円	333～703万円	40万円
30歳	695万円	479～1,009万円	58万円
35歳	982万円	676～1,425万円	82万円
40歳	1,143万円	788～1,660万円	95万円
45歳	1,135万円	782～1,648万円	95万円
50歳	1,225万円	844～1,778万円	102万円

みずほフィナンシャルグループの年代別年収を詳しく見ると、30歳で約700万円、40歳で1,000万円を超える水準となっています。

特に30代から35歳にかけての昇給幅が大きく、287万円の増加が見られます。

年功序列の色合いが強い給与体系で、勤続年数とともに着実に年収がアップする仕組みとなっているでしょう。

みずほフィナンシャルグループと他社の年収を比較

企業名	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	データソース
みずほフィナンシャルグループ	1,166万円	42.5歳	16.9年	有価証券報告書
三菱UFJフィナンシャル・グループ	1,170万円	40.3歳	13.5年	有価証券報告書
三井住友フィナンシャルグループ	1,180万円	39.3歳	14.6年	有価証券報告書
りそなホールディングス	907万円	45.1歳	14.4年	有価証券報告書

同業他社との比較では、みずほフィナンシャルグループの年収水準はメガバンク3社の中で3番手です。

三井住友フィナンシャルグループと三菱UFJフィナンシャル・グループにはわずかに及ばないものの、その差は14万円ほどにとどまります。

平均年齢や勤続年数も同業他社と比較して標準的で、安定した人材定着率を示しているといえるでしょう。

みずほフィナンシャルグループにおける給与体系｜年代別・役職別の年収は？

ここではみずほフィナンシャルグループの給与体系について、年代別や役職別の詳細な年収データをもとに解説していきます。

役職別の年収

職種	平均年収	年収レンジ
本部職	1,010万円	–
総合職	1,008万円	770～1,500万円
管理	973万円	450～1,300万円
企画	963万円	400～1,580万円
営業	902万円	350～1,700万円
基幹職	763万円	460～1,000万円

職種別の平均年収では、本部職が1,010万円で最も高い水準です。

続いて総合職の1,008万円、管理職の973万円と続き、本部系統や管理系統のポジションで高年収が実現されています。

最も高い本部職と最も低い基幹職では247万円の差があり、職種によって大きな年収差が存在することがわかります。

口コミでは「30代前半で代理や調査役になれば年収1,000万円いく」との声もあり、キャリア形成次第で高年収を狙えるでしょう。

給与は支店や部署、個人の評価にも寄るが、30代前半で代理や調査役になれば、年収1000万円はいく。 課長で1200～1300万円程度。参事役や副支店長は1500万円前後。

引用：OpenWork

年代別の年収

年代別の年収推移を見ると、みずほフィナンシャルグループは典型的な年功序列型の給与体系を採用しています。

25歳時点で484万円からスタートし、30歳で695万円、40歳で1,143万円と段階的に上昇します。

口コミでは「給与は4年目で一気に上がる」との声もあり、入社から数年間は給与の伸びが緩やかですが、その後は大幅な昇給が期待できるといえるでしょう。

給与制度： 給与は4年目で一気に上がる。 ただそこまで待っている間に他社に大きく引き離される、人材競争の中ではいかに好待遇で優秀な人を引っ張ってこれるかが大事

引用：OpenWork

残業代

年齢	基本給（月）	残業代（月）	残業代の割合
30歳	35万円	8万円	約19%
40歳	58万円	12万円	約17%
50歳	62万円	13万円	約17%

みずほフィナンシャルグループでは、年収の約13%が残業代として支給されており、基本給とは別に残業代が適正に支払われています。

本部の企画系部署では裁量労働制を適用している場合があり、みなし残業代として支給されます。

支店で働く従業員は通常の勤務形態のため、残業時間に応じて残業代が支給される仕組みです。

口コミでは「みなし残業代で収まっている人はほとんどいない」との声もあり、実際の労働時間を反映した適切な処遇が伺えます。

本部の企画系の部署は裁量労働制を適用している人たちがいて、どれだけ残業をしても、しなくてもみなし残業代がもらえるが、みなし残業代の時間以内に残業時間が収まっている人はほとんどいない。

引用：OpenWork

賞与（ボーナス）

みずほフィナンシャルグループの賞与は、年収全体の24%を占める重要な給与要素となっています。

個人の評価や業績に応じて「個人名での加算」がつくこともあり、優秀な成果を上げた従業員には追加の賞与が支給されます。

ボーナスは個人名で加算をつけてくれたりするので、そこをモチベーションにしていました

引用：OpenWork

個人営業なので実力に応じた給与が支払われる。前年の成果で飛び級あり、実力があると同期よりもペースアップして給与が上がっていく。

引用：OpenWork

年次に関係なく実力で評価される面もあるといえるでしょう。

各種手当

みずほフィナンシャルグループでは、基本給や賞与に加えて充実した各種手当が支給されています。

旧制度では44,000円（配偶者ありは60,000円）だったものが、現在は一律25,000円支給（27歳以下の配偶者ありは50,000円）となっています。

ただし給与支給となり課税対象となるため、実質的な支給額はそれ以下となり、住宅手当の実質的な削減が行われているといえるでしょう。

男女の年収差

みずほフィナンシャルグループの全労働者における男女の賃金差異は60.9%です（2025年3月31日時点）。

一方で、女性の活躍推進企業データベースによると労働者に占める女性の割合は49.9%と、男女ほぼ同数が在籍しています。

管理職に占める女性の割合は22.0%、育児休業取得率は男性98%・女性100%となっており、両立支援の制度が機能していることがうかがえます。

口コミでは「女性で課長職以上になっている人は独身か既婚子なしが大半」との指摘もあり、ワークライフバランスを考慮した女性の働きやすさの向上が課題といえます。

給与水準には概ね満足できる。 ただ女性で課長職以上になっている人は独身か既婚子なしが大半。ワークライフバランスを考えると女性が働きやすいとは考えにくい。

引用：OpenWork

みずほフィナンシャルグループの働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

みずほフィナンシャルグループの働き方について、残業時間や離職率、福利厚生の実態を詳しく見ていきます。

大手金融グループとして働きがいのある環境を提供する一方で、長時間労働などの課題もあるのが実情です。

実際の従業員の声をもとに、リアルな働き方の実態をお伝えします。

残業時間

項目	数値
月間残業時間	34.4時間
有給休暇取得率	74.9%
男性育児休業取得率	98%

みずほフィナンシャルグループの月間残業時間は34.4時間となっており、金融業界としては標準的な水準といえます。

働き方改革の影響で「全体的には残業時間も減っている」との口コミもあり、労働環境の改善が進んでいることがうかがえます。

有給休暇取得率は74.9%と、金融業界の中では比較的高い水準を維持しています（女性の活躍推進企業データベースより）。

男性の育児休業取得率が98%と非常に高く、ワークライフバランスの向上に積極的に取り組んでいる姿勢が見て取れるでしょう。

離職率・平均勤続年数

みずほフィナンシャルグループの平均勤続年数は16.3年と、金融業界の中でも長期勤続の傾向が強い企業です。

男女別では男性17.4年・女性15.2年と、いずれも長期勤続の水準です（女性の活躍推進企業データベース・2025年3月31日時点）。

具体的な離職率は公開されていませんが、平均勤続年数の長さから人材の定着率は高いと推測されます。

OpenWorkでは「年次が上がっていくと給料が増えるため退職を躊躇する」「若いうちは年収も低く辞めていく人が多い」との指摘があることから、入社初期と中堅以降で離職傾向が異なるといえます。

福利厚生

制度名	内容	備考
住宅補助	一律25,000円支給	27歳以下配偶者ありは50,000円
社内食堂	利用可能	昼食費補助あり
退職金制度	DB廃止、全額DC移行	2024年制度変更
社宅制度	利用可能	–

みずほフィナンシャルグループの福利厚生は、大手金融グループとして充実した内容となっています。

口コミでは「手厚い退職金、社内食堂、昼食費補助、住宅補助などもあり、福利厚生はかなり恵まれている」との評価がみられました。

福利厚生を含めた実質的な待遇は「額面給料+100-150万円」を受け取る社員も見られるため、金銭面以外のメリットも大きいといえます。

ただし2024年の新人事制度移行により、退職金制度がDB（確定給付）から全額DC（確定拠出）に変更されるなど、一部制度の見直しが行われているでしょう。

働き方の柔軟性も特徴で、希望者が週休3日・週休4日を選択できる制度が2020年12月から導入されています（参考：厚生労働省 多様な正社員制度の導入事例）。

週休3日・週休4日の利用時は基本給がそれぞれ8割程度・6割程度になりますが、学び直しや育児・介護との両立などに活用されています。

自己啓発支援としては、年間最大30万円の「学びファンド」や、資格取得時に最大20万円が支給される「資格ファンド」も設けられています（参考：日本経済新聞）。

キャリアパス

みずほフィナンシャルグループのキャリアパスは、従来の年功序列から成果重視の制度への移行期にあります。

社内公募制度が充実しており、グループ会社に複数年出向できたり、条件を満たしたら転籍できたりと、希望に沿ってキャリアを積むことも可能です。

近年では「敗者復活も少し見直されている」との声もあり、一度昇格に遅れても再チャレンジできる環境が整備されています。

みずほフィナンシャルグループはどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

みずほフィナンシャルグループの事業内容や企業特性について詳しく解説していきます。

なぜこれほど高い年収水準を実現できるのか、その理由と今後の展望についても分析するので参考にしてください。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	株式会社みずほフィナンシャルグループ
本社所在地	東京都千代田区大手町1丁目5番5号
従業員数	2,626人（単体）/ 53,256人（連結）
設立	2003年1月8日
資本金	2兆2,567億円
連結経常収益	9兆854億円（2026年3月期）

みずほフィナンシャルグループは、銀行持株会社として金融グループ全体の経営管理を行う企業です。

顧客セグメントに応じた5つのカンパニーを軸に、グループ一体での運営を行っています。

グループには株式会社みずほ銀行、みずほ信託銀行株式会社、みずほ証券株式会社などの中核事業会社が含まれ、総合金融サービスを提供しています。

「お客さま、経済・社会、社員の豊かな実りを実現」を理念に掲げ、金融を通じて社会に価値を提供し続けています。

年収が高い理由

みずほフィナンシャルグループの年収が高い理由として、まず大手金融グループとしての安定した収益基盤があげられます。

銀行業務、信託業務、証券業務という収益性の高い金融サービスを総合的に展開しており、多様な収益源を確保しています。

実際に2025年度（2026年3月期）の連結経常利益は1兆5,731億円、親会社株主純利益は1兆2,486億円と好調で、高い給与水準を支える収益基盤となっています（参考：みずほフィナンシャルグループ 決算関連情報）。

また、国内外に幅広いネットワークを持ち、法人向けの大型取引や投資銀行業務など付加価値の高いサービスを提供していることも高年収の要因です。

口コミでは「他業種に比べて相対的に給与水準は高いが、その分期待される役割も大きくなる」との声もあり、高い専門性と責任に見合った処遇を提供しているといえます。

今後の展望

みずほフィナンシャルグループは、2024年7月にジョブ型の新人事制度を導入し、従来の年功序列から成果重視の評価制度への転換を進めています。

2026年4月には株式会社みずほ銀行とみずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社が統合し、銀行機能にリサーチ・コンサルティング・IT領域を融合した体制へ移行しました（参考：みずほ銀行）。

中期経営計画（2023〜2025年度）では「お客さま、社会の課題に対し、様々な挑戦を繋ぎ、新たな解を創造する3年間」を掲げ、個人の資産形成支援や日本企業の競争力強化、サステナビリティ&イノベーション、グローバルCIBビジネスなどに注力してきました。

財務目標を1年前倒しで達成したことを受けて、新たに2027年度までの中期財務目標として東証基準ROE10%超・連結業務純益1.4〜1.6兆円程度を掲げています（参考：みずほフィナンシャルグループ 中期経営計画）。

デジタルトランスフォーメーション（DX）や地方創生、サステナビリティ分野への投資も積極的に行っており、次世代の金融プラットフォームの構築を図っている点も見逃せません。

口コミでは「新人事制度導入によって今後変わっていく」との期待の声もあり、より実力重視の公正な評価制度の確立により、さらなる成長が期待できるでしょう。

まとめ

みずほフィナンシャルグループの平均年収は1,166万円と、金融業界の中でも高い水準を維持している企業です。

年代別に見ると30歳で695万円、40歳で1,143万円と着実に上昇し、年功序列の要素を残しつつも実力評価も加味された給与体系となっています。

2024年からはジョブ型の新人事制度に移行し、より成果重視の評価制度への転換が進んでいます。

残業時間は月34.4時間と適正な範囲で管理されており、有給休暇取得率74.9%、男性育児休業取得率98%と働きやすさも魅力的です。