東京建物の平均年収は1,111万円！昇給・賞与・キャリアパスを徹底紹介

東京建物は、1896年創立の老舗総合不動産ディベロッパーです。

「Brillia（ブリリア）」ブランドで知られる分譲マンション事業をはじめ、オフィスビル・商業施設・ホテル・リゾート事業など幅広い領域で事業を展開しています。

近年は「次世代デベロッパーへ」をビジョンに掲げ、サステナビリティやDXを重視した経営戦略を推進中です。

本記事では、東京建物の年代別・役職別の年収や、中途採用の状況についても解説します。

東京建物への転職・就職を考えている方は、ぜひ本記事を参考に情報を集めてくださいね。

本記事の要点はこちら

東京建物の平均年収は1,111万円｜同業他社との比較

東京建物の平均年収は、有価証券報告書で1,111万円となっています。

これは従業員830人の平均データで、不動産業界の中でも高い水準といえるでしょう。

平均年齢は41歳1ヶ月、平均勤続年数は11年6ヶ月となっており、長期的なキャリア形成が可能な環境が整っています。

東京建物と他社の年収を比較

企業名	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	データソース
東京建物	1,111万円	41歳	11年	有価証券報告書
三菱地所	1,263万円	40歳	14年	有価証券報告書
三井不動産	1,273万円	40歳	13年	有価証券報告書
住友不動産	696万円	41歳	13年	有価証券報告書
野村不動産	924万円	42歳	11年	有価証券報告書

同業他社との比較では、三菱地所や三井不動産といった業界トップクラス企業には及ばないものの、業界全体では高い水準を維持しています。

住友不動産や野村不動産と比較すると、東京建物の年収水準の高さが際立っているでしょう。

特に平均勤続年数11年という数値は、社員が長期的に働きやすい環境が整っていることを示しており、安定したキャリア形成が期待できます。

東京建物における給与体系｜年代別・役職別の年収は？

東京建物の給与体系は年功序列の要素が強く、基本的には年次に応じて着実に昇格・昇給していく制度となっています。

OpenWorkのデータによると、賞与の占める割合が高く、基本給51%、残業代10%、賞与34%、その他5%という構成になっています。

ここでは、東京建物の詳細な給与体系について職種別・年代別に詳しく見ていきます。

役職別の年収

東京建物の役職別年収は、OpenWorkによると以下のような水準となっています。

注目すべきは、課長代理までは基本的に横並びで昇格していく点です。

一方で、グループリーダー以上については実力や業績により差が生じ、なれる人となれない人が明確に分かれる傾向があります。

最近は課長への昇格が厳しくなっているとの声もあり、課長以上のポストは限られているのが実情でしょう。

年代別の年収

年齢	平均年収	年収レンジ	月給目安
25歳	643万円	489〜845万円	32万円
30歳	860万円	654〜1,130万円	43万円
35歳	1,090万円	829〜1,432万円	55万円
40歳	1,336万円	1,016〜1,755万円	67万円

東京建物の年代別年収を詳しく見ると、30歳で800万円を超え、40歳で1,300万円を超える水準です。

特に35歳から40歳にかけての伸びが最も大きく、246万円の増加が見られました。

これは課長代理から課長への昇格タイミングと重なり、管理職としての責任の重さが年収に反映されていることがわかります。

年収レンジも幅広く設定されており、同年代でも配属部署や残業時間、評価によって相応の差が生じる構造となっているでしょう。

残業代

東京建物の残業代は、OpenWorkによると満額支払われるとの評価が多く見られます。

一方で、残業時間は部署により大きなばらつきがあり、月80〜100時間の残業が発生することもあるとの声も見られました。

残業代は満額支払われるため良い面もあるが、次80時間〜100時間の残業が発生する事もあるためホワイトではない。

引用：OpenWork

残業代の支給状況については以下のような特徴があります。

OpenWorkでは、残業代が年収全体の10%程度を占めており、特に若手社員にとっては年収を押し上げる重要な要素となっています。

賞与（ボーナス）

東京建物の賞与は、年収全体に占める割合が非常に高いことが特徴です。

OpenWorkによると賞与が年収全体の34%を占めており、業績好調時には基本給の8ヶ月分程度が支給されています。

賞与の支給状況については以下のような特徴があります。

注意すべき点は、賞与の比重が高いため、業績低調時には年収が大幅に減少する可能性があることです。

一方で、不動産業界全体が好調な現在では、コロナ禍でも高水準の賞与が維持されており、社員の満足度は高い状況といえるでしょう。

各種手当

東京建物では、職種や職群により異なる各種手当が支給されています。

特に若手社員にとって魅力的なのが住宅補助制度で、20代のうちは年間100万円近くの住宅補助が受けられるケースもあるようです。

20代のうちは住宅補助が年間100万円近く出るので、可処分所得はさらに増える。

引用：OpenWork

ただし、総合職と専任職では手当の内容に差があり、総合職には家族手当や住宅手当が支給される一方、専任職には支給されないケースもあります。

また、中央区に居住する場合はBCP要因として一定額まで住宅補助が出るため、可処分所得を高められる制度も整っているでしょう。

男女の年収差

有価証券報告書によると、東京建物の男女間賃金格差は以下のような状況となっています。

区分	全労働者	正規雇用労働者	パート・有期雇用労働者
男女間賃金格差	54.5%	60.6%	47.7%

この数値は女性の賃金を男性の賃金に対する割合で示したもので、正規雇用労働者では女性が男性の約60.6%の水準となっています。

ただし、この格差は必ずしも同一労働同一賃金の問題を示すものではなく、以下の要因も影響していると考えられます。

東京建物では女性活躍推進法に基づく取り組みを実施しており、今後はこの格差の縮小に向けた施策が期待されるでしょう。

東京建物の働き方｜残業時間・離職率・福利厚生は？

東京建物の働き方について、OpenWorkのデータを基に詳しく見ていきましょう。

総合評価は4.25点と高く、特に待遇面の満足度が高い評価を受けています。

ここでは、実際の残業時間や福利厚生制度について、社員の声を交えながら解説していきます。

残業時間

項目	数値	備考
月間残業時間	27.1時間	OpenWork平均
有給消化率	61.6%	業界平均程度
残業代支給	満額支給	課長以下が対象

東京建物の残業時間は、OpenWorkによると月平均27.1時間です。

ただし、部署による差が大きく、繁忙期には月80〜100時間の残業が発生することもあるとの口コミも見られました。

残業代については「満額支給される」との評価が多く、労務管理はしっかりと行われているといえるでしょう。

離職率・平均勤続年数

東京建物の平均勤続年数は11年6ヶ月と、不動産業界の中では比較的長い水準を保っています。

具体的な離職率のデータは公開されていませんが、平均勤続年数の長さから、社員が長期的に働きやすい環境が整っていることがうかがえます。

ただし、職群間の待遇差による転職も一部で見られ、特に専任職から総合職への転換ができない制度が課題となっているようです。

一方で、優秀な人材ほど他社への転職を検討するケースもあり、特に成長志向の強い社員にとっては物足りなさを感じる場合もあるようです。

福利厚生

東京建物の福利厚生制度は、大手不動産会社らしい充実した内容となっています。

制度	内容
住宅補助	若手社員対象（年間100万円近く）
家族手当	子供1人あたり月3万円程度
カフェテリアプラン	選択制福利厚生制度
確定企業年金	総合職のみ（専任職は確定拠出年金）
保養所・レジャー	各種施設利用可能
資格取得支援	宅建、TOEIC等の取得支援

特に注目すべきは住宅補助制度で、20代の若手社員は年間100万円近くの補助を受けられるケースもあります。

また、中央区居住の場合はBCP（事業継続計画）要因として追加の住宅補助が受けられるため、都心部での生活費負担を大幅に軽減できるでしょう。

ただし、職群により制度内容に差があり、総合職と専任職では受けられる福利厚生に違いがある点は注意が必要です。

キャリアパス

東京建物のキャリアパスは、年功序列を基本とした安定的な昇進制度が特徴です。

課長代理までは基本的に横並びで昇格していくため、安定したキャリア形成が可能である一方、成長志向の強い社員には物足りなさを感じる場合もあります。

評価制度については、個人評価と部署評価の両方が存在し、年1回の査定により昇給や賞与の金額が決定されます。

飛び級で昇格試験を受けられる制度もありますが、実際に活用される例は少なく、基本的には年次による昇格が主流となっているのが実情でしょう。

キャリアチェンジについては部署異動により可能ですが、職群転換（専任職から総合職など）は制度上困難で、一度退職する必要があるのが課題となっています。

東京建物はどんな会社？｜年収が高い理由・今後の展望も解説

東京建物は1896年創立の老舗総合不動産ディベロッパーとして、長年にわたり日本の不動産業界をリードしてきました。

「次世代デベロッパーへ」をビジョンに掲げ、伝統と革新を両立させながら事業展開を図っています。

ここでは、東京建物の事業内容や年収が高い理由、今後の成長戦略について詳しく見ていきます。

主な事業・サービス内容

項目	内容
社名	東京建物株式会社
本社所在地	東京都中央区八重洲一丁目4番16号
従業員数	830人
設立	1896年
資本金	924億円
年間収入	463,724百万円（2024年度）

東京建物の事業は大きく分けて、ビル事業・住宅事業・アセットサービス事業・その他事業の4つです。

ビル事業では、オフィスビル・商業施設・物流施設の開発から賃貸・管理まで一貫して手がけており、東京都心部を中心に多数の優良物件を保有しているのが特徴です。

住宅事業では、「Brillia（ブリリア）」ブランドでマンション開発を展開し、高品質な住宅供給により市場での評価を確立しています。

アセットサービス事業では、不動産売買・仲介・コンサルティング業務を通じて、多様な顧客ニーズに対応したサービスを提供しています。

年収が高い理由

東京建物の年収が高い理由は、事業の収益性と安定性にあります。

2024年度の売上高は4,637億円、経常利益は717億円と好業績を維持しており、この収益力が高い給与水準を支えている主な理由です。

特に、都心部の一等地に多数の物件を保有していることが大きな強みとなっています。

これらの優良資産からの安定した賃貸収入が、継続的な高収益を実現し、従業員への高い給与還元を可能にしているのです。

また、「Brillia」ブランドの市場での高い評価により、住宅事業も安定した収益を確保できており、事業ポートフォリオ全体のバランスの良さも年収の高さに貢献しているでしょう。

今後の展望

東京建物は2025年から2027年度の中期経営計画において、「次世代デベロッパーへ」のビジョン実現に向けた戦略を推進しています。

2027年度には連結事業利益950億円を目標に掲げ、持続的な成長を目指しています。

特に注目すべきは、事業利益の構成を「資産・分譲・売却・サービス=30%：60%：10%」から「30%：30%：30%：10%」へと変化させる戦略です。

これにより、従来の住宅分譲に依存した収益構造から脱却し、より安定した事業基盤の構築を図っています。

また、サステナビリティとDXの推進により、長期的な企業価値向上を目指している点も今後の成長に期待が持てるでしょう。

まとめ

東京建物の平均年収は1,111万円と、不動産業界の中でも高い水準を維持しています。

年功序列を基本とした安定的な昇進制度により、新卒入社から4年目で主任、9年目で課長代理と順調にキャリアアップが図れる環境が整っているでしょう。

給与体系の特徴として、賞与の占める割合が高く（年収全体の34%）、業績好調時には基本給の8ヶ月分程度が支給される点が挙げられます。

働き方については、月平均27.1時間の残業時間で、残業代は満額支給されるなど、労務管理がしっかりと行われています。