みずほフィナンシャルグループは平均年収905万円｜年代別・役職別の給与や働き方を解説

みずほフィナンシャルグループは、みずほ銀行・みずほ信託銀行・みずほ証券などを傘下に持つ日本を代表する金融グループです。

メガバンクの一角として、個人から大企業まで幅広い顧客基盤を持ち、国内外で総合金融サービスを展開しています。

グローバルな事業展開と高度な金融サービスを提供する環境から、年収水準の高さでも注目を集めています。

本記事では、みずほフィナンシャルグループの平均年収や年代別・役職別の年収や、働き方、今後の展望についても解説します。

みずほフィナンシャルグループの平均年収は905万円｜同業他社との比較

みずほフィナンシャルグループの平均年収は約905万円で、メガバンクとして高い水準を維持しています。

OpenWorkに寄せられた正社員136人の回答データによるもので、平均年齢は34歳となっています。

金融業界の中でも特に高い給与水準を誇り、安定した収入基盤が魅力といえるでしょう。

みずほフィナンシャルグループと他社の年収を比較

メガバンクを中心とした金融業界における年収水準を比較すると、各社とも高い水準を維持していることが分かります。

企業名	平均年収	平均年齢	従業員数	データソース
みずほフィナンシャルグループ	905万円	34歳	2,881人	OpenWork
三菱UFJフィナンシャル・グループ	1,044万円	－	－	OpenWork
三井住友フィナンシャルグループ	1,094万円	－	－	OpenWork
りそなホールディングス	774万円	－	－	OpenWork

メガバンク3社の中では、三井住友が最も高く、次いで三菱UFJ、みずほの順となっています。

ただし、これらは持株会社の数値であり、実際の給与水準は配属されるグループ会社や職種によって異なります。

みずほ銀行や各子会社では、それぞれの事業特性に応じた給与体系が設定されており、専門性の高い職種ほど高い報酬が期待できるでしょう。

みずほフィナンシャルグループにおける給与体系｜年代別・役職別の年収は？

みずほフィナンシャルグループの給与体系は、従来の年功序列から役割・成果に応じた処遇制度への移行が進んでいます。

2018年に導入された「CANADE」という新人事制度により、個人の役割期待や成果がより給与に反映される仕組みとなりました。

それでも一定の年功的要素は残っており、年齢や勤続年数に応じた給与の伸びも期待できる体系といえます。

役職別の年収

OpenWorkの口コミによると、役職に応じて明確な年収レンジが設定されています。

一般社員から管理職まで、段階的に年収が上昇する仕組みとなっており、特に管理職への昇格時には大きな年収の伸びが期待できます。

部長クラスでは1,500万円を超える年収も珍しくなく、役員レベルになると2,000万円以上の報酬を得ることも可能です。

役職が上がるほど裁量も大きくなり、経営への関与度も高まります。

一方で、管理職になると残業代が付かなくなるため、労働時間に対する時給換算では一般社員の方が高くなるケースもあるようです。

年代別の年収

年代別に見ると、20代から30代にかけて着実に年収が上昇し、40代で大きく伸びる傾向があります。

年齢	平均年収	年収レンジ	月給目安
25歳	650万円	600～700万円	40万円
30歳	850万円	800～900万円	50万円
35歳	1,000万円	900～1,100万円	60万円
40歳	1,200万円	1,100～1,300万円	70万円
45歳	1,350万円	1,200～1,500万円	80万円
50歳	1,400万円	1,300～1,600万円	85万円

20代のうちから600万円を超える年収を得られるのは、メガバンクならではの強みといえます。

30代で管理職候補として経験を積み、40代で管理職に昇進すると、年収1,200万円以上を目指せる環境です。

ただし、近年は成果主義の要素が強まっており、同年代でも実績や評価によって年収に差が出やすくなっています。

残業代

残業代は、労働時間に応じて1分単位で支給される仕組みとなっています。

OpenWorkによると、平均残業時間は月34.6時間で、残業代は月あたり10～15万円程度が一般的です。

部署や時期によって残業時間は大きく異なり、繁忙期には月50時間を超えることもあれば、閑散期には20時間以下に収まることもあります。

近年は働き方改革の推進により、残業時間の管理が厳格化されており、長時間労働の抑制に力を入れています。

管理職になると残業代が付かなくなるため、その分を見越した基本給の設定がなされていますが、実労働時間を考慮すると時給換算では一般社員の方が高くなるケースもあるようです。

賞与（ボーナス）

賞与は年2回、夏季と冬季に支給され、合計で基本給の5～6ヶ月分が標準的な水準となっています。

個人の評価や会社の業績によって変動しますが、安定した金融機関として大きな減額は少ない傾向にあります。

一般社員の場合、年間の賞与額は200～300万円程度が目安で、管理職になると400万円を超えることも珍しくありません。

業績連動部分と個人評価部分のバランスが取られており、グループ全体の収益が好調な年には増額も期待できます。

ただし、近年は成果主義の要素が強まり、個人の実績によって同期入社でも賞与額に差が出るケースが増えているといえるでしょう。

各種手当

みずほフィナンシャルグループでは、基本給に加えて各種手当が充実しています。

特に若手社員にとっては、住宅関連の支援が大きなメリットとなっていました。

ただし、2018年の人事制度改革（CANADE導入）に伴い、社宅制度や借上社宅の補助が大幅に縮小され、この点については社員から不満の声も上がっています。

一方で、資格取得支援は充実しており、証券外務員やFP（ファイナンシャルプランナー）などの資格取得費用は会社が負担し、合格時には褒賞金が支給される制度もあります。

男女の年収差

みずほフィナンシャルグループでは、女性労働者の割合が49.9%と高く、男女ほぼ同数の従業員が活躍しています。

管理職の女性比率は22%となっており、メガバンクの中でも女性の活躍推進に力を入れている企業といえます。

給与体系は男女で差がなく、同じ役割・職責であれば同等の給与が支給される仕組みです。

ただし、育児休業取得率は男性98%・女性100%と高い一方で、育児との両立を理由にキャリアの選択肢を変更する女性社員も一定数いるようです。

産休・育休制度は充実しており、復帰後も時短勤務やリモートワークなど柔軟な働き方が可能な環境が整っています。

みずほフィナンシャルグループの働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

みずほフィナンシャルグループでは、働き方改革の推進により、残業時間の管理や休暇取得の促進に力を入れています。

有給休暇取得率は74.9%と高い水準を維持しており、ワークライフバランスを重視する社風が根付いています。

福利厚生も充実しており、長期的なキャリア形成を支援する制度が整っているといえるでしょう。

残業時間

OpenWorkによると、平均残業時間は月34.6時間となっており、金融業界の中では比較的抑えられた水準です。

項目	数値
平均残業時間	月34.6時間
有給休暇取得率	74.9%
育休取得率（男性）	98%
育休取得率（女性）	100%

部署によって残業時間には大きな差があり、営業店では月20時間程度に収まるケースが多い一方、本部部門では繁忙期に50時間を超えることもあります。

近年は残業時間の上限管理が厳格化されており、長時間労働の抑制に向けた取り組みが進んでいます。

休日出勤が発生した場合は必ず代休を取得するルールが定められており、プライベートの時間をしっかり確保できる環境が整っているといえるでしょう。

離職率・平均勤続年数

みずほフィナンシャルグループの平均勤続年数は、男性17.4年、女性15.2年となっています。

採用10年後の継続雇用割合は男性80%、女性89.5%と高い水準を維持しており、長期的なキャリア形成が可能な環境といえます。

ただし、OpenWorkの口コミを見ると、近年の人事制度改革（CANADE導入）により、将来の見通しが立てづらくなったと感じる社員もいるようです。

特に、従来の年功序列的な処遇から成果主義への移行が進む中で、中高年層でも高い実績を求められるプレッシャーを感じる声が聞かれます。

一方で、若手のうちから実績を積めば早期の昇進や高い処遇が期待できる環境でもあり、キャリアに対する意識の高い社員にとっては魅力的な制度といえるでしょう。

福利厚生

みずほフィナンシャルグループの福利厚生は、メガバンクとして充実した内容が揃っています。

特に育児支援制度は充実しており、産前産後休暇や育児休業はもちろん、復帰後の時短勤務制度も整っています。

育休取得率は男性98%、女性100%と非常に高く、育児との両立がしやすい環境が整っているといえます。

ただし、2018年の人事制度改革により、社宅制度や借上社宅の補助が大幅に縮小されたことで、住宅関連の福利厚生については以前より手薄になったという声もあります。

一方で、週休3日制度や週休4日制度など、柔軟な働き方を選択できる制度も導入されており、ライフスタイルに応じた働き方が可能な環境が整いつつあります。

キャリアパス

みずほフィナンシャルグループでは、グループ内での異動や職種転換を通じて、多様なキャリアパスを描くことができます。

銀行・信託・証券といった異なる金融機関間での異動や、国内外の拠点への転勤など、幅広い経験を積める環境が整っています。

ジョブ公募制度やジョブチャレンジ制度により、自ら希望する部署や職種に挑戦することも可能で、主体的にキャリアを築きたい社員にとっては魅力的な仕組みといえます。

資格取得支援も充実しており、業務に必要な資格の取得費用は会社が負担し、合格時には褒賞金が支給される制度もあります。

一方で、希望しない部署への異動によってモチベーションが低下したという口コミも見られ、必ずしも全ての社員が希望通りのキャリアを歩めるわけではないようです。

それでも、メガバンクとしての規模とグループの多様性をいかし、様々なキャリアの選択肢が用意されている点は大きな強みといえるでしょう。

みずほフィナンシャルグループはどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

みずほフィナンシャルグループは、みずほ銀行・みずほ信託銀行・みずほ証券を中核とする日本最大級の金融グループです。

国内全都道府県に拠点を持つ唯一の銀行グループとして、個人から大企業まで幅広い顧客基盤を有しています。

総合金融サービスの提供を通じて、お客さまや社会の課題解決に貢献することをめざしています。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	株式会社みずほフィナンシャルグループ
本社所在地	東京都千代田区大手町1-5-5 大手町タワー
従業員数	2,881人（単体）/ 53,256人（連結）
設立	2003年（持株会社として）
資本金	2兆2,567億円
連結経常収益	4兆3,375億円（2025年度中間期）

みずほフィナンシャルグループは、銀行・信託・証券の機能を一体的に提供する総合金融グループとして事業を展開しています。

主な事業領域は、リテール・事業法人向けサービス、コーポレート＆インベストメントバンキング、グローバルコーポレート＆インベストメントバンキング、グローバルマーケッツ、アセットマネジメントの5つのカンパニーに分かれています。

グローバル展開にも力を入れており、米州・アジアを中心に海外78拠点（2025年6月末時点）でビジネスを展開し、日系企業の海外進出支援や現地企業との取引拡大に取り組んでいます。

年収が高い理由

みずほフィナンシャルグループの年収が高い理由は、メガバンクとしての高い収益力と、金融業界全体の給与水準の高さにあります。

2025年度中間期の連結経常利益は8,496億円と好調な業績を維持しており、安定した収益基盤が高い給与水準を支えています。

また、金融業界は専門的な知識やスキルが求められる業界であり、高度な金融サービスを提供するための人材確保のため、高い報酬が設定されています。

さらに、銀行・信託・証券の連携により、顧客に対して包括的なソリューションを提供できる強みがあります。

この総合力が高い付加価値を生み出し、結果として従業員への還元にもつながっているといえます。

グローバルな事業展開も収益の多様化に貢献しており、国内外でバランスの取れた事業ポートフォリオを構築していることも、安定した高収益を支える要因となっています。

今後の展望

みずほフィナンシャルグループは、2023～2025年度の中期経営計画において、「お客さま、社会の課題に対し、様々な挑戦を繋ぎ、新たな解を創造する3年間」と位置づけています。

2027年度に向けた中期財務目標として、東証基準ROE10%超の安定的実現、連結業務純益1.4～1.6兆円（国内金利0.5%前提）を掲げており、持続的な成長をめざしています。

重点的に取り組む領域として、個人の資産形成支援、顧客利便性の徹底追求、日本企業の競争力強化、サステナビリティ＆イノベーション、グローバルCIBビジネスの5つのテーマを設定しています。

特に注目されるのは、2026年4月を目処としたみずほ銀行とみずほリサーチ＆テクノロジーズの統合検討です。

この統合により、銀行機能にリサーチ・コンサル・IT・技術開発領域が一体となり、より付加価値の高い商品・サービスの提供が期待されています。

また、DX推進やIT改革にも力を入れており、デジタル技術を活用した新たな金融サービスの開発や、業務効率化による生産性向上にも取り組んでいます。

グローバル展開では、成長著しい米州・アジア地域への経営資源の投入を強化し、現地での存在感を高める方針です。

こうした戦略的な取り組みを通じて、お客さまや社会とともに持続的な成長を実現し、豊かな実りをお届けすることをめざしているといえるでしょう。

まとめ

みずほフィナンシャルグループの平均年収は約905万円で、メガバンクとして高い水準を維持しています。

20代から着実に年収が上昇し、40代で1,000万円を超える給与体系は、長期的なキャリア形成において魅力的といえます。

近年は成果主義の要素が強まり、役割や実績に応じた処遇へと移行が進んでいますが、一定の年功的要素も残っており、安定した収入の伸びが期待できる環境です。

働き方改革の推進により、平均残業時間は月34.6時間と抑えられ、有給休暇取得率も74.9%と高い水準を維持しています。

育児休業取得率は男性98%、女性100%と非常に高く、ワークライフバランスを重視する社風が根付いています。

高い年収水準と充実した福利厚生、そしてグローバルな成長機会を求める方にとって、キャリア形成の選択肢として検討する価値は十分にあるでしょう。