日本航空（JAL）の年収は950万円｜年代別・職種別の給与を徹底解説

日本航空（JAL）は、国内線・国際線共に国内トップクラスの航空運送事業者で、パッケージ旅行の販売やクレジットカード事業、農業事業なども手事業領域を展開しています。

1951年8月1日に設立され、東京都品川区東品川二丁目4番11号に本社を構える日本を代表する航空会社です。

本記事では、日本航空の平均年収や年代別・役職別の年収、中途採用の難易度について解説します。

本記事の要点はこちら

日本航空の平均年収は950万円

有価証券報告書によると、日本航空の平均年収は約950万円です。

国税庁が発表した「民間給与実態統計調査」では、全国の平均年収は460万円でした。

そのため、日本航空は平均の2倍以上の年収を得ていることがわかります。

日本航空の平均手取り年収・月収

日本航空の平均年収950万円から税金や社会保険料を差し引くと、手取りの年収は約693万円、手取りの月収は約58万円です。

日本航空に転職した場合の参考にしてみてください。

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日本航空と他社の年収を比較

企業名	平均年収	引用元
日本航空	約950万円	有価証券報告書
全日本空輸	約730万円	有価証券報告書
スカイマーク	約578万円	有価証券報告書
ピーチ・アビエーション	約422万円	OpenWork｜ピーチ
ジェットスター・ジャパン	約555万円	OpenWork｜ジェットスター
スターフライヤー	約632万円	有価証券報告書

日本航空の年収は業界でもトップクラスの年収を誇っています。

他社よりも圧倒的に高水準であるため、企業の利益が従業員に還元される体制が整えられているのでしょう。

日本航空における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

日本航空の給与体系について、職種別・年代別の詳細な年収情報や、残業代・賞与などの給与構成要素を詳しく見ていきましょう。

口コミによると、日本航空の給与は月給と賞与、手当によって構成されているようです。

給与は月給+夏季+年末+期末賞与となっており、年度の業績により賞与の係数は変化する。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜間接、在籍20年以上、男性

基本給は他の企業と比べて大して変わらない。ただフライト手当やパーディアム手当など、手当ての分を合わせると同年代の方の給料に比べると貰えている方なのではないかと思っている。多くフライトをした月や泊まりのパターンが多かった月はその分多くなるので、月によって変動はある。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜客室乗務員、在籍5～10年、女性

役職別の年収

職種	平均年収	年収レンジ
G3	400-500万円	400-500万円
G2（主任）	500-700万円	500-700万円
G1（アシスタントマネージャー）	700-900万円	700-900万円
マネージャー	900-1,000万円	900-1,000万円
グループ長	1,000-1,200万円	1,000-1,200万円
部長	1,200万円以上	1,200万円以上

役職別の年収では、グループ長まで昇進すると年収1,000万円を超す見込みです。

年功序列の評価制度でしたが、近年では飛び級の昇進もあるとのことです。

管理職は5階級、一般職は3階級に改装が分かれており、各階層ごとに給与バンドが設定されている。これまでは一般職の間は基本的に一律で昇進していっていたが、この年功序列制からの脱却を目指して近年では飛び級での昇進や、逆に成果が出せない（仕事ができない）社員が昇進できない例も増えている。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜業務企画職、在籍5～10年、男性

運航乗務員を目指している方は以下の口コミが参考になります。

地上研修時代はざっくりボーナス込みで400万円。
副操縦士一年目で年間額面1100万円(+40時間を超えた乗務手当+賞与)。
機長一年目で年間額面1900万円(+40時間を超えた乗務手当+賞与)を下回ることはない。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜運航乗務員、在籍3～5年、男性

キャビンアテンダント→リードキャビンアテンダント→チーフキャビンアテンダントの順に昇格していくのでそのタイミングで大きく給与が変わります。
キャビンアテンダントの間はそこまで大きな昇給はありませんが、国際線に乗務するようになったり、国際線ファーストクラス担当するようになったりするとプラスで手当が増えていきました。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜客室乗務員、在籍5～10年、女性

年代別の年収

年齢	平均年収	年収レンジ
25歳	397万円	281万円～561万円
30歳	497万円	351万円～703万円
35歳	604万円	427万円～854万円
40歳	709万円	502万円～1003万円
45歳	807万円	571万円～1140万円
50歳	901万円	637万円～1274万円
55歳	1011万円	715万円～1430万円

前述の年代別年収データから、日本航空では年齢とともに着実に年収が上昇する給与体系となっていることがわかります。

25歳で397万円からスタートし、30代前半で500万円台、40代で700万円台、そして55歳で1,000万円を超える水準に達します。

特に30代後半から40代にかけての年収上昇が顕著で、この時期に管理職への昇進や専門スキルの向上が評価されることが推測されるでしょう。

最初は安いが、昇格毎に月10万ぐらいは上がる。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜客室乗務員、在籍15～20年、男性

残業代

日本航空では、労働時間の管理が適切に行われており、OpenWorkのデータによると月間平均残業時間は10.7時間となっています。

航空業界の特性上、フライトスケジュールに合わせた勤務体系となるため、職種によって残業時間は大きく異なります。

地上職では比較的定時での勤務が多い一方、運航に関わる職種では天候や機材トラブルなどにより残業が発生することがあるようです。

残業代については、基本給に対して適切に支給される制度が整っており、サービス残業などの問題は少ないとのことです。

ワークライフバランスはたいへん良いと思います。残業はすくないです。残業すれば残業代はきちんとでますが、残業は推奨されていないため、女性は管理職以外は残業はほとんどしません。

引用：OpenWork｜ワーク・ライフ・バランス｜地上職、在籍3～5年、女性

賞与（ボーナス）

日本航空の賞与制度については、年3回の支給が基本となっています。

賞与の支給額は、会社の業績と個人の評価によって決定され、基本的には基本給の数ヶ月分が支給されます。

航空業界は外部環境の影響を受けやすいため、業績連動の要素が強く、景気や旅客需要の動向によって支給額が変動することがあるでしょう。

新型コロナウイルスの影響を受けた2020年～2022年期間は賞与の減額もありましたが、2023年以降は業績回復とともに賞与水準も改善傾向にあるとのことです。

ボーナスが4～6カ月ほどでしょうか。
基本給は低いです。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜業務企画職、在籍5～10年、男性

賞与は年3回。
ある程度の年次、人事評価の結果により、昇格対象となる。

引用：OpenWork｜年収・給与制度｜客室、在籍3～5年、女性

初任給

日本航空の初任給は新卒採用の募集要項で公開されており、約26～32万円されています。

261,000円（高等専門学校 専攻科卒・大学卒)
287,753円（大学院 修士課程卒）
322,129円（大学院 博士課程卒）
※参考　募集要項掲載当初（2025年3月1日時点）：251,000円（高等専門学校 専攻科卒・大学卒）266,286円（大学院卒）

引用：日本航空　職種別募集要項｜新卒

男女の年収差

日本航空では、同一労働同一賃金の原則に基づき、性別による基本給の差は設けられていません。

ただし、職種による年収の違いは存在します。

パイロットや整備士など男性が多い職種と、客室乗務員など女性が多い職種では、そもそもの給与体系が異なるため、結果的に男女間で平均年収に差が生じる場合があるでしょう。

近年は女性の管理職登用も積極的に進められており、性別に関係なくキャリアアップできる環境づくりが推進されています。

育児休業制度や時短勤務制度も充実しており、女性が長期的にキャリアを継続しやすい職場環境が整えられている点が強みです。

とにかく女性が多い職場なので、女性だからという理由で不利になることはまずない。ただし、男性は昇格が早く設定されている傾向にある。産休育休などの制度はしっかりある上に、取得経験のある先輩等も沢山いるため、相談しやすい。

引用：OpenWork｜女性の働きやすさ｜客室乗務員、在籍5～10年、女性

女性が多い職場ということもあり、相互に理解しながら働ける会社ではあると思う。実際、多くの女性社員が管理職として務めており、女性だからといった理由で管理職を目指せないということはまずない。

引用：OpenWork｜女性の働きやすさ｜客室乗務員、在籍3年未満、女性

日本航空の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

日本航空の職場環境について、残業時間や離職率、福利厚生制度などの働き方に関する詳細な情報を確認していきましょう。

航空業界特有の勤務体系や、従業員のワークライフバランスについても解説します。

残業時間

OpenWorkによると、日本航空の月間平均残業時間は10.7時間となっており、業界全体と比較しても良好な水準を維持しています。

項目	数値
月間平均残業時間	10.7時間
有給休暇消化率	83.6%

航空業界の特性上、24時間365日のオペレーションが必要となりますが、シフト制やローテーション勤務により、個人の労働時間は適切に管理されています。

特にパイロットや客室乗務員については、航空法による勤務時間の制限もあり、過度な残業は発生しにくい仕組みとなっているでしょう。

離職率・平均勤続年数

日本航空の離職率については公式サイトの環境データにて公開されており、2024年度は全体で「4.8％」でした。

厚生労働省の「令和5年雇用動向調査」では、日本の平均離職率は15.4%であるため、極めて低いことがわかります。

特に専門職であるパイロットや客室乗務員は、他業界への転職が難しいこともあり、長期勤続する傾向が強いとされています。

また、日本航空は日本を代表する航空会社として高い知名度と安定性を持っているため、従業員の定着率は良好であると考えられるでしょう。

新型コロナウイルスの影響で一時的に早期退職制度などが実施されましたが、現在は事業回復とともに雇用の安定化が図られています。

有価証券報告書によると、平均勤続年数は「15.2年」と公表しています。

国税庁が発表した「民間給与実態統計調査」では平均勤続年数は「12.7 年」だったため、日本航空は比較的長く務める方が多いと判断できます。

福利厚生

日本航空では、充実した福利厚生制度が整備されており、従業員の生活をサポートする様々な制度が提供されています。

制度・手当	内容
休日・休暇	年間休日、夏季休暇、年末年始、年次有給休暇、配偶者転勤同行休職制度、介護休職制度など
教育・研修	新入社員教育、業務のための各種専門訓練、安全教育、JALフィロソフィ勉強会、DX教育・研修、キャリア研修など
その他	社宅・寮制度、体験搭乗制度、各種社会保険、屋内の受動喫煙対策など

特に注目すべきは、体験搭乗制度や配偶者転勤同行休職制度など、航空会社ならではの独自の福利厚生制度が充実していることです。

また、DX教育・研修やキャリア研修など、従業員のスキルアップを支援する教育制度も豊富に用意されているでしょう。

社宅・寮制度については、転勤の多い職種に配慮した住居支援が行われており、全国各地での勤務に対応できる体制が整っています。

キャリアパス

日本航空では、多様なキャリアパスが用意されており、従業員の能力や適性に応じたキャリア形成が可能です。

パイロットについては、副操縦士から機長への昇進、さらには路線や機材の格付けアップによるキャリアアップが図れます。

客室乗務員についても、チーフパーサーやインストラクターなどの専門職への道が開かれているでしょう。

総合職については、営業、企画、整備、空港業務など幅広い部門でのローテーション勤務を通じて、総合的なスキルを身につけることができます。

管理職への昇進については、実績と評価に基づいた公正な昇進制度が設けられており、性別や年齢に関係なくチャレンジできる環境が整っているといえるでしょう。

日本航空はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

日本航空の企業概要から年収水準の背景、そして今後の事業展望まで、同社の全体像を詳しく見ていきましょう。

なぜ高い年収水準を維持できるのか、その理由についても分析します。

主な事業・サービス内容

日本航空株式会社は、1951年8月1日に設立された日本を代表する航空会社です。主要な事業内容について詳しく見てみましょう。

項目	内容
社名	日本航空株式会社
英語表記	Japan Airlines Co., Ltd.
設立	1951年8月1日
本社所在地	東京都品川区東品川二丁目4番11号 野村不動産天王洲ビル
代表取締役社長執行役員	鳥取 三津子
従業員数	14,431人（2025年3月31日現在）
連結従業員数	38,433人（2025年3月31日現在）

定期航空運送事業及び不定期航空運送事業を主軸として、国内線・国際線ともに幅広いネットワークを展開しています。

従業員数は単体で約1.4万人、連結で約3.8万人の大規模企業であり、日本の航空業界をリードする存在として重要な役割を果たしているでしょう。

航空運送事業以外にも、関連会社を通じて空港サービス、整備事業、貨物事業など航空関連の幅広い事業を展開しており、総合的な航空グループとして事業を推進しています。

年収が高い理由

日本航空で高い年収水準が維持される理由は、複数の要因が重なっています。

まず、高度な専門性と責任の重さが挙げられます。

特にパイロットや整備士などの職種では、多くの人命を預かる重要な業務に従事しており、厳格な訓練と継続的な技能維持が求められます。

このような専門職には、それに見合った高い報酬が支払われているでしょう。

また、日本航空は国内最大級の航空会社として安定した事業基盤を持っており、国際線・国内線ともに高い市場シェアを維持しています。

この事業の安定性が、従業員への適切な報酬支払いを可能にしているといえます。

さらに、航空業界は参入障壁が高く、限られた企業のみが事業を展開できる業界特性があります。

この寡占的な市場構造により、一定の収益性が確保しやすく、結果として従業員への還元も可能になっているでしょう。

今後の展望

日本航空の今後の展望について、複数の観点から考察してみましょう。

まず、国際線需要の回復と拡大が重要なポイントとなります。

新型コロナウイルスの影響で大幅に減少した国際線需要は段階的に回復しており、今後はインバウンド需要の本格回復とアウトバウンド需要の拡大が期待されています。

また、デジタル化とサステナビリティへの取り組みも重要な戦略要素です。

DX推進による業務効率化や顧客サービスの向上、そして環境負荷軽減に向けた次世代航空機の導入や持続可能な航空燃料（SAF）の活用などが進められているでしょう。

さらに、少子高齢化による国内市場の縮小に対応するため、アジア太平洋地域を中心とした海外市場での事業拡大も重要な成長戦略として位置づけられています。

これらの取り組みにより、長期的な企業価値向上と従業員への適切な処遇維持が図られることが期待されるでしょう。

まとめ

日本航空の年収について、様々な角度から分析してきました。

有価証券報告書によると、平均年収は950万円と平均よりも高水準であることがわかりました。

年代別では25歳の397万円から順調に上昇し、55歳で1,000万円を超える水準に達します。

働き方の面では、月間平均残業時間が10.7時間と業界平均よりも良好で、有給休暇消化率も83.6%と高水準を維持しています。

体験搭乗制度や配偶者転勤同行休職制度など、航空会社ならではの充実した福利厚生制度も整備されており、ワークライフバランスの良い職場環境が構築されているといえます。

高い年収水準の背景には、パイロットなどの高度な専門性を要する職種が多いこと、国内最大級の航空会社としての安定した事業基盤、そして寡占的な市場構造による収益性の高さがあります。

今後も国際線需要の回復、デジタル化推進、海外市場展開などの成長戦略により、継続的な企業価値向上が期待されるでしょう。

日本航空への転職を検討されている方は、自身のキャリア目標と同社の事業方向性が合致するかを十分に検討し、面接対策や業界研究を通じて準備を進めることが重要です。