高島屋の年収は777万円！年代別・役職別の給与や福利厚生なども解説

株式会社高島屋は、1831年創業の老舗百貨店で、国内外に17店舗を展開する大手百貨店グループです。

日本橋店や大阪店など主要都市に旗艦店を構え、富裕層向けサービスやインバウンド需要の取り込みに強みを持っています。

百貨店業界の中でも安定した経営基盤と充実した福利厚生で知られ、転職先として高い人気を誇ります。

本記事では、高島屋の平均年収や年代別・役職別の年収や働き方、福利厚生についても紹介します。

高島屋の平均年収は777万円｜同業他社との比較

高島屋の平均年収は777万円で、百貨店業界の中でも高水準の給与体系を誇ります。

有価証券報告書によると、平均年齢49.4歳、平均勤続年数25.5年となっており、長期勤続を前提とした安定した給与制度が整備されています。

老舗百貨店として培ってきた経営基盤と、富裕層顧客への高付加価値サービスの提供により、業界内でも競争力のある報酬水準を実現しているといえるでしょう。

高島屋と他社の年収を比較

企業名	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	データソース
高島屋	777万円	49.4歳	25.5年	有価証券報告書
三越伊勢丹ホールディングス	736万円	46.8歳	21.3年	有価証券報告書
J.フロントリテイリング	692万円	45.2歳	19.8年	有価証券報告書
エイチ・ツー・オーリテイリング	658万円	44.6歳	18.5年	有価証券報告書
そごう・西武	620万円	43.5歳	17.2年	公開データ

高島屋の平均年収777万円は、主要百貨店グループの中でトップクラスの水準です。

三越伊勢丹ホールディングスが736万円、J.フロントリテイリング（大丸松坂屋）が692万円と続きますが、高島屋はこれらを上回る給与体系を実現しています。

平均勤続年数が25.5年と業界内でも長いことから、長期雇用を前提とした安定した給与制度が整っているといえるでしょう。

また、平均年齢49.4歳という数値は、経験豊富な従業員が多く在籍していることを示しており、ベテラン層の厚みが給与水準の高さに寄与していると考えられます。

高島屋における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

高島屋の給与体系は、年功序列を基本としながらも、役職や成果に応じた報酬制度が整備されています。

基本給に加えて、残業手当、賞与、各種手当が支給され、長期勤続による着実な昇給が期待できる仕組みです。

OpenWorkの口コミによると、年齢とともに年収が上昇する傾向が強く、30代で600万円台、40代で700万円台、50代で800万円台を目指せる給与水準となっています。

役職別の年収

高島屋の役職別年収は、一般職から管理職まで明確な段階が設けられています。

OpenWorkの口コミによると、一般職（担当者クラス）で400万円～600万円、係長クラスで600万円～750万円、課長クラスで800万円～950万円、部長クラスで1,000万円以上の年収が期待できるとされています。

管理職に昇進すると、基本給の上昇に加えて役職手当が支給され、年収が大きく上がる仕組みです。

特に部長クラス以上になると、年収1,000万円を超えるケースが多く、経営層に近いポジションではさらに高い報酬が得られるといえるでしょう。

年代別の年収

年齢	平均年収	年収レンジ	月給目安
25歳	450万円	380万～520万円	37万円
30歳	600万円	520万～680万円	50万円
35歳	700万円	620万～780万円	58万円
40歳	750万円	670万～830万円	62万円
45歳	800万円	720万～880万円	66万円
50歳	850万円	770万～930万円	70万円

高島屋の年代別年収を詳しく見ると、年功序列の色合いが強く、年齢とともに着実に年収が上昇する傾向があります。

25歳の平均年収は450万円程度ですが、30代に入ると600万円台に到達し、40代では750万円前後、50代では850万円以上が期待できるでしょう。

年収レンジを見ると、同じ年代でも個人差が大きく、役職や成果によって年収に幅があることがわかります。

特に30代後半から40代にかけては、管理職への昇進の有無が年収に大きく影響し、係長や課長クラスに昇進すると年収が大きく上がる傾向があります。

残業代

高島屋では、一般職に対しては残業代が全額支給される制度が整備されています。

OpenWorkによると、平均残業時間は月8.1時間と非常に少なく、ワークライフバランスを重視した働き方が実現されているといえるでしょう。

残業時間が少ない背景には、全社的な労働時間管理の徹底と、業務効率化の取り組みがあります。

ただし、繁忙期や催事期間中は残業が発生することもあり、その場合は規定に基づいて残業代が支給される仕組みです。

管理職については、みなし労働時間制が適用されるため、残業代は支給されませんが、その分基本給や役職手当が高めに設定されています。

賞与（ボーナス）

高島屋の賞与は年2回（6月・12月）支給され、業績や個人評価に基づいて支給額が決定されます。

OpenWorkの口コミによると、賞与は基本給の4～5ヶ月分程度が標準的で、業績が好調な年にはそれ以上の支給額となることもあるようです。

2024年度は業績が好調だったこともあり、賞与支給額も高水準となり、従業員の満足度も高い状況でした。

ただし、百貨店業界全体の環境変化により、今後の業績次第では賞与額が変動する可能性もあるため、長期的な視点での判断が必要といえるでしょう。

各種手当

管理職への昇進は、実績や評価に基づいて行われますが、ポストが限られているため競争は激しい面もあります。

ただし、長期勤続を前提としたキャリア形成が可能で、着実にスキルを磨きながら昇進を目指せる環境といえるでしょう。

高島屋はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

高島屋は1831年創業の老舗百貨店で、190年以上の歴史を持つ企業です。

日本橋店、大阪店、京都店など主要都市に旗艦店を展開し、富裕層向けの高付加価値サービスを強みとしています。

近年はインバウンド需要の取り込みやEC事業の強化にも注力し、百貨店業界の中でも安定した経営基盤を築いているといえるでしょう。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	株式会社高島屋
本社所在地	大阪府大阪市中央区難波5-1-5
従業員数	6,574人（連結）、3,621人（単体）
設立	1919年
資本金	660億25百万円
営業収益	4,985億円（2025年2月期・連結）

高島屋グループは、百貨店業を主軸に、国内外に22店舗（連結）を展開しています。

主力事業である百貨店業では、日本橋店、新宿店、横浜店、大阪店、京都店など主要都市に旗艦店を構え、衣料品、食品、生活雑貨、美術品など幅広い商品を取り扱っています。

特に富裕層向けの外商部門に強みを持ち、個別の顧客ニーズに応じた高付加価値サービスを提供しているのが特徴です。

海外事業では、シンガポール、タイ、ベトナム、中国に店舗を展開し、アジア市場での存在感を高めています。

また、グループ事業として、商業開発事業、金融事業、建装事業なども手掛け、百貨店事業以外でも収益の多角化を進めているといえるでしょう。

年収が高い理由

高島屋の年収が業界内で高水準を維持している理由は、いくつかの要因が挙げられます。

まず、老舗百貨店としてのブランド力と、富裕層顧客への高付加価値サービスにより、高い収益性を実現している点です。

特に外商部門は利益率が高く、安定した収益基盤となっており、これが従業員への還元につながっています。

日本橋店や大阪店など主要店舗では、海外からの観光客による免税売上が大きく伸びており、これが業績向上に寄与しているといえるでしょう。

また、商業開発事業や金融事業など、百貨店事業以外でも安定した収益を上げており、グループ全体での収益性の高さが給与水準を支えています。

今後の展望

高島屋の今後の展望は、「次世代型SC」の実現に向けた取り組みに集約されます。

2024年度から始動した中期経営計画では、グループの総合力を活かした「次世代型SC」を目指し、百貨店の枠を超えた新しい価値創造に挑戦しています。

具体的には、店舗のリニューアルや新業態の開発、EC事業の強化などを通じて、顧客体験価値の向上を図る方針です。

海外事業においても、シンガポールやベトナムでの事業拡大を進めており、アジア市場での成長を目指しています。

また、2025年2月には千葉県柏市に「柏髙屋市行政サービスセンター」など3つの施設をオープンし、商業施設開発事業でも新たな展開を見せているといえるでしょう。

さらに、ベトナムでは東神開発株式会社が住宅・オフィス・商業の複合開発事業を開始するなど、海外での不動産開発にも注力しています。

これらの取り組みにより、高島屋は百貨店業界の枠を超えた総合生活産業企業としての成長を目指しており、今後も安定した業績と雇用環境の維持が期待できるでしょう。

まとめ

高島屋の平均年収は777万円で、百貨店業界の中でもトップクラスの水準を誇ります。

年功序列を基本としながらも、役職や成果に応じた報酬制度が整備されており、長期勤続による着実な昇給が期待できる給与体系です。

年代別に見ると、30代で600万円台、40代で750万円前後、50代で850万円以上の年収が目指せます。

高島屋は、老舗百貨店としてのブランド力と安定した経営基盤を持ちながらも、時代の変化に対応した新しい挑戦を続けている企業です。

高い年収水準と充実した福利厚生、ワークライフバランスを重視した働き方を求める方にとって、魅力的な転職先といえるでしょう。